生産効率・事業効率の向上
FY2016に初出。37回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、受注残の増加に対応した生産を実行するとともに、消防・防災事業では、多発する自然災害の現場ニーズに応える商材の企画開発と提案営業を行い、航空・宇宙、工業用品事業では、新規顧客からの受注や難易度の高い製品製造にも注力し、お客様の期待に応えられるよう事業活動を進めてまいりました。」
増加した受注残に対応した生産を実行し、複数事業で企画開発・提案営業・難易度の高い製品製造を進めた。通期では営業利益も1,231百万円へ増加している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループでは、受注残の増加に対応した生産を実行するとともに、消防・防災事業では、多発する自然災害の現場ニーズに応える商材の企画開発と提案営業を進めております。」
増加した受注残に対応する生産を実行したとし、生産活動を受注状況に対応させる取り組みを記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、当期の計画上、売上高が下期に集中する見込みであることから、当中間期では固定費を吸収できず損失計上となっております。その結果、売上高1,330百万円（前年同期比25.4％減）、セグメント損失（営業損失）は255百万円（前年同期は78百万円のセグメント損失）となりました。」
下期集中の計画により中間期は固定費を吸収できず、消防・防災事業の損失が前年同期より拡大している。生産・事業効率面の課題が中間期の業績に表れている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、受注予測の精度向上と平準生産の拡充、３Dプリンタ等を活用した製造工程の効率化により、生産体制の見直しと原価構造の改善を進めております。」
受注予測の精度向上、平準生産、3Dプリンタ等による製造工程効率化という具体的な手段を追加し、生産体制・原価構造の改善を進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、上記販売増を要因として固定費を吸収し、当期は第３四半期の段階で利益計上を達成しました。」「利益面では、工場稼働率の向上が大きく寄与し原価率が改善したことから、前年同期比で大幅に増益となりました。」
消防・防災事業では販売増により第3四半期時点で固定費を吸収して利益計上を達成し、航空・宇宙、工業用品事業では工場稼働率向上による原価率改善と大幅増益が生じている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「航空・宇宙、工業用品事業では、受注回復傾向が継続しており売上高は増加しております。利益面では、工場稼働率の向上が大きく寄与し原価率が改善したことから、前年同期比で大幅に増益となりました。」
航空・宇宙、工業用品事業で受注回復と工場稼働率向上が進み、原価率改善と大幅増益につながった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面は、前期に続き原材料価格並びにエネルギーコスト上昇の影響は大きいものの、消防・防災事業における売上高の大幅増と、航空・宇宙、工業用品事業における工場稼働率向上に伴う原価率の改善を要因として、売上総利益は大幅に増加しました。」
航空・宇宙、工業用品事業で工場稼働率が向上し、原価率が改善した。前年同期のセグメント損失から当四半期は138百万円のセグメント利益へ改善しており、生産・事業効率の向上が具体的な業績改善として現れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面では、エネルギー価格並びに原材料価格上昇の影響は大きいものの、増収効果、生産体制の見直しの進捗、工場稼働率の向上などの要因から、前期に比べ売上原価率が改善し売上総利益は増加しました。」
生産体制の見直しが進捗し、工場稼働率の向上と売上原価率の改善を通じて売上総利益が増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面は、原材料価格並びにエネルギーコスト上昇の影響は大きいものの、生産体制の見直しの進捗と、航空・宇宙、工業用品事業の受注回復傾向を受け、工場稼働率が向上したことから、前年同期に比べ売上原価率が改善し売上総利益は増加しました。」
生産体制の見直しが進み、受注回復を受けた工場稼働率の向上と売上原価率の改善が生じている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面は、原材料価格並びにエネルギーコスト上昇の影響は大きいものの、生産体制の見直しの進捗と、航空・宇宙、工業用品事業の受注回復傾向を受け、工場稼働率が向上したことから前年同期に比べ売上原価率が改善し、売上総利益は増加しました。」
生産体制の見直しが進み、工場稼働率の向上と売上原価率の改善が生じた。ただし、当第２四半期までの売上高では固定費を吸収できず、全体では営業損失・経常損失が継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、生産体制の見直し、原価構造の改善に努めているものの固定費吸収には至らず、その結果、売上高は708百万円（前年同期比30.3％増）、セグメント損失（営業損失）は53百万円（前年同期は176百万円のセグメント損失）となりました。」
生産体制・原価構造の見直しを進め、航空・宇宙、工業用品事業は30.3％増収、セグメント損失も176百万円から53百万円へ縮小した。ただし固定費の吸収には至っていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高の減少により固定費を吸収することができず、営業損失の計上となりました。その結果、航空・宇宙、工業用品事業の売上高は2,946百万円（前期比17.7％減）、セグメント損失（営業損失）は105百万円（前期はセグメント利益155百万円）となりました。」
売上減少により固定費を吸収できず、航空・宇宙、工業用品事業が前期の利益から営業損失へ転じており、効率化・原価構造の課題が悪化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、製造原価ならびに販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、売上高の大幅減により固定費を吸収することができず、各段階損益は損失計上となりました。」
製造原価および販売費・一般管理費の削減に努めたものの、売上高減少により固定費を吸収できず損失となる状況が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、製造原価ならびに販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、売上高の大幅減により固定費を吸収することができず、その結果、」
製造原価や販売費及び一般管理費の削減に努めたものの、売上高の大幅減により固定費を吸収できない状況が続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、売上高の大幅減により固定費を吸収することができず、その結果、売上高は544百万円（前年同期比51.7％減）、セグメント損失（営業損失）は176百万円（前年同期は52百万円のセグメント利益）となりました。」
販売費及び一般管理費の削減に努めたものの、売上高の大幅減により固定費を吸収できず、航空・宇宙、工業用品事業は利益から損失へ転じている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「官需大型機の受注高減少により、前期から継続して工場の稼働率低下を招いており、固定費を吸収できず原価率が上昇したことが、目標とする経営指標未達成の大きな要因となっております。」
