Komori
日本板硝子(5202)・施策リストラクチャリング費用の減少と引当戻入直近の決算(2026-08-07)では「その他」

コスト削減とリストラクチャリング

FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。

30記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2020-Q2前進FY2022 – FY20232016: 320162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 220222023: 120232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
製品統合・生産物流拠点のグローバル最適化による事業再編61社が書いているテーマ・逆風4社・追い風64社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07その他決算

    「リストラクチャリング費用(雇用契約の終了に係る費用を含む)」

    当四半期にリストラクチャリング費用2億32百万円を計上し、施策の継続を示した。
  2. FY2026リストラクチャリング費用の減少と引当戻入有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるリストラクチャリング引当金の戻入益は、欧州における建築用ガラス事業に関係するものであり、当初の想定より低い金額でリストラクチャリングが完了したことにより、引当金を戻し入れたことによるものです。」

    リストラクチャリング費用は前年度の82億48百万円から17億13百万円へ減少し、欧州建築用ガラス事業では15億04百万円の引当金戻入益を計上した。
  3. FY2026-H1リストラクチャリング費用の減少有価証券報告書

    「リストラクチャリング費用 (雇用契約の終了に係る費用を含む) △194 △259」

    リストラクチャリング費用は前年同期の2億59百万円から1億94百万円へ減少したが、雇用契約終了に係る費用を含む施策は継続している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるリストラクチャリング費用は、主に欧州における建築用ガラス事業及び自動車用ガラス事業において発生したものです。」

    欧州の建築用・自動車用ガラス事業を中心にリストラクチャリングが継続し、個別開示項目費用は82億48百万円となった。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「リストラクチャリング費用 (雇用契約の終了に係る費用を含む) △259」

    当中間連結会計期間にリストラクチャリング費用2億59百万円を計上し、雇用契約の終了に係る費用を含む施策が継続している。
  6. FY2024再定義有価証券報告書

    「「Digital Transformation」では、本中期経営計画期間での取り組みを第二のPMI(Post Merger integration)と捉え、デジタルをフル活用してオペレーションを刷新し、付加価値創出能力を底上げします。」

    従来のコスト構造改革におけるDX活用を、第二のPMIとしてデータ・プロセス標準化とグローバルマネジメント刷新を行う全社変革へ再整理した。
  7. FY2024-Q3リストラクチャリング費用の累計更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間及び前第3四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用の多くは従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。」

    リストラクチャリング費用は第3四半期累計で3億49百万円となり、従業員の雇用契約終了に伴う費用を含むと説明している。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「「コスト構造改革」では、本質的なコスト構造改革(人員効率化、固定費削減、購買コスト削減等)に引き続き取り組んでまいります。DX(デジタルトランスフォーメション)はその推進に不可欠のものと考えており、全社横断で進めて行く予定です。」

    コスト削減施策にDXを加え、全社横断で推進する手段として明示した。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「主に欧米の自動車用ガラス事業を中心に拠点、製造ラインを統廃合することに伴う人員削減を実施、2022年3月期で約1,000人、2021年3月期と合わせて2020年3月期比2,340人を削減し、同136億円の人件費を削減」

    コスト構造改革について、2022年3月期に約1,000人、2020年3月期比累計で2,340人を削減し、人件費136億円を削減したと具体的な進捗を開示した。加えて直接費50億円、自動車用ガラス事業で68億円を削減した。
  10. FY2022-Q3リストラクチャリング関連額の更新有価証券報告書

    「リストラクチャリング引当金の戻入益 194 - リストラクチャリング費用 (雇用契約の終了に係る費用を含む) △118 △3,997」

    第3四半期累計では、前年度計上引当金の戻入益194百万円とリストラクチャリング費用118百万円を計上した。前年同期の費用3,997百万円からは減少している。
  11. FY2022-Q2リストラクチャリング関連額の更新有価証券報告書

    「リストラクチャリング引当金の戻入益 109 - リストラクチャリング費用 (雇用契約の終了に係る費用を含む) △80 △1,064」

    第2四半期累計では、前年度計上引当金の戻入益109百万円とリストラクチャリング費用80百万円を計上した。前年同期の費用1,064百万円からは減少している。
  12. FY2022-Q1リストラクチャリング引当金の戻入れ有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング引当金の戻入益は、前連結会計年度において計上した引当金に係るものです。」

    リストラクチャリングについて、前年度計上引当金の戻入益57百万円を計上する一方、当期にもリストラクチャリング費用56百万円を計上した。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「これには主に第3四半期および当第4四半期に計上したコスト構造改革に伴うリストラクチャリング費用147億円が含まれており、この施策により、2022年3月期において3桁億円以上のコスト改善効果の創出を目指しています。」

    コスト構造改革に伴うリストラクチャリング費用147億円を計上し、2022年3月期に3桁億円以上のコスト改善効果を目標として示した。
  14. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用は、主に、固定費の大幅削減などを含むコスト構造改革の達成を目標の一つとした当社グループの事業構造改革に関連して発生したものです。」

