生産性改善と費用削減
FY2016-Q2に初出。28回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「電子デバイス事業の売上高増加やディスプレイ事業の販売価格引き上げのほか、生産性の改善及び物流費用の低下により、営業利益は166億68百万円（同479.6％増）となりました。」
生産性改善と物流費用低下が、電子デバイス事業の売上高増加等とともに営業利益166億68百万円、前年同期比479.6％増に寄与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売価格の引き上げや半導体向け製品の好調な販売が営業利益に寄与しました。コスト面では、原材料及びエネルギーの価格や物流費用が高止まりしましたが、ディスプレイ事業での製造原価低減に加え、前連結会計年度に計上した一部原材料に係る評価損の影響がなくなったことなどから、61億20百万円の営業利益（前連結会計年度：営業損失104億20百万円）を計上しました。」
原材料・エネルギー・物流費が高止まりする中、ディスプレイ事業の製造原価低減等により、営業損失104億20百万円から営業利益61億20百万円へ改善した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「損益面においては、原材料及びエネルギーの価格の高止まりや物流費用の高騰により製造原価が上昇した一方、ディスプレイ事業の稼働率上昇を中心とした製造原価低減の効果がありました。」
原材料・エネルギー・物流費の上昇下で、ディスプレイ事業の稼働率上昇を中心とする原価低減効果により、営業損失から28億75百万円の営業利益へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「原材料、エネルギー及び物流の費用負担は引き続き大きいものの、半導体向け製品の好調な販売やディスプレイ事業の稼働率上昇を中心とした製造原価低減の効果があり、7億65百万円の営業利益（前年同四半期連結累計期間は19億41百万円の営業損失）を計上しました。」
半導体向け販売とディスプレイ事業の稼働率上昇を通じた製造原価低減により、前年同期の営業損失から7億65百万円の営業利益へ改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした中、稼働率低下により原価高となっていたディスプレイ事業や複合材事業において事業構造改革を断行し損益を改善してきましたが、」
生産性改善・費用削減に加え、ディスプレイ事業と複合材事業で事業構造改革を実施し、損益改善を進めたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原燃料価格の高騰等によりコストが上昇する中、低調な需要が継続し、製品価格の改定等によるコスト回収が想定を下回りました。」
コスト上昇への対応として製品価格改定等を進めているが、需要低調によりコスト回収が想定を下回ったと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「原燃料価格の高騰等によりコストが上昇する中、費用削減や生産性改善等の取り組みを強化するとともに、製品価格の改定やサーチャージによるコストの回収に努めました。」
コスト上昇下で費用削減、生産性改善、製品価格改定およびサーチャージによるコスト回収を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原燃料価格や物流費の高騰、円安の進行等によりコストが上昇する中、費用削減、生産性改善等の取り組みを強化し」
コスト上昇下で費用削減・生産性改善の取り組みを強化していると記載しているが、具体的な完了実績や数値目標は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「原燃料や物流費の高騰によるコスト増の一部を製品価格の改定に反映できたことやコスト削減活動の成果が出てきたこと等により」
原燃料・物流費の高騰下で、製品価格改定への一部反映とコスト削減活動を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発面では、生産性の向上やエネルギー使用量削減、環境負荷低減を実現する革新的な製造プロセス技術の水平展開を進め、ＦＰＤ用ガラスの収益性の向上に大きく貢献しました。」
革新的な製造プロセス技術の水平展開により、FPD用ガラスの収益性向上に大きく貢献したと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「損益面においては、原燃料費や物流費の高騰等が利益の押し下げ要因となっているものの、売上高の増加や稼働率の上昇、生産性向上等により、営業利益は247億49百万円（同100.0％増）となりました。」
原燃料費・物流費の高騰がある中、売上高の増加、稼働率の上昇、生産性向上により営業利益が前年同期比100.0％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「物流費や原燃料費が上昇したものの、売上高の増加や稼働率の上昇、生産性の向上等により、営業利益は153億32百万円（同97.4％増）となりました。」
