日本山村硝子（5210）・施策前進
人材基盤の確立
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本の確保・育成と安全・安心な職場環境・ワークライフバランスの推進237社が書いているテーマ・逆風1社・追い風240社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの241件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度より健康経営優良法人の認定に向けた取組を開始し、次期中計期間中の認定取得を目指します。」
人材基盤の確立について、健康経営優良法人の認定取得という新たな目標を設定し、次期中期経営計画期間中という時間軸を示した。女性監督職比率12.0％、有給休暇取得率71.9％などの指標も開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性監督職（係長・主任）の割合 10％ 9.9％ 12.4％ 有給取得率 65％以上 68.1％ 66.9％」
研修・自己啓発支援、オープンチャレンジ制度、職群転換制度に加え、2021年度から2025年度の行動計画に関する女性監督職割合・有給取得率等の指標と実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、当社では研修教育基本方針を定め、年齢や等級別に実施する階層別研修のほか、選抜型研修や自己啓発支援などを行っております。さらに、主体的なキャリア開発や成長につながる機会・場を提供するため、自らが異動希望先を申告できる「オープンチャレンジ制度」や社員一人ひとりのキャリア志向を重視した「職群転換制度」を設けております。」
人材基盤の確立について、階層別・選抜型研修、自己啓発支援、オープンチャレンジ制度、職群転換制度などの制度を具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、定年退職者が引き続き社会貢献できる機会を増やすため雇用延長に対応した職場づくりにも積極的に取り組んでまいります。さらに、ダイバーシティを推進しながら、個々の人材の能力を高める機会を増やし、その能力を発揮しやすい環境を整備してまいります。」
雇用延長、ダイバーシティ、人材能力の向上と発揮を含む人材施策を継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに、ダイバーシティを推進しながら、個々の人材の能力を高める機会を増やし、その能力を発揮しやすい環境を整備してまいります。」
次世代教育、技術・知識の継承、雇用延長、ダイバーシティを含む人材施策を新中期経営計画の方針として継続した。 - FY2020前進有価証券報告書
「新しい世代の教育にさらに取り組み、これまで蓄積されてきた技術と知識を次世代に引き継いでまいります。また、定年退職者が引き続き社会貢献できる機会を増やすため雇用延長に対応した職場づくりにも積極的に取り組んでまいります。さらに、ダイバーシティを推進しながら、個々の人材の能力を高める機会を増やし、その能力を発揮しやすい環境を整備してまいります。」
人材基盤の確立について、次世代教育、技術継承、雇用延長、ダイバーシティという具体的な施策へ展開した。 - FY2016初出有価証券報告書
「③人材基盤の確立」
企業風土改革の具体項目。