A種種類株式の転換・普通株式希薄化リスク
FY2020に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本板硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「A種種類株主の普通株式対価請求による交付 50,679,263」
A種種類株式の普通株式対価取得請求権が全数について行使され、50,679,263株の普通株式が交付された。従来の潜在的希薄化リスクが、発行済普通株式数の増加として顕在化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書において、「（14）A種種類株式」に関し、A種種類株式に付された普通株式を対価とする取得請求権の行使された場合における発行済普通株式数の増加にかかるリスクについて記載しておりましたが、当中間連結会計期間及びその後の本半期報告書の提出日までの間に4,692株のA種種類株式について当該取得請求権が行使され、7,926,235株の普通株式が交付されました。」
A種種類株式の普通株式対価取得請求権が実際に行使され、4,692株のA種種類株式と引き換えに7,926,235株の普通株式が交付された。従来の潜在的な希薄化リスクが、普通株式数の増加として顕在化した。 - FY2025-H1潜在株式の希薄化効果なし有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、ストック・オプション、A種種類株式の転換及び譲渡制限付株式が１株当たり中間損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有していません。」
親会社所有者帰属中間損失により、A種種類株式の転換を含む潜在株式は希薄化後1株当たり中間利益の計算に含められない状態となった。 - FY2024-Q3希薄化後1株当たり利益への転換仮定の反映有価証券報告書
「A種種類株式の転換の仮定（千株） 50,679」
A種種類株式の普通株式転換を仮定した潜在普通株式50,679千株を、当第3四半期累計の希薄化後1株当たり利益の算定に反映した。 - FY2022潜在的希薄化の数値更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、希薄化効果を有していないため希薄化後１株当たり当期利益の計算に含めていない潜在的普通株式は、A種種類株式の転換の仮定が50,679千株です。」
A種種類株式の普通株式転換を仮定した潜在普通株式50,679千株を開示したが、当期は希薄化効果がないため希薄化後利益の計算には含めていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが前事業年度の有価証券報告書で開示した事業等のリスクの分析については、当第３四半期連結累計期間においても引き続き有効なものと考えています。当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
A種種類株式の転換・普通株式希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが前事業年度の有価証券報告書で開示した事業等のリスクの分析については、当第２四半期連結累計期間においても引き続き有効なものと考えています。当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
A種種類株式の転換・普通株式希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1A種種類株式の潜在的希薄化の数値化有価証券報告書
「A種種類株式の転換の仮定（千株） 50,679」
希薄化後1株当たり利益の算定において、A種種類株式の普通株式転換を仮定した潜在普通株式50,679千株を反映している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「A種種類株主は普通株式を対価とする取得請求権を行使することができる転換制限解除事由が生じている。」
A種種類株式30,000株が残る中、普通株式への転換請求が可能となる状態を引き続き開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後、A種種類株式が普通株式に転換された場合には、当社の普通株式の発行済株式総数が増加し、また、かかる株式が市場に流入することにより、当社普通株式の１株当たりの株式価値及び持分割合が希薄化するとともに、当社株式の取引及び株価に悪影響を及ぼすおそれがあります。」
A種種類株式30,000株について、業績未達に伴い普通株式対価取得請求権の転換制限解除事由が発生し、将来の普通株式数増加・希薄化を新たなリスクとして明示した。