株価変動による保有資産への影響
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。141社中65社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-05悪化決算
「その他有価証券評価差額金 546,858 279,071」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の546,858千円から279,071千円へ減少している。 - FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 275,378 546,858」
その他有価証券評価差額金が275,378千円から546,858千円へ増加し、保有株式の評価差額がさらに回復している。 - 2026-05-15対処決算
「その他有価証券評価差額金が271百万円増加したことによるものです。」
その他有価証券評価差額金が275,378千円から546,858千円へ増加している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 275,378 452,230」
その他有価証券評価差額金が275,378千円から452,230千円へ増加し、保有株式の評価差額がさらに回復している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 197,147 231,186」
その他有価証券評価差額金が197,147千円から231,186千円へ増加し、保有株式の評価差額がさらに回復している。 - FY2024対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 98,701 197,147」
その他有価証券評価差額金が98,701千円から197,147千円へ増加し、保有株式の評価差額が回復している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 98,701 173,519」
その他有価証券評価差額金が98,701千円から173,519千円へ増加し、保有株式の評価差額が回復している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 98,701 153,146」
その他有価証券評価差額金が98,701千円から153,146千円へ増加し、保有株式の評価差額が回復している。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 83,012 98,701」
その他有価証券評価差額金が83,012千円から98,701千円へ増加し、保有株式の評価差額は前年度から回復している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 83,012 68,222」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の83,012千円から68,222千円へ減少し、保有株式の評価差額に市場変動の影響が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 83,012 76,015」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の83,012千円から76,015千円へ減少し、保有株式の評価差額に市場変動の影響が現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 92,469 83,012」
株式市場の変動に関連するその他有価証券評価差額金が92,469千円から83,012千円へ減少し、保有株式の評価差額に影響が現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、その他の包括利益累計額については、株式市況の上昇により残高を回復しております。」
株式市況の上昇により、株式保有資産に関連するその他の包括利益累計額が回復している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益累計額については、株式市場の運用環境の軟化、退職給付債務の増加により、マイナス幅を拡大させております。」
株式市場の運用環境の軟化がその他有価証券評価差額金の減少として現れ、同差額金は前期比35,964千円減少した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「投資有価証券である株式には市場価格の変動リスクが存在しますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に市場価格(時価)や発行体の財務状況等を確認しております。」
保有株式の市場価格変動リスクと、時価・発行体財務状況の定期確認を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有する有価証券等の資産価値が急激な株価変動等によって下落することにより、経営成績及び財政状態に影響を及ぼすことが考えられます。」
保有有価証券等の市場価値下落をリスクとしている。