稼働率の上昇と生産性の向上が、物流費・原燃料費の上昇がある中で営業利益の前年同期比97.4％増に寄与した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益面においては、売上高の増加やＦＰＤ用ガラスの生産性向上等により、営業利益は69億29百万円（同73.0％増）となりました。」
ＦＰＤ用ガラスの生産性向上が利益押し上げ要因となり、営業利益は前年同期比73.0％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「損益面では、売上高の減少やガラスファイバの稼働率の低下等が利益を押し下げたものの、ＦＰＤ用ガラスを中心に生産性が大幅に改善し、また、費用削減の取り組みや工事の見直し等もあり、営業利益は176億60百万円（同8.6％増）となりました。この結果、売上高営業利益率は7.3％と前連結会計年度と比べ、1.0ポイント上がりました。」
FPD用ガラスを中心とする生産性改善、費用削減、工事見直しにより、減収やガラスファイバ稼働率低下の影響下でも営業利益が前年同期比8.6％増、営業利益率が7.3％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「損益面においては、売上高の減少やガラスファイバの稼働率の低下等が利益を押し下げたものの、ＦＰＤ用ガラスを中心とした生産性の改善や費用削減、工事の見直し等により、営業利益は前年同四半期連結累計期間並みの水準を確保しました。」
ＦＰＤ用ガラスを中心とした生産性改善、費用削減、工事見直しを進めた結果、売上高減少やガラスファイバ稼働率低下の影響がある中で営業利益を前年同期並みの水準に確保した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「原燃料費の減少に加え、生産性の改善や費用削減の取り組み、工事の見直し等を進めてきたことから、概ね当初計画を達成することができました。」
生産性改善、費用削減および工事の見直しを進めた結果、営業利益・経常利益は前年同期を下回ったものの、概ね当初計画を達成したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「損益面では、原燃料価格が上昇する中、ＥＧＦＡの生産性改善や増産に係る工事、電気硝子（厦門）有限公司の新設備立ち上げ等の先行費用が発生しました。」
EGFAの生産性改善、増産工事、厦門新設備の立ち上げを継続している。今回はこれらが先行費用として利益を押し下げたと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間（平成30年１月１日～平成30年３月31日）から第２四半期連結会計期間（平成30年４月１日～平成30年６月30日）にかけて、ＥＧＦＡの生産性改善や増産に係る工事、電気硝子（厦門）有限公司の新設備立上げ等の先行費用の発生」
EGFAの生産性改善・増産工事や厦門の新設備立上げに伴う先行費用の発生を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては、ガラスファイバの需要拡大に対応するためＥＧＦＡにおいて精力的に生産性改善や増産に係る工事を進めたほか、ＬＣＤ用基板ガラス事業においても、収益力強化に向けた生産性改善や電気硝子（厦門）における新設備の立上げ等を行いました。」
EGFA、LCD用基板ガラス事業、電気硝子（厦門）で生産性改善や設備立上げを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「EGFAの生産性改善や増産に係る工事、のれん償却、電気硝子（厦門）の新設備立上げ等が営業利益を押し下げました。」
生産性改善を利益改善につなげる取り組み自体は継続している。今回はEGFAの生産性改善が増産工事などとともに費用要因として記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、生産性の改善や売上高の増加が利益を押し上げ、営業利益は246億39百万円(同74.3％増)となりました。」
生産性の改善を引き続き利益を押し上げる施策として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高の増加や生産性の改善等が利益を押し上げ、」
生産性の改善を引き続き利益を押し上げる要因として記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においても、売上高の増加や生産性の改善等が寄与し、利益は前年同四半期連結累計期間を大きく上回りました。」
生産性の改善を引き続き利益を押し上げる施策として記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「同社の生産量の増加や全社の費用削減などが寄与した結果、営業利益は141億33百万円（同10.1％減）となりました。」
全社の費用削減を継続し、厦門子会社の生産量増加とともに営業利益への寄与要因として記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「生産性改善や費用削減の取り組みが営業利益を下支えし」
設備修繕や厦門拠点の立ち上げコストがある中で、生産性改善および費用削減の取り組みを営業利益の下支え要因として記載している。