原燃料価格上昇による営業利益の押し下げ
FY2018-Q3に初出。22回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-08-03。
日本電気硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「原材料及びエネルギーの価格や物流費用が高止まりしましたが、ディスプレイ事業での製造原価低減に加え、前連結会計年度に計上した一部原材料に係る評価損の影響がなくなったことなどから」
原材料・エネルギー価格および物流費の高止まりは続いているが、製造原価低減等が利益を補った。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「損益面においては、原材料及びエネルギーの価格の高止まりや物流費用の高騰により製造原価が上昇した一方、ディスプレイ事業の稼働率上昇を中心とした製造原価低減の効果がありました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりと物流費高騰によるコスト負担は続いているが、ディスプレイ事業の稼働率上昇等による原価低減効果が記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては、原材料、エネルギー及び物流の費用負担は引き続き大きいものの、半導体向け製品の好調な販売やディスプレイ事業の稼働率上昇を中心とした製造原価低減の効果があり」
原材料・エネルギー・物流費の負担は引き続き大きいとする一方、半導体向け販売とディスプレイ事業の稼働率上昇による原価低減効果を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「損益面では、原燃料価格の高騰等によりコスト上昇が続く中、需要が低調であったことから、製品価格の改定等によるコスト回収が想定を下回りました。」
原燃料価格高騰によるコスト上昇が続き、需要低調により製品価格改定等によるコスト回収が想定を下回った結果、営業損失となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「原燃料価格の高騰等によりコストが上昇する中、低調な需要が継続し、製品価格の改定等によるコスト回収が想定を下回りました。」
原燃料価格高騰によるコスト上昇が続く中、需要低調により製品価格改定等によるコスト回収が想定を下回った。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原燃料価格の高騰等によりコストが上昇する中、需要の減少に伴い、製品価格の改定やサーチャージによるコスト回収が想定を下回りました。」
原燃料価格高騰によるコスト上昇が続く中、需要減少により製品価格改定・サーチャージによるコスト回収が想定を下回ったと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「原燃料価格の高騰等によりコストが上昇する中、費用削減や生産性改善等の取り組みを強化するとともに、製品価格の改定やサーチャージによるコストの回収に努めました。」
原燃料価格の高騰によるコスト上昇が続いている。費用削減、生産性改善、製品価格改定およびサーチャージによる回収で対応しているが、FPD用ガラスの稼働率低下による原価高が営業損失に影響した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原燃料価格や物流費の高騰、円安の進行等によりコストが上昇する中、費用削減、生産性改善等の取り組みを強化し、製品価格の改定や各種サーチャージの回収も進めているものの」
原燃料価格・物流費の高騰に加え、円安進行によるコスト上昇が明示された。費用削減、生産性改善、製品価格改定、サーチャージ回収を進めているが、コストリスクは継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、原燃料価格の上昇や供給の制約等による下振れリスクが高まり、先行き不透明感が増しました。」
原燃料価格上昇に加え、供給制約が下振れリスクとして明示され、外部コスト・供給環境の悪化が強まった。ただし、コスト増の一部は製品価格に反映できたと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「原燃料や物流費の高騰によるコスト増の一部を製品価格の改定に反映できたことやコスト削減活動の成果が出てきたこと等により」
原燃料費・物流費の高騰は継続して利益を圧迫する要因となっている一方、その一部を製品価格へ反映し、コスト削減活動でも対応したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原燃料費や物流費の高騰等が利益を圧迫する要因となったものの、これらのコスト上昇分の一部を製品価格に転嫁したことや、稼働率の上昇、生産性向上等により」
原燃料費・物流費の高騰は継続したが、一部の価格転嫁、稼働率上昇、生産性向上で対応したと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「損益面においては、原燃料費や物流費の高騰等が利益の押し下げ要因となっているものの、売上高の増加や稼働率の上昇、生産性向上等により、営業利益は247億49百万円（同100.0％増）となりました。」
原燃料費の上昇に加え、物流費の高騰も利益の押し下げ要因として明示された。ただし、売上高増加、稼働率上昇、生産性向上がこれを補ったと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「物流費や原燃料費が上昇したものの、売上高の増加や稼働率の上昇、生産性の向上等により、営業利益は153億32百万円（同97.4％増）となりました。」
原燃料費の上昇に加え、物流費の上昇も営業利益への下押し要因として現れた。ただし、売上高増加、稼働率上昇、生産性向上がこれを補ったと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「原燃料費の減少に加え、生産性の改善や費用削減の取り組み、工事の見直し等を進めてきたことから、概ね当初計画を達成することができました。」
原燃料価格上昇による利益下押しに対し、当第２四半期は原燃料費の減少が利益面の緩和要因として記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少に加え、ガラス繊維事業の稼働率の低下による原価高や米国ガラス繊維事業子会社の収益改善の遅れ、原燃料価格の上昇等が影響し、125億88百万円（同34.8％減）となりました。」
原燃料価格の上昇が、ガラス繊維事業の稼働率低下や米国子会社の収益改善の遅れとともに、営業利益を押し下げる要因として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「米国ガラス繊維事業子会社の収益改善の遅れや原燃料価格の上昇等が影響し、営業利益は92億92百万円（同33.8％減）となりました。」
原燃料価格の上昇が、前四半期に続き営業利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「販売の減少に加え、米国ガラス繊維事業子会社の生産性改善の遅れや原燃料価格の上昇等が影響し、営業利益は49億47百万円（同30.9％減）となりました。」
原燃料価格の上昇が前年度に続いて営業利益の押し下げ要因として記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「損益面では、原燃料価格が上昇する中、ＥＧＦＡの生産性改善や増産に係る工事、電気硝子（厦門）有限公司の新設備立ち上げ等の先行費用が発生しました。」
原燃料価格の上昇が通期の利益下押し要因として明示され、リスク記載も資材調達の価格高騰・海外依存に広がった。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「これらに加え、ＥＧＦＡののれん償却や原燃料価格の上昇等により営業利益が押し下げられました。」
原燃料価格の上昇が営業利益を押し下げる要因として初めて明示された。価格上昇の具体的な金額は記載されていない。