ガラスびん生産設備更新による生産性・省力化向上
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、東京工場におけるガラス溶解窯の更新および生産設備新設や、播磨工場における生産設備更新に対して3,906百万円の設備投資を実施しました。」
東京工場の溶解窯更新・生産設備新設、播磨工場の生産設備更新に3,906百万円を投資し、生産性・省力化を含む設備更新を継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、播磨工場におけるガラス溶解窯の更新等や、建物等に対して3,867百万円の設備投資を実施しました。」
ガラスびん生産設備への投資を継続し、当年度は3,867百万円を投資した。東京工場の溶解窯更新は2024年10月、播磨工場の生産設備改修は2025年3月の完了予定としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、播磨工場におけるガラスびん生産設備更新と新設や、東京工場におけるガラスびん生産設備更新に対して1,635百万円の設備投資を実施しました。」
ガラスびん生産設備の更新・新設を継続し、当年度は1,635百万円を投資した。播磨工場の溶解窯更新は2024年3月完了予定としている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、播磨工場における生産設備更新と新設や、東京工場におけるガラスびん生産設備更新に対して1,378百万円の設備投資を実施しました。」
ガラスびん生産設備の更新・新設を継続し、当年度に1,378百万円を投資した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、生産量の増加や製造変動費の良化、生産設備の集約による製造固定費の減少等により、282百万円（前年同期は△2,127百万円の損失）と増益となりました。」
生産設備の集約による製造固定費の減少が、ガラスびん関連事業の利益を前年同期の損失から利益へ転換する要因として記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、東京工場におけるガラス溶解窯の更新等や、埼玉工場および播磨工場におけるガラスびん生産設備更新と新設に対し2,895百万円の設備投資を実施しました。」
ガラスびん生産設備の更新・新設を継続し、通期で2,895百万円を投資した。 - FY2020前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、埼玉工場におけるガラスびん生産設備新設や播磨工場におけるガラス溶解窯の更新等に対して3,084百万円の設備投資を実施しました。」
ガラスびん生産設備の新設・窯更新に通期で3,084百万円を投資した。 - FY2019窯更新投資を実施する一方、稼働率低下で減益有価証券報告書
「ガラスびん関連事業においては、播磨工場におけるガラス溶解窯の更新や秦皇島方圓包装玻璃有限公司におけるガラスびん生産設備新設および更新等に対して4,109百万円の設備投資を実施しました。」
ガラスびん生産設備の更新・新設に4,109百万円を投資したが、同時に窯更新による稼働率低下が通期の減益要因となった。 - FY2019-Q3窯更新に伴う稼働率低下が引き続き利益悪化要因として顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、海外子会社において生産性は向上しましたが、ガラス溶解窯の更新による稼働率の低下に加え、環境規制強化に対応する費用の増加があり、また当社の出荷量・生産量の減少や国内子会社のガラス溶解窯の更新という減益要因があったため、△223百万円（前年同期は919百万円）となりました。」
ガラス溶解窯の更新に伴う稼働率低下が、第3四半期累計でもガラスびん関連事業の減益要因として記載された。 - FY2019-Q2窯更新に伴う稼働率低下が利益悪化要因として顕在化有価証券報告書
「ガラス溶解窯の更新による稼働率の低下に加え、品種構成や為替の影響による利益率の低下、環境規制強化に対応する費用の増加があり、また国内子会社においてもガラス溶解窯の更新という減益要因があったため」
ガラス溶解窯の更新が実施される中、その稼働率低下がガラスびん関連事業の減益要因として記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ（当社および連結子会社）では、全体で5,552百万円の設備投資を実施しております。ガラスびん関連事業においては、東京工場におけるガラス溶解窯の更新や秦皇島方圓包装玻璃有限公司におけるガラス溶解窯の更新等に対して4,695百万円の設備投資を実施しました。」
ガラス溶解窯の更新等に、全社5,552百万円、ガラスびん関連4,695百万円を投じた。翌年度にも播磨工場の溶解窯更新を計画している。