人材育成とグループ経営による経営基盤の強靭化
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026人的資本指標の更新・定年延長有価証券報告書
「新任管理職登用の女性比率：10.6％（2024年度は14.3％） 年次有給休暇取得率：85.9％（2024年度は79.1％） 定期健康診断受診率：100.0％（2024年度は100％） 当社では2025年度において、60歳から65歳への定年延長等に伴う退職金制度の変更を行っています。」
新任管理職登用の女性比率は10％以上の目標を上回る10.6％となった一方、前年度の14.3％から低下した。年次有給休暇取得率は85.9％へ上昇し、定年を60歳から65歳へ延長する制度変更も示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「目標 新任管理職登用の女性比率 ： 10 ％ 以上（「ＣＳＲ目標２０２５」の目標値） 実績 新任管理職登用の女性比率： 14.3 ％ （2023年度は11.4％）」
新任管理職登用の女性比率はCSR目標2025の10％以上に対し14.3％となった。年次有給休暇取得率は79.1％、定期健康診断受診率は100.0％だった。 - FY2024前進有価証券報告書
「目標 新任管理職登用の女性比率 ： 10 ％ 以上（「ＣＳＲ目標２０２５」の目標値） 実績 新任管理職登用の女性比率： 11.4 ％ （2022年度は13.6％） 実績 年次有給休暇取得率： 83.6 ％（2022年度は77.5％） 定期健康診断受診率： 100.0 ％ （2022年度は99.9％）」
新任管理職登用の女性比率は目標10％以上に対し11.4％、年次有給休暇取得率は83.6％、定期健康診断受診率は100.0％と、人的資本施策の新たな実績が開示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「個人の持てる力を最大限発揮し、一人ひとりが社内外に通用する人材の育成を目指します。 ・人材育成はＯＪＴとそれを補完するＯＦＦ－ＪＴを基本とします。 目標 新任管理職登用の女性比率：10％以上（「ＣＳＲ目標２０２５」の目標値） 実績 新任管理職登用の女性比率：13.6％」
OJT・OFF-JTを基本とする人材育成方針と、CSR目標2025の新任管理職登用女性比率10％以上に対する実績13.6％が開示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、グローバル人材の確保・育成に取り組むとともに、働き方改革と健康経営の推進を通じて労働生産性の向上と快適な職場環境の構築に努めてまいります。」
グローバル人材、働き方改革、健康経営、労働生産性向上を含む人材・組織強化の方針が継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、グローバル人材の確保・育成に取り組むとともに、働き方改革と健康経営の推進を通じて労働生産性の向上と快適な職場環境の構築に努めてまいります。」
グローバル人材、働き方改革、健康経営、労働生産性向上を含む人材・組織強化の方針が継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、グローバル人材の確保・育成に取り組むとともに、働き方改革と健康経営の推進を通じて労働生産性の向上と快適な職場環境の構築に努めてまいります。」
グローバル人材、働き方改革、健康経営、労働生産性向上を含む人材・組織強化の方針が継続された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、グローバル人材の確保・育成に取り組むとともに、働き方改革と健康経営の推進を通じて労働生産性の向上と快適な職場環境の構築に努めてまいります。」
グローバル人材、働き方改革、健康経営、労働生産性向上を含む人材・組織強化の方針が継続された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、グローバル人材の確保・育成に取り組むとともに、働き方改革と健康経営の推進を通じて労働生産性の向上と快適な職場環境の構築に努めてまいります。」
従来の人材育成・組織強化に加え、グローバル人材、働き方改革、健康経営、労働生産性が具体的な取り組みとして加わった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「更に、人材育成やグループ経営等の観点から個と組織の強化を行い、筋肉質で強靭な企業体質を実現してまいります。」
人材育成とグループ経営を通じて個人・組織を強化し、企業体質を強靭化する方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「更に、人材育成やグループ経営等の観点から個と組織の強化を行い、筋肉質で強靭な企業体質を実現してまいります。」
人材育成とグループ経営を、個人と組織の強化および企業体質の改善につなげる施策としている。