研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、2026年6月には、最先端エレクトロニクス産業を支える協創研究所を東北大学内に設置しました。」
オープンイノベーションについて、YTC内の協創空間や既存の産学連携に加え、2026年6月に東北大学内へ最先端エレクトロニクス産業向けの協創研究所を設置した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは持続的成長と競争力強化を目的に研究開発投資を推進しており、投資効率向上のため、市場軸と技術軸の二軸で開発領域を選定する仕組みを運用しています。」
研究開発投資について、市場軸・技術軸の二軸で開発領域を選定する仕組みを明示し、生産・基盤技術革新、次世代・新製品開発、新事業創出の3方向へ整理した。年間研究開発費は603億2,400万円だった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費は285億円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費285億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費は293億円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費293億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は144億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費144億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これを受けて技術開発においては、「両利きの開発」「オープンイノベーション」「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の三本柱による戦略のもと、「コア事業の強化と戦略事業の推進」と「サステナブルな社会の実現」という主要な課題解決に挑んでいます。」
研究開発活動について、既存事業を強化する「右利きの開発」と新事業を創出する「左利きの開発」を組み合わせる枠組み、外部協創、DX活用が具体的に整理された。研究開発費は573億4,200万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は414億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は累計414億円である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は270億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費270億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は24,934百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費249億3,400万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は12,015百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費120億1,500万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「こうした活動を更に加速するため、これまで分散していた材料開発、新商品開発、基盤技術開発、プロセス開発拠点を集約し、2021年6月にAGC横浜テクニカルセンター（神奈川県横浜市）として運営を開始しました。」
研究開発拠点の集約計画が、2021年6月のAGC横浜テクニカルセンター運営開始として実施段階に到達した。協創空間「AO（AGC OPEN SQUARE）」も設置され、社外パートナーとの共創体制が具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は36,100百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費361億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は23,783百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費237億8,300万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、2020年11月に、これまで分散していた材料開発、新商品開発、基盤技術開発、プロセス開発拠点をAGC横浜テクニカルセンター（神奈川県横浜市）へ集約し、新たな研究開発体制を構築することにより、研究開発スピードの大幅な向上とオープンイノベーションの実現を図りました。」
分散していた研究開発拠点のAGC横浜テクニカルセンターへの集約と新たな研究開発体制の構築が、2020年11月の実施事項として記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は33,586百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費335億8,600万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は21,864百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費218億6,400万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は11,063百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費110億6,300万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「こうした活動を推進するため、2019年7月に、コーポレートの研究開発活動の担い手である技術本部について、従来組織の見直しを行いました。具体的には、特徴のある材料開発とそれらを基軸にした複合化、部材化、生体機能化等を見据えた融合技術の開発とマーケット視点からの新商品の創出を推進する材料融合研究所、差別化されたプロセス技術と先端的な基盤技術の開発、及び事業の顕在・潜在技術課題の解決を推進する先端基盤研究所を新設しました。」
2019年7月に材料融合研究所と先端基盤研究所を新設し、技術本部を再編した。分散していた研究開発拠点をAGC横浜テクニカルセンターへ集約する方針も具体化している。研究開発費は474億5,000万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は22,945百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費229億4,500万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は45,755百万円でした。」
研究開発活動をコア事業と戦略事業の双方で継続し、年間研究開発費457億5,500万円を計上した。新研究棟を中心とする新たな研究開発体制は2020年６月開始予定として維持されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は33,810百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は338億1,000万円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は21,697百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は216億9,700万円である。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、各事業部には現行事業及びその周辺における新商品・新品種開発、生産技術改良、お客様への技術サービス等を担当する研究開発部署を設置しており、実際の活動においては、各組織が相互連携のもとに一体化することによって、効果的かつ効率的な研究開発活動を進めています。なお、2017年２月、これまで分散していた基盤技術開発、新商品開発、プロセス開発拠点を集約し新研究棟を建設することを決定し、新たな研究開発体制の構築により、研究開発スピードの大幅向上とオープンイノベーションの実現を図ります。新たな研究開発体制は2020年６月よりスタートする予定です。」
分散拠点を集約する新研究棟計画に加え、2017年4月の東京大学との包括的共同研究講座開設、2018年1月の知的財産部独立など、研究開発体制の具体的な整備が進んだ。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は31,621百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費316億2,100万円が計上され、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は20,662百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費206億6,200万円が計上され、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は10,204百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費102億400万円が計上され、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「こうした活動を推進するため、2016年１月に、コーポレートの研究開発活動の担い手である技術本部について、従来組織の抜本的な見直しを行いました。具体的には、革新的な基盤技術の創出と、最先端のＩＴ技術や高度な解析技術等の共通基盤技術を担当する先端技術研究所、マーケット視点からの新商品の創出、商品技術課題の解決を推進する商品開発研究所、生産技術部を新設し、知的財産部とあわせて再編しました。」
研究開発費39,212百万円の継続だけでなく、技術本部の抜本的再編、新研究棟の建設決定、2020年6月からの新体制開始予定という具体的な進展が示された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は28,996百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は累計期間の延長に伴い28,996百万円と記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は19,204百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は192億400万円で、当四半期に研究開発活動の重要な変更はないと記載されている。