CO2削減・省エネ・環境対応型の製造技術
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特に喫緊の課題である気候変動対策については、パリ協定が定める目標に科学的に整合するＧＨＧ排出削減目標を策定しＳＢＴ（Science Based Targets）イニシアティブの認定を取得しております。当社グループとしてScope1及びScope2を2019年度基準に対し2030年度には46.2％削減すること、およびScope3についても27.5％削減することを目指しております。また、2026年度からの国内排出量取引制度、GX-ETS（排出量取引制度）フェーズ2の対象企業として、責任をもって温室効果ガス削減に取り組んでおります。」
SBT認定に基づく削減目標を継続し、2026年度からGX-ETSフェーズ2の対象企業として制度対応を含む排出削減へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループとしてScope1+2を2019年度基準に対し2030年度には46.2％削減すること、およびScope3も同様に27.5％削減することを目指しており、直近の実績は、2023年度のScope1+2：261,381t-CO2eで目標達成率95.2％、Scope3：298,251t-CO2eで目標達成率は82.4％です。」
SBT認定に基づく2030年度のScope1+2・Scope3削減目標について、2023年度の排出量と目標達成率を初めて数値で開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、持続可能なビジネスモデルの構築に向け、ＳＢＴ（Science Based Targets）イニシアティブより1.5℃水準短期目標の認定を2023年９月に取得いたしました。」
SBTイニシアティブによる1.5℃水準短期目標の認定取得を、第3四半期でも継続して開示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、持続可能なビジネスモデルの構築に向け、ＳＢＴ（Science Based Targets）イニシアティブより1.5℃水準短期目標の認定を2023年９月に取得いたしました。」
持続可能なビジネスモデルに向けた環境施策として、2023年9月にSBTイニシアティブから1.5℃水準短期目標の認定を取得した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「パリ協定が定める目標に科学的に整合する温室効果ガスの排出削減目標であるSBTの認定取得を目指すことをコミットし、当社グループとしてScope1+2を2019年度基準に対し2030年度には46.2%削減すること、およびScope3も同様に27.5%削減することを目指します。」
環境対応について、SBT認定取得へのコミットと、2019年度基準で2030年度までにScope1+2を46.2%、Scope3を27.5%削減する数値目標を新たに示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「加えて脱炭素社会を目指した新規技術の導入にも積極的に取り組んでまいります。」
SDGs、省エネルギー・省資源、びん軽量化、NOx低減、脱炭素技術に関する取り組みを継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を意識して、省エネルギー・省資源、環境負荷の低減を推進し、加えて地球温暖化防止（ＣＯ₂削減）への対応として、びん軽量化のさらなる推進、廃熱の有効利用、ガラス溶解窯の ＮＯｘ低減に関する共同研究などを進め、循環型社会において「びん to びん」が成り立つ容器を提供することで社会貢献してまいります。」
環境施策をSDGs、省エネルギー・省資源、CO2削減および循環型社会への貢献と結び付け、従来の技術施策を継続・具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を意識し、省エネルギー・省資源の推進、環境負荷の低減の推進、地球温暖化防止（ＣＯ₂削減）への対応として、びん軽量化のさらなる推進、廃熱の有効利用、ガラス溶解窯のＮＯｘ低減に関する共同研究などを進めており」
環境技術施策をSDGsと結び付け、軽量化・廃熱利用・NOx低減の継続的な開発として具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「地球温暖化防止（ＣＯ₂削減）への対応となる、びん軽量化の推進、廃熱有効利用、省エネ設備の導入や、ガラス溶解炉のＮＯｘ低減に関する共同研究など、品質、省エネ、環境、省人の各分野で取り組みを進めております。」
びん軽量化、廃熱利用、省エネ設備、NOx低減共同研究に加え、省人分野を含む複数の環境・製造技術施策を継続・具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「地球温暖化防止（ＣＯ₂削減）への対応となる、びん軽量化の推進、廃熱有効利用、省エネ設備の導入や、ガラス溶解炉のＮＯｘ低減に関する共同研究など、品質、省エネ、環境、省人の各分野で取り組みを進めております。」
軽量化、廃熱利用、省エネ設備、NOx低減を具体的な環境施策として記載。