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日本板硝子(5202)・施策前進

不採算事業からの撤退・縮小

FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

15記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3前進FY2018 – FY20252016: 320162017: 120172018: 120182019: 220192020: 220202021: 120212022: 020222023: 020232024: 120242025: 220252026: 22026
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不採算事業の整理・撤退による収益性改善73社が書いているテーマ・逆風2社・追い風76社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度では、ドイツやイタリアを中心に自動車用ガラスの生産体制見直しを行っています。」

    不採算・低採算事業への対応が、従来のドイツ建築用ガラス窯停止に加え、ドイツ・イタリアを中心とする自動車用ガラスの生産体制見直しへ広がった。
  2. 2026-05-11実績引用決算説明資料

    「前年度に実施した生産停止に伴うコスト削減効果は引き続き寄与」

    前年度に実施した生産停止の効果が建築用ガラス事業の収益改善要因として引き続き引用された。
  3. FY2026-H1実績引用有価証券報告書

    「前年度実施した生産停止に伴うコスト削減が引き続き寄与しました。」

    前年度に実施した生産停止・生産能力適正化の効果が、欧州建築用ガラス事業の損益改善要因として引き続き引用されている。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「欧州地域のガラス市場の需給状況を勘案し、ドイツにおいて、建築用ガラスのフロート窯2基の早期生産停止を実施するとともに自動車用ガラスの生産体制見直しを決定いたしました。」

    ドイツの建築用ガラス窯2基の早期停止に加え、自動車用ガラスの生産体制見直しまで対象を広げた。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「需要が弱い状況が継続していることを踏まえ、ドイツ・グラートベック工場で稼働するフロート窯2基のうち1基について、2025年1月に生産を停止することを2024年10月10日に公表いたしました。」

    不採算・低採算事業への対応として、ドイツ・グラートベック工場のフロート窯2基のうち1基を2025年1月に停止する具体策を公表した。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「戦略上の非中核事業は大胆な縮小・撤退を検討」

    RP24の重点施策として、非中核事業の縮小・撤退を従来より明確に位置付けた。
  7. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「リストラクチャリング費用の多くは従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。当第1四半期連結累計期間においては東南アジアの建築用ガラス事業と欧州の自動車用ガラス事業において発生したものです。」

    不採算・低採算事業への対応が続き、リストラクチャリングの対象が東南アジアの建築用ガラス事業と欧州の自動車用ガラス事業に具体化された。
  8. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるリストラクチャリング費用の多くは、従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。これは欧州の自動車用ガラス事業に係るものが最も大きく、規模は小さくなりますが南米の自動車用ガラス事業におけるものも含みます。」

    不採算・低採算事業への対応が継続し、リストラクチャリング費用は63億68百万円となった。対象は欧州自動車用ガラス事業を中心に南米にも及んだ。
  9. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における規模の大きなリストラクチャリングは、欧州の建築用ガラス事業と自動車用ガラス事業、及び日本の建築用ガラス事業におけるものです。」

    リストラクチャリングの主な対象が欧州の建築用・自動車用ガラス事業及び日本の建築用ガラス事業へ具体化され、通期費用は44億15百万円となった。
  10. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における事業閉鎖に伴う換算差額の実現益は、中国における高機能ガラス事業の一部門の閉鎖に伴い、過去に連結包括利益計算書を通して認識していた在外営業活動体の換算差額の累計額を、連結損益計算書を通して利益剰余金に組替調整したことによるものです。」

    中国における高機能ガラス事業の一部門の閉鎖が実施され、事業閉鎖に伴う換算差額の実現益698百万円を計上した。
  11. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度(2018年3月期)の費用は、中国における高機能ガラス事業や欧州における自動車用ガラス事業のリストラクチャリングの他、世界各地域における多数の小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    中国高機能ガラス、欧州自動車用ガラス、世界各地域の小規模施策へ対象が広がり、リストラクチャリング費用は通期で51億90百万円となった。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における事業撤退による利益は、当社グループによる中国における結晶系太陽光発電用の型板ガラス事業からの撤退に伴い発生したものです。」

    中国事業からの撤退に伴う利益計上が引き続き開示されている。
  13. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における事業撤退による利益は、当社グループによる中国における結晶系太陽光発電用の型板ガラス事業からの撤退に伴い発生したものです。」

    中国の型板ガラス事業からの撤退に伴う利益855百万円を第2四半期累計期間に計上した。
  14. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における事業撤退による利益は、当社グループによる中国における結晶系太陽光発電用の型板ガラス事業からの撤退に伴い発生したものです。」

    不採算事業からの撤退が会計上の利益として認識され、施策の実行が進んだ。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「こうした方針に則り、引き続き必要な施策を検討・実施してまいります。」

    市場需要に合わせた生産体制を構築し、不採算事業からの撤退や縮小を進める方向を示している。
一緒に動いた変遷

「コスト削減とリストラクチャリング」は、この変遷が動いた15回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

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  1. ★この変遷
  2. 1コスト削減とリストラクチャリング10回
  3. 2設備稼働率の極大化とVA製品比率の拡大8回
  4. 3新製品・新技術による成長市場への展開7回
  5. 4太陽光発電用ガラスの長期成長6回
  6. 5原燃料価格・供給リスク6回
  7. 6執行と監督の分離・経営透明性の向上6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本板硝子の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-11の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
不採算事業からの撤退・縮小|日本板硝子(5202)の変遷 | Komori