原材料価格上昇と天然ゴム市況の影響
FY2016に初出。18回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-05。
不二ラテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- 2026-08-05悪化決算
「また、売上増加による増益要因はありましたが、一方で原材料の高騰に伴う原価率上昇による減益要因が大きく上回り、営業利益は117百万円と前年同四半期比で45百万円（△27.8％）の減益となりました。」
原材料高騰に伴う原価率上昇が売上増加による増益要因を上回り、営業利益が前年同四半期比で減少した。 - FY2026対処有価証券報告書
「また、従業員の処遇改善や部材高騰等のコスト上昇を、合理化と販売価格の適正化等による利鞘の確保により吸収に努めましたが、利益率の高い精密機器事業の売上が伸長したこと、医療機器事業におけるヘルスケア部門のコスト構造改善が進んだことにより、前年度比で営業増益となり、利益率も改善いたしました。」
部材高騰等のコスト上昇は継続したが、合理化・販売価格適正化、精密機器事業の伸長、ヘルスケア部門のコスト構造改善により営業増益となった。 - 2026-05-15対処決算
「また、従業員の処遇改善や部材高騰等のコスト上昇を、合理化と販売価格の適正化等による利鞘の確保により吸収に努めましたが、利益率の高い精密機器事業の売上が伸長したこと、医療機器事業におけるヘルスケア部門のコスト構造改善が進んだことにより、前年度比で営業増益となり、利益率も改善いたしました。」
処遇改善や部材高騰によるコスト上昇は継続しているが、合理化・価格適正化・コスト構造改善により営業増益と利益率改善を実現している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、従業員の処遇改善や部材高騰等のコスト上昇を、合理化と販売価格の適正化等による利鞘の確保により吸収に努めましたが、売上減少の影響が大きく前年比で営業減益となりました。」
部材高騰等のコスト上昇が実際の利益圧迫要因となり、合理化・販売価格適正化に努めたものの営業減益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、売上減少による減益に加えて、処遇改善による労務費増や栃木工場における製造事業停止に伴う部材等の評価減実施による原価率の上昇などの減益要因も重なり」
労務費増加や部材等の評価減による原価率上昇が実際の減益要因となり、コスト上昇の利益への影響が続いた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、従業員の処遇改善や部材高騰等のコスト上昇を、合理化と販売価格の適正化等による利鞘の確保により吸収に努めましたが、売上減少の影響が大きく前年比で大幅な減益となりました。」
処遇改善による労務費や部材高騰等のコスト上昇が継続し、合理化・販売価格適正化に努めたものの、売上減少とともに減益要因となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「また、処遇改善による労務費増加や部材価格上昇等による原価率の押上げ影響に対して、価格の適正化とコスト管理による原価率コントロールに努めましたが、販売製品の構成比の変化による利益率への影響や物流コスト等の増加により、営業利益は、376百万円と前年同四半期比で195百万円（△34.2％）の減益」
労務費増加や部材価格上昇等による原価率押上げ要因が続き、価格適正化・コスト管理に努めたものの、製品構成比や物流コスト増加も加わって営業利益を押し下げた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「処遇改善による労務費増加や部材価格上昇等による原価率の押上げ影響が強まる中」
労務費増加や部材価格上昇による原価率押上げ影響が強まったと記載され、原材料・部材価格上昇リスクの利益への影響が拡大している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上減少に伴う減益に加えて、労務費の増加や原材料費上昇による利益圧迫要因が大きいものの、コスト増部分の価格転嫁や赤字取引条件の見直しなど利益重視の運営に注力していくことにより、原価率は改善する見通しです。」
原材料費上昇が利益圧迫要因として実際に現れ、精密機器事業の利益を押し下げたと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、部材高騰等のコスト上昇を合理化等により吸収したほか、利鞘の確保に注力し、前年比で大幅な増益となりました。」
部材高騰等の原材料・部材価格上昇は継続しているが、合理化や利鞘確保によりコスト上昇を吸収したと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「部材高騰の影響が一部顕在化したことにより全体の原価率が上昇し」
部材価格の高騰が原価率上昇として引き続き実際に顕在化し、利益を押し下げたと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「部材高騰の影響が一部顕在化したことにより全体の原価率が上昇し」
部材価格の高騰が原価率上昇として実際に顕在化し、営業利益を押し下げたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「部材高騰の影響が一部顕在化したことによる原価率の上昇」
部材価格の高騰が原価率上昇を通じて営業利益を実際に押し下げたと記載され、原材料価格上昇リスクの影響が顕在化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループ製品の主要原材料はいずれも値上げ圧力が強く、シリコンオイル、樹脂、天然ゴムなどの商品市況の影響による価格上昇も要因となり、製品原価に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料高の対象としてシリコンオイル、樹脂、天然ゴムを具体的に挙げ、値上げ圧力と市況による価格上昇が製品原価に影響する可能性を記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、供給制約や原材料価格の高騰などによる下振れリスクが懸念されながらも、新型コロナウイルス感染症の第５波の収束と緊急事態宣言等の解除もあり、企業収益や業況感の改善や設備投資の持ち直しの動きが続きました。」
供給制約や原材料価格の高騰が、国内経済の下振れリスクとして明示された。また、コンドーム事業では原価率が高止まりし、利益圧迫要因となっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製品価格への転嫁は難しい状況下にあり、合理化等の企業努力で値上げコストを吸収していく方針ですが、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇と製品価格への転嫁困難をリスクとし、合理化で吸収する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品価格への転嫁は難しい状況下にあり、合理化等の企業努力で値上げコストを吸収していく方針ですが、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇と製品価格への転嫁困難をリスクとし、合理化で吸収する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ製品の主要原材料はいずれも値上げ圧力が強く、さらには天然ゴムの商品市況の影響による価格上昇も要因となり、製品原価に影響を及ぼす可能性があります。製品価格への転嫁は難しい状況下、合理化等の企業努力で値上げコストを吸収していく方針ですが、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料の値上げ圧力と天然ゴム市況による原価上昇をリスクとし、合理化で吸収する方針を併記している。