    リストラクチャリングが従来の地域・事業別施策から、固定費の大幅削減を含む事業構造改革として説明され、累計費用は39億97百万円となった。
  15. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「リストラクチャリング費用の多くは従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。当第1四半期連結累計期間においては東南アジアの建築用ガラス事業と欧州の自動車用ガラス事業において発生したものです。」

    従業員の雇用契約終了を含むリストラクチャリングが、東南アジアの建築用ガラス事業と欧州の自動車用ガラス事業で実施された。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるリストラクチャリング費用は、63億68百万円となりました。」

    継続的なコスト削減とリストラクチャリングを実施し、従業員の雇用契約終了を含む費用を計上した。
  17. FY2020-Q3リストラクチャリング継続・費用増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間及び前第3四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用の多くは、従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。これは世界各地域における多数の小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    世界各地域の多数の小規模なリストラクチャリングが継続し、第3四半期累計の費用は38億14百万円となった。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間及び前第2四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用の多くは、従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。これは世界各地域における多数の小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    世界各地域の多数の小規模なリストラクチャリングが継続し、第2四半期累計の関連費用は17億20百万円となった。また、ファインガラス事業では継続的なコスト削減と売上構成改善による業績改善を記載している。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「ファインガラス事業では、継続的なコスト削減による事業基盤の強化により、業績改善が一層進みました。当第1四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用の多くは、従業員の雇用契約の終了に伴う費用を含むものです。これは世界各地域における多数の小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    継続的なコスト削減によるファインガラス事業の改善に加え、世界各地域で小規模なリストラクチャリングが継続していることを開示した。リストラクチャリング費用は8億円となった。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における規模の大きなリストラクチャリングは、欧州の建築用ガラス事業と自動車用ガラス事業、及び日本の建築用ガラス事業におけるものです。」

    リストラクチャリング費用44億15百万円を計上し、対象地域・事業を欧州及び日本として具体的に開示した。
  21. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用は、主に欧州における建築用ガラス事業及び自動車用ガラス事業に係るものです。」

    リストラクチャリング費用は累計19億67百万円となり、主な対象が欧州の建築用ガラス事業および自動車用ガラス事業となった。
  22. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるリストラクチャリング費用は、主に欧州における建築用ガラス事業及び自動車用ガラス事業に係るものです。」

    リストラクチャリング費用の主な対象が、欧州の建築用ガラス事業および自動車用ガラス事業であることを開示した。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度(2018年3月期)の費用は、中国における高機能ガラス事業や欧州における自動車用ガラス事業のリストラクチャリングの他、世界各地域における多数の小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    リストラクチャリングの対象が中国・欧州および各地域へ広がり、関連費用を伴う施策が通期で継続した。
  24. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における有形固定資産等の売却による利益は、当年度上期に着手していた中国における高機能ガラス事業のリストラクチャリングが完了したことを受けて、事業用資産の処分を実施したことによるものです。」

    上期に着手した中国の高機能ガラス事業のリストラクチャリングが完了し、事業用資産の処分まで進んだ。
  25. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の費用は、中国における高機能ガラス事業のリストラクチャリングの他、世界各地域における多数の小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    上期のリストラクチャリング費用は22億18百万円で、中国の高機能ガラス事業と世界各地域の小規模施策に対象が広がっている。
  26. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の費用は、世界各地域で発生した比較的小規模なリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    リストラクチャリングが世界各地域で継続して実施され、関連費用が発生したと記載している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「その他の地域は、当第3四半期連結累計期間の売上高が、前年同期より149億円減少し720億円となりました。個別開示項目前営業利益は、建築用ガラス事業の業績が改善したこと、及び前年度の高機能ガラス事業におけるリストラクチャリング施策の効果により、前年同期より18億円増加し87億円となりました。」

    前年度のリストラクチャリング施策の効果が、その他地域の営業利益改善要因として引き続き示されている。
  28. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の費用は、主として建築用ガラス及び自動車用ガラス両事業の欧州、並びに高機能ガラス事業のベトナムのリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    リストラクチャリングの対象が欧州の建築用・自動車用ガラス事業およびベトナムの高機能ガラス事業に及び、上期費用は1,621百万円となった。
  29. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の費用は、主として建築用ガラス事業の欧州及び高機能ガラス事業のベトナムのリストラクチャリングにおいて発生したものです。」

    欧州の建築用ガラス事業とベトナムの高機能ガラス事業でリストラクチャリング費用が発生し、施策の実行が進んだ。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは既に南米において加工拠点の集約による固定費の削減に取り組んでおり、引き続き同地域において補修用ガラスの積極的な拡販にも努めてまいります。」

    南米で加工拠点の集約による固定費削減を進め、補修用ガラスの拡販も組み合わせている。
一緒に動いた変遷

「設備稼働率の極大化とVA製品比率の拡大」は、この変遷が動いた30回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1110101099★123456
  1. ★この変遷
  2. 1設備稼働率の極大化とVA製品比率の拡大11回
  3. 2将来の必要資金の調達リスク10回
  4. 3新製品・新技術による成長市場への展開10回
  5. 4不採算事業からの撤退・縮小10回
  6. 5太陽光発電用ガラスの長期成長9回
  7. 6原燃料価格・供給リスク9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本板硝子の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
コスト削減とリストラクチャリング|日本板硝子(5202)の変遷 | Komori