事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本板硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「その結果として過去5年間で累積約284億円の最終赤字を計上している他、直近で総額5,000億円を超える負債を背景に、企業価値のうち高い割合をネット有利子負債が占める状況にあります。」
事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性が、過去5年間の累積最終赤字約284億円、負債5,000億円超、復配見通しが立たない状況として具体化された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今般策定した、2025年3月期を初年度とする新中期経営計画「2030 Vision:Shift the Phase」では、Business Development、Decarbonization、Digital Transformation、Diverse Talentの4つの「D」を戦略の中心に据え、前述の対処すべき重要な課題の克服を目指していきます。」
RP24における計画実行上の課題を踏まえ、2025年3月期を初年度とする2030 Visionへ計画を再構成した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが前事業年度の有価証券報告書で開示した事業等のリスクの分析については、当第3四半期連結累計期間においても引き続き有効なものと考えています。当第3四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性について、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが前事業年度の有価証券報告書で開示した事業等のリスクの分析については、当第2四半期連結累計期間においても引き続き有効なものと考えています。当第2四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性について、重要な変更はないとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「MTPにおいては、「VAガラスカンパニーへの変容・変革」に着手したものの、固定費が高く、市況変動に左右されやすい事業構造を十分に変革するには至りませんでした。」
MTPによるVA転換では、固定費が高く市況変動に左右されやすい事業構造を十分に変革できなかったとの課題認識を示した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、新型コロナウイルス感染拡大からの経済回復の程度は不透明であり、世界各国における将来の感染増加や政府や医療機関の対応は予測が困難です。そのため、当社グループはこの業績予想を継続的にレビューし、必要があれば適切なタイミングで見直す方針です。」
COVID-19により需要回復の速度や業績見通しの不確実性が高まり、業績予想を継続的に見直す方針を示した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「中期経営計画(MTP)フェーズ2後の新たな中期計画は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により事業環境の見通しが不透明になっていることから、その公表を一旦延期することとしています。」
MTPフェーズ2の財務目標未達に加え、後継中期計画の公表延期と追加のリストラクチャリング・事業売却・資金調達の可能性を明示した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「新製品上市の遅れ、一部市場でのVA化の遅れ、及び将来の成長のための投資の前倒しなどにより、2020年3月期において、MTPフェーズ2で設定した財務目標(ROS、ネット借入/EBITDA比率)には届かない見込みです。」
事業戦略の実行に関する不確実性について、新製品上市・VA化の遅れ及び投資前倒しが財務目標未達見込みの要因として具体化された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性について、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性について、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
事業戦略・計画の実行成果に関する不確実性について、重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの事業戦略は、経済環境、原料価格、為替レート、新技術や新製品の開発や提供等の様々な要因により影響を受けます。このような状況のもと、当社グループの事業計画が成功し、あるいは事業戦略の成功により想定した成果を収めることができるという保証はありません。」
MTPフェーズ2を含む事業計画について、経済・原料・為替・技術などの要因により想定成果を実現できない可能性をリスクとして明示している。