独創技術を基盤とした研究開発の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は3,559百万円であり、各セグメントの研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。」
研究開発費3,559百万円を投じ、1.2Tbps・1.6Tbps対応LN変調器の商品化、次世代光デバイス要素技術、次世代半導体装置向け静電チャックの商品化等を進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,821百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、中間期の研究開発費1,821百万円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は3,552百万円であり、各セグメントの研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。…①800Gbps/1.2Tbps伝送方式に適応したコヒーレント対応LN変調器の商品化 ②1.6Tbps伝送方式に適応したコヒーレント対応LN変調器の要素技術開発 ③次世代小型光デバイスに対応した要素技術開発」
研究開発費3,552百万円を投じ、800Gbps・1.2Tbps対応変調器の商品化、1.6Tbps対応技術開発などを通期成果として示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,800百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費1,800百万円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は3,523百万円であり、各セグメントの研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。」
研究開発費は3,523百万円となり、光電子では800Gbps・1.2Tbps対応変調器の商品化、1.6Tbps対応の要素技術開発、新材料では次世代半導体装置向け静電チャックの商品化・要素技術開発を進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,631百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費2,631百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,747百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,747百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、892百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費892百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,193百万円です。なお、当連結会計年度の主な成果としては以下の通りです。①コンクリート床版補修材料の開発、高性能化 ②断面補修材・表面被覆材料の高性能化 ③省力化工法の開発 ④環境配慮型材料の開発 リン酸鉄リチウム電池材料事業の譲渡に伴い、研究開発活動を終了いたしました。」
研究開発を継続し、当第3四半期累計の研究開発費2,193百万円と建材分野の成果を開示している。一方、電池材料事業の譲渡に伴う同分野の研究開発終了を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,447百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費1,447百万円を開示している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、719百万円です。なお、当連結会計年度の主な成果としては以下の通りです。①コンクリート床版補修材料の開発、高性能化 ②断面補修材・表面被覆材料の高性能化 ③省力化工法の開発 ④環境配慮型材料の開発 リン酸鉄リチウム電池材料事業の譲渡に伴い、研究開発活動を終了いたしました。」
研究開発は建材分野などで継続する一方、電池材料事業の譲渡に伴い同分野の研究開発活動を終了し、対象範囲が変化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は3,052百万円であり、各セグメントの研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。…①800Gbps伝送方式に適応したコヒーレント対応LN変調器の商品開発 ②次世代小型光デバイスに対応した要素技術開発」
研究開発費3,052百万円を投じ、800Gbps対応光変調器の商品開発や次世代小型光デバイスの要素技術開発など、具体的な開発テーマを示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,261百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,261百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,513百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期研究開発費1,513百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、729百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費729百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費は3,184百万円であり、各セグメントの研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次の通りであります。」
研究開発費3,184百万円を投じ、400/600Gbps対応光変調器、次世代半導体装置向け静電チャック、化粧品材料、車載用二次電池正極材料など、複数分野で具体的な商品開発・要素技術開発を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,337百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,337百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,618百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費1,618百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、827百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費827百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「①100G/200G伝送方式の共用化に向けたコヒーレント対応LN変調器の商品化 ②次世代400G/600G伝送方式に適応したコヒーレント対応LN変調器の商品開発 ③次世代小型光デバイスに対応した基盤技術開発」
光電子分野で100G/200G対応製品の商品化、400G/600G対応製品の開発および次世代デバイス基盤技術開発という具体的な研究成果を示した。通期研究開発費は3,087百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,287百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費2,287百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,488百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費1,488百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、726百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費726百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,433百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費2,433百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,560百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費1,560百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、791百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費791百万円を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,171百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費2,171百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、739百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費739百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、常に独創技術の開発を基本理念として、主力事業であるセメント・コンクリート、並びにその周辺分野である建設資材等に関する新技術・新製品の研究開発をはじめ、それらの基盤技術をベースとした新規事業である光電子・新材料・電池材料事業分野における研究開発に至るまで、幅広く積極的な研究開発活動を行っている。なお、当連結会計年度における研究開発費は2,969百万円である。」
独創技術を基盤に既存事業と光電子・新材料・電池材料の研究開発を幅広く行う方針を再確認し、通期研究開発費を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,201百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費2,201百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,495百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費1,495百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、778百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
四半期研究開発費778百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「常に独創技術の開発を基本理念として、主力事業であるセメント・コンクリート、並びにその周辺分野である建設資材等に関する新技術・新製品の研究開発をはじめ、それらの基盤技術をベースとした新規事業である光電子・新材料・電池材料事業分野における研究開発に至るまで、幅広く積極的な研究開発活動を行っている。」
研究開発スタッフは約200名、当期研究開発費は3,060百万円。100G・200/400G向け光変調器、次世代半導体材料、二次電池正極材料などを研究している。