土地・有価証券等の資産価値低下と減損
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
不二ラテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社栃木工場等においては、栃木工場閉鎖等に伴い、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額145,623千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
栃木工場等の閉鎖に伴う減損145.6百万円に加え、真岡工場の土地20.2百万円、新栃木工場の機械装置6.7百万円を計上し、減損損失は合計172.5百万円となった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当社栃木工場閉鎖等に伴い、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額145,623千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
栃木工場閉鎖等に伴い、土地137,289千円等、合計145,623千円の減損損失を計上した。前中間連結会計期間の60,011千円から発生額が増加している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社栃木工場閉鎖方針の機関決定等に伴い、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額60,583千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
栃木工場閉鎖方針の機関決定に伴い、コンドーム生産設備等について60,583千円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社栃木工場閉鎖方針の機関決定等に伴い、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額60,011千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
栃木工場の閉鎖方針決定に伴い、固定資産の減損損失60,011千円を計上した。資産価値低下・減損リスクが当中間期にも実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失 4,588」
固定資産の減損損失は前期の8,249千円から4,588千円へ減少し、資産価値低下・減損リスクの発生額は縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 7,542 3,423」
第3四半期累計の減損損失は前年同四半期累計の7,542千円から3,423千円へ減少し、資産価値低下・減損リスクの発生額は縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 7,523 1,330」
当第2四半期累計の減損損失は1,330千円で、前年同四半期累計の7,523千円から減少した。資産価値低下・減損リスクは残るが、発生額は縮小している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 928」
当第1四半期連結累計期間にも固定資産の減損損失928千円が計上され、資産価値低下・減損リスクの発生が確認された。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失 8,249」
固定資産の減損損失は前期の524,334千円から8,249千円へ大幅に減少した。資産価値低下・減損リスクは残るが、当年度の発生額は縮小している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,542」
当第3四半期連結累計期間にも固定資産の減損損失7,542千円が計上され、資産価値低下・減損リスクの発生が確認された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,523」
固定資産の減損損失7,523千円を計上し、資産価値低下・減損リスクの発生が当四半期にも確認された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「医療機器事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当第１四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は523千円であります。」
資産価値低下・減損リスクについて、医療機器事業で523千円の固定資産減損損失が追加的に実際発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失524,334千円を計上しております。」
資産価値低下・減損リスクについて、遊休土地71,401千円、コンドーム新生産設備423,477千円、共用生産設備29,456千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「上記の土地について、現在は遊休資産としております。今後の利用計画も無いため減損損失を認識いたしました。」
従来から開示していた資産価値低下・減損リスクについて、不二物流倉庫の遊休土地に対する67,493千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額84,416千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
従来は可能性として開示していた資産価値低下・減損リスクが、栃木工場のコンドーム製造設備について84百万円超の減損損失として発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や設備、有価証券などの資産価値低下等による減損処理が必要となった場合、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
土地・設備・有価証券等の資産価値低下および減損リスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や有価証券などの資産価値低下等による減損処理が必要となった場合、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
土地・有価証券等の資産価値低下および減損リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有する土地や有価証券などの資産価値低下等による減損処理が必要となった場合、業績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産の価値低下や減損処理を業績・財務状態への影響要因としている。