原料価格不透明下での販売価格維持
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
相模ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-07前進決算
「積極的な価格改定が奏功し、収益の回復に至りました。」
販売価格改定を継続する対応が、プラスチック製品事業の収益回復という結果に結び付いた。 - FY2026前進有価証券報告書
「販売価格への適切な価格転嫁を推進するとともに、不採算品目の整理・調整を進めてまいりました。」
販売価格の維持・修正から、適切な価格転嫁、不採算品目の整理・調整、製造原価の見直しを組み合わせる対応へ進展し、営業損失の縮小につながっている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原材料価格の高止まりに対応すべく、継続的に価格改定を実施してまいりました。」
原材料価格上昇への対応として、販売価格の改定を継続する方針が再確認されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原材料価格や輸送費をはじめとする各種コストが上昇する中で、製造原価の精査を行い、個々の取引先に対し販売価格への適切な転嫁に努めており、引き続き交渉、調整を進めております。」
原材料・輸送費上昇への対応が、製造原価の精査と取引先ごとの販売価格転嫁、交渉・調整として継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「販売価格の修正を行うも、販売数量減や不安定な原料価格により、厳しい収益環境となり、販売価格の再修正も検討すべき状況となりました。」
原料価格上昇への対応が、既存の販売価格修正から、販売数量減と原料価格の不安定さを踏まえた再修正の検討へと展開している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「この結果、売上高は数量が減少し、1,240百万円（前年同期比3.2％減）となるものの、採算を重視した適正な売価へ価格転嫁を進め、低水準ではありますが営業利益は2百万円（前年同期は営業損失24百万円）となりました。」
数量減少を受けながら、採算を重視した適正売価への価格転嫁を進める対応方針が継続している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原油価格の高止まりの中、数量は減少したものの採算を重視した売価への転嫁により、前期に比べ、低調ではありますが収益は回復いたしました。」
従来の販売価格修正や原価高対応の説明から、数量よりも採算を重視した売価転嫁によって収益回復を図る説明へ重点が移っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「販売価格の見直しで、売上高は伸長したものの、原油価格の高止まりによるエネルギーや原材料価格の大幅な上昇により、販売価格への転嫁が追い付かず、増収減益となりました。」
原料価格上昇への対応として販売価格を見直す方針は継続しているが、コスト増への転嫁が追い付かない状況も継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、売上高が販売価格の見直しや付加価値製品の拡充で堅調に推移したものの、原油価格の高止まりや原料メーカーのさまざまなコスト増に伴う原料価格への転嫁に追いつかず、増収減益となりました。」
原料価格上昇への対応として販売価格の見直しを行う方針は継続しているが、原料価格への転嫁がコスト増に追いつかない状況が記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、包装用フィルムの販売は堅調に推移したものの、原料価格高騰に対し販売価格の改定実現には時間差があることから、事業収益は低調に推移しました。」
原料価格高騰に対して販売価格の改定を進める対応は継続しているが、価格改定の実現には時間差があり、収益への反映が遅れていると説明されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのような状況の中、原料価格の上昇によるコスト増に伴う事業収益の圧迫を回避すべく、販売価格の修正を行ってまいりました。」
原料価格上昇への対応として、販売価格の修正を進める方針が継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「このような原価高に対応し、生産性の向上を図る一方、事業の採算性を考慮し、販売価格への転嫁を慎重に進めています。」
原価高への対応として、生産性向上と採算性を考慮した慎重な販売価格転嫁を組み合わせる説明に移っている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「原油価格が安定し、食料品向け包装フィルムを中心に需要増や生産性の向上により、売上及び利益とも堅調に推移いたしました。」
原料価格上昇への販売価格修正を中心とする対応から、原油価格の安定下で需要増と生産性向上により収益を確保する説明へ重点が移っている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「内製化や生産性の効率化によるコストの削減や営業力の強化に努めてまいりました。」
販売価格の維持・修正を中心とする対応から、内製化、生産性効率化、営業力強化を中心とする対応へ説明の重点が移った。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原油・ナフサ価格の上昇により原料価格が高止まりする中で、食料品の鮮度保持フィルム等高機能性商品の開発を進めました。」
従前の販売価格修正やコスト削減の記載から、今回は高機能性商品の開発を進める対応へ説明の重点が移っている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原油・ナフサ価格の高騰による原料価格の上昇が続く中、継続的なコスト削減や販売価格の修正を進めました。」
販売価格の維持ではなく、原料価格上昇に対応する販売価格の修正と継続的なコスト削減を進めるという、従来の対応策の転換が継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原油・ナフサ価格の高騰による原料高や物流費の上昇が続く中、継続的なコスト削減や多様なユーザーにマッチした製袋加工品の提供や新規顧客獲得のための営業力強化など市場の深耕拡大に努めてまいりました。」
販売価格の維持・修正ではなく、継続的なコスト削減、製袋加工品の提供、新規顧客獲得に対応策の軸が移っている。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「原料価格が上昇する中で、販売価格の修正を進めるとともに、」
販売価格の維持ではなく、原料価格上昇に対応する販売価格の修正へと説明が変化している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、荷動きの悪さから販売数量が落ち込み、一部プラントの稼働停止から原料価格値上げの機運が高まってきました。」
販売価格維持の取組みは再掲されず、販売数量の落ち込みと原料価格値上げの機運が記載され、従来の価格維持策の説明は弱まっている。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原料価格の先行きが不透明な状況下、成形から二次加工への比重を高め、多様化するユーザーのニーズに寄り添った商品提供等により、売上の増加や収益の確保に努めてまいりました。」
販売価格の維持は再掲されず、原料価格への対応手段が成形から二次加工への比重拡大や商品提供へ移っている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「プラスチック製品事業は、原油価格下落に伴う製品価格の改定の影響を小幅にとどめ、新規顧客の開拓等により、収益の拡大を図りました。」
販売価格維持ではなく製品価格の改定が記載され、価格維持の取組みからの軟化が続いている。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「原料価格が低水準で推移したことにより、販売価格の下落の影響を受けましたが、」
前四半期に記載された販売価格維持の取組みは再掲されず、今回は原料価格低下に伴う販売価格下落の影響を受けたと説明されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「原料価格が不透明な状況下、販売価格の維持に努めてまいりました。」
プラスチック製品事業で、原料価格が不透明な状況に対し販売価格を維持する対応を初めて切り出している。