受注減少による工場稼働率低下と固定費吸収力低下が継続し、原価率上昇と利益率悪化につながっている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、新型コロナウイルス感染症への対応の結果として、移動や会議に伴う費用など販売費及び一般管理費全般が減少したものの、全ての事業セグメントにおける売上高の減少と、受注減に伴う生産高の低下により固定費を吸収することができず利益率が低下し、「高」と「率」の両面から減益となっております。」
全事業セグメントの売上高減少と受注減に伴う生産高低下により固定費を吸収できず、利益率が低下したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、コロナウイルス感染症への対応の結果として、移動や会議に伴う費用など販売費及び一般管理費全般が減少したものの、消防・防災事業ならびに航空・宇宙、工業用品事業の売上原価率の上昇を要因として減益となっております。」
販売費及び一般管理費の減少がある一方、消防・防災事業および航空・宇宙、工業用品事業の売上原価率上昇により減益となり、効率化・原価面の課題が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、前期からの固定費吸収力の低下が製造原価を上昇させており、その結果、売上高は1,125百万円（前年同期比12.5％増）、セグメント利益（営業利益）は52百万円（前年同期比38.3％減）となりました。」
固定費吸収力の低下による製造原価上昇が、航空・宇宙、工業用品事業の利益減少要因として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題の重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
生産効率・事業効率の向上について、重要な変更や新たな課題がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題の重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
生産効率・事業効率の向上について、重要な変更や新たな課題がないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価についても、材料価格の値上げ要請や人件費の上昇など原価増加要因はあったものの、生産効率の改善や価格交渉の成果により前期比0.6％増と、概ね売上高増加率に比例する上昇に留めることができました。」
生産効率の改善と価格交渉により、原価上昇を売上高増加率に概ね抑制したと記載している。また、外注費を抑制し内製化による付加価値向上にも取り組んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、災害救助活動へ対応する機材やインフラ設備の構成部材を提供する企業として、安心・安全な社会の維持に貢献するべく、国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなどの積極的な営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、一層のコスト削減活動及び生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を含む従来の効率化施策を継続したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、災害救助活動へ対応する機材やインフラ設備の構成部材を提供する企業として、安心・安全な社会の維持に貢献するべく、国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなど積極的な営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、一層のコスト削減活動及び生産効率の向上に努力いたしました。」
生産効率の向上を含む従来の効率化施策を継続したと記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「これは、付加価値の高い製品の販売増加、生産効率良化による原価改善、修繕など一時的な費用の減少により、売上総利益が増益となったことが主な要因であります。」
生産効率の良化による原価改善が売上総利益の増益要因として具体的に記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産性の向上と事業の効率化を推進してまいります。」
生産性向上と事業効率化を全社的な施策として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、引き続き国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなどの積極的な営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、一層のコスト削減活動及び生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を引き続き実施した施策として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、引き続き国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなどの積極的な営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、一層のコスト削減活動及び生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を引き続き実施した施策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、引き続き国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなどの積極的な営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、一層のコスト削減活動及び生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を引き続き実施した施策として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、引き続き国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなどの積極的な営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、コスト削減活動および生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を引き続き実施した施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、引き続き国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起しなどの営業活動と、付加価値の高い製品の企画・開発、コスト削減活動および生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を引き続き実施した施策として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループといたしましては、引き続き国内外の新規市場並びに新規顧客の開拓、新事業の展開、既存事業の掘り起し、付加価値の高い製品の企画・開発、生産効率の向上などの努力をいたしました。」
生産効率の向上を引き続き実施した施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新製品の開発と徹底したコストダウン、事業の効率化を推進して参ります。」
生産効率の向上と事業全般の効率化を継続的な施策としている。