売上高増収率・経常利益率・海外子会社営業利益率・ROAの重視
FY2017に初出。11回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
日本山村硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2029年３月期においてＲＯＥ6.0％以上、中長期的にはＲＯＥ8.0％以上を目標とし、資本収益性向上と株主資本コストの低減を図ってまいります。」
従来の2026年3月期ROE5.0％以上という目標から、2029年3月期ROE6.0％以上へ期限・水準を更新し、中長期ROE8.0％以上を維持した。 - FY2026-H12025年度のROE・営業利益目標を設定有価証券報告書
「2025年度の業績指標の目標値は次のとおりです。連結ＲＯＥ 5.30％ 連結営業利益 3,300百万円」
役員の業績連動報酬に用いる2025年度の指標目標として、連結ROE5.30％、連結営業利益3,300百万円を開示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループでは、株主資本コストを上回るＲＯＥの確保を図り企業価値向上を目指す中で、より明確なモニタリングを行うため、当中間連結会計期間より、物流関連事業の一部をガラスびん関連事業に変更しております。」
ROEを株主資本コストとの比較で管理し、企業価値向上を目指す考え方を、セグメント区分の変更によるモニタリング強化として具体化した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「目標とする経営指標としては、2024年５月15日付「『2024年３月期-2026年３月期 中期経営計画の積極的見直しおよび資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応』の策定について」にて開示のとおり、2026年３月期においてＲＯＥ5.0％以上、中長期的にはＲＯＥ8.0％以上を目標とし、さらなる収益性強化や資本効率の向上を図ってまいります。」
従来の中長期ROE5％以上の目標から、2026年3月期ROE5％以上に加えて中長期ROE8％以上へ目標水準を引き上げた。 - FY2024-Q1ROE目標の当期実績に関する新たな記載なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および連結子会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載され、ROE目標についても新たな変更は示されていない。 - FY2023後退有価証券報告書
「目標とする経営指標としては、ＲＯＥ（自己資本利益率）の向上によって企業価値の増大を目指してまいります。中長期的に５％以上という目標を掲げ、その達成に向けて収益力の向上と資産効率の改善に積極的に取り組んでまいります。」
FY2023までにROE3％以上とする期限付き目標の記載がなくなり、中長期的に5％以上という目標へ整理された。実績ROEは△7.79％だった。 - FY2022ROE実績が△21.9％へ悪化有価証券報告書
「連結営業利益は444百万円（前期は△2,751百万円の損失）となりました。…親会社株主に帰属する当期純利益は△9,651百万円の損失（前期は△5,313百万円の損失）となり、ＲＯＥ（自己資本利益率）は△21.9％となりました。」
2023年3月期ROE3％以上、長期的に5％以上の目標を掲げる中、当年度のROEは前年度の△10.5％から△21.9％へ悪化した。 - FY2021中期計画初年度のROEがマイナス有価証券報告書
「これらの結果、親会社株主に帰属する当期純利益は損失となり、ＲＯＥ（自己資本利益率）は△10.5％となりました。」
2023年3月期にROE3％以上、長期的に5％以上とする目標を掲げる中、中期計画初年度の実績ROEは△10.5％となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「目標とする経営指標としては、ＲＯＥ（自己資本利益率）の向上によって企業価値の増大を目指してまいります。第94期（2023年３月期）にＲＯＥ３％以上を達成し、長期的には５％以上という目標を掲げ、その達成に向けて収益力の向上と資産効率の改善に積極的に取り組んでまいります。」
従来重視していた売上高経常利益率・総資産回転率・ROAから、ROEを中心とする数値目標へ再設定した。旧中期経営計画のROA目標2.5％は0.1％にとどまり未達だった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「目標とする経営指標としては、収益力強化の課題を達成するために売上高経常利益率、また、グループ経営資源を効率的に活用していくために総資産回転率をそれぞれ重視し、ＲＯＡ（総資産経常利益率）の向上によって企業価値の増大を目指してまいります。」
重視する経営指標が、従来の売上高増収率・海外子会社売上高営業利益率を含む構成から、売上高経常利益率と総資産回転率を重視する構成へ整理された。 - FY2017初出有価証券報告書
「目標とする経営指標としては、収益力強化と成長性の課題を達成するために売上高増収率、売上高経常利益率、海外子会社売上高営業利益率を重視し、また、グループ経営資源を効率的に活用していくためにＲＯＡ（総資産経常利益率）の向上を重視し、企業価値の増大を目指し株主価値の向上を図ってまいります。」
新たに重視する経営指標として、売上成長性、収益性、海外子会社の収益性、資産効率を列挙したが、具体的な数値目標は記載していない。