3か年をベースとした中期経営計画
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中期経営計画の達成に向け、製造機能最適化や新規事業の各プロジェクトを推進するとともに、国内では新製品発売による営業活動の強化と経費削減策を実施し、仕入先の多様化や交渉力強化により原価低減を進めてまいりました。」
中期経営計画に基づき、製造機能最適化、新規事業、国内営業、経費削減、仕入先多様化を進める運用を再確認している。 - 2026-03-04再掲株主総会
「利益面では、中期の連結営業利益率８％を目指した製造機能最適化や製造のコストダウンの収益改善策により増益確保を目指してまいります。」
中期経営計画2027の2年目において、連結営業利益率8％を目指す収益改善策を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「本計画では、連結グループ増益確保など既存事業の利益率の改善等に取組み、最終年度である2027年の業績は、売上高16,000百万円、営業利益1,300百万円、ＲＯＥ７％と設定し、経営目標の達成を目指してまいります。」
中期経営計画2027について、既存事業の利益率改善と連結グループ増益確保を進め、2027年の数値目標を達成する計画運用を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、2025年度は当社の中期経営計画2025の３年目にあたりますが、新たに「中期経営計画2027」を策定し、これを基に次期３カ年の事業戦略を進めて参ります。」
従来の中期経営計画2025から、中期経営計画2027へ計画名称・対象期間を更新した。新計画ではブランド、社会貢献、従業員のやりがいを3つの重点施策としている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社は中期経営計画の達成に向け、国内では新製品上市による営業活動の強化と本社移転による経費削減策を実施し、さらに原価低減を図るため、仕入先の見直しや為替変動のヘッジ対策を実施いたしました。また、海外では中国事業の販売強化に加え、インド及び東南アジアへの販路拡大も行い、売上増加を目指してまいりました。」
中期経営計画の達成に向け、国内営業、新製品、本社移転、原価低減、中国販売、インド・東南アジアの販路拡大を組み合わせる運営を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社は中期経営計画の達成に向け、国内では新製品の上市等による営業活動の強化と本社移転等による経費削減策を実施する一方、仕入先の多様化や交渉力強化の取組みにより原価低減を図りました。また、海外では中国事業の販売強化に加え、インド及び東南アジアへの販路拡大も行い、売上拡大を目指しました。」
中期経営計画の達成に向け、国内営業、本社移転、原価低減、中国販売、インド・東南アジアの販路拡大を進める計画運用を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系を中心に製品ラインナップの充実を目的とした新製品開発を推進したほか、国内外の薬事規制や欧州の医療機器規則に対応したライセンスの維持、新規認証取得にも対応してまいりました。」
中期経営計画の重点分野での新製品開発と、国内外の薬事規制・欧州医療機器規則への対応を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年の創立50周年を機に、経営理念「からだにやさしい未来の医療を築く」の深化、医療課題への貢献と将来の持続的成長に向けて、次期３か年の「中期経営計画・2025」を策定いたしました。具体的には以下の重要施策を推進してまいります。」
従来の中期経営計画・2022から、次期3か年の「中期経営計画・2025」へ計画を更新し、国内販売、海外販売、新製品、新規事業、将来構想、人材、DX、サステナビリティの8施策を掲げた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系の製品ラインナップ充実に向けた新製品開発に注力するとともに、国内外の薬事規制や欧州の医療機器規則の強化に対応したライセンスの維持、新規認証取得にも対応してまいりました。」
中期経営計画の重点分野、新製品開発、ライセンス維持・新規認証取得を進める計画運用を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系の製品ラインナップ充実に向けた新製品開発に注力するとともに、国内外の薬事規制や欧州の医療機器規則の強化に対応したライセンスの維持、新規認証取得にも対応してまいりました。」
中期経営計画の重点分野、新製品開発、ライセンス維持・新規認証取得を進める計画運用を再確認している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2022年12月期の業績につきまして、修正後の業績目標は売上高11,802百万円、経常利益900百万円となっております。今後は、医療体制の正常化により、自社販売における泌尿器系・消化器系の拡販を進めるとともに、海外販売の更なる販売伸長を目指してまいります。また、生産面では原材料価格や物流コストの上昇、欧州医療機器規則に係る準備費用や情報関連投資に伴う償却費増加などのコスト負担が見込まれますが、生産性向上による原価低減や製造工程の自動化・機械化により採算性の向上を進めてまいります。」
中期経営計画・2022の最終年度目標を、売上高11,802百万円・経常利益900百万円へ修正した。前回の修正目標から数値を引き上げ、販売拡大と生産性向上の手段も併記している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系を中心に製品ラインナップの充実を目的とした新製品開発を推進いたしました。」
中期経営計画の重点戦略分野を泌尿器系・消化器系とし、製品ラインナップの充実を進める計画運用を再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響から、自社販売や海外販売が当初計画を下回ったほか、今後の重要施策であるＯＥＭ販売の新規取引や新製品の開発スケジュールにも遅れが出るものと予想されます。これらの影響により、中期経営計画の最終年度となる2022年12月期の業績目標は当初計画である売上高12,700百万円、経常利益1,400百万円から下方修正し、売上高11,540百万円、経常利益850百万円としております。」
中期経営計画・2022について、OEM新規取引・新製品開発の遅れを見込み、最終年度の業績目標を下方修正した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期３ヵ年の経営計画「中期経営計画・2022」を基に、①次代の長期戦略ビジョンの構築、②グローバル事業の推進、③中長期的な会社発展に向けた構造改革に着手し」
3か年を基礎とする中期経営計画を、「中期経営計画・2022」として運用し、3領域の施策に着手していることを再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは、国内事業の持続的な成長とグローバル事業の更なる躍進に向けて、中期経営計画「中期経営計画・2022」を策定いたしました。具体的には、以下の重点施策を推進してまいります。」
従来の3か年をベースとした計画から、名称と対象期間を明示した「中期経営計画・2022」へ計画を具体化し、長期戦略、グローバル事業、構造改革の3領域を重点施策としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内の自社販売については、中期経営計画において重点分野と位置付けた泌尿器系製品を中心に販売強化に注力しました。」
中期経営計画に基づき、泌尿器系製品を重点分野として販売強化を進める枠組みを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目にあたり」
3か年をベースとする中期経営計画について、2年目の計画運用を引き続き示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画の２年目にあたり」
3か年をベースとする中期経営計画について、計画の2年目に入った段階を明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループの成長力の維持拡大、原価等コストの低減により業績基盤を確実なものとし、長期的な発展・成長への礎とすべく、以下の中期経営戦略を推進してまいります。」
3か年をベースとする中期経営計画の枠組みに沿って、販売、生産、製品企画・開発、品質、人材、M&A等の戦略を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、中長期的な経営戦略を実現するため、３か年をベースとした中期経営計画を策定しております。」
中長期戦略を実現する手段として、3か年をベースとする中期経営計画の策定を初めて記載している。