持続的成長の実現
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中期経営計画の達成に向け、製造機能最適化や新規事業の各プロジェクトを推進するとともに、国内では新製品発売による営業活動の強化と経費削減策を実施し、仕入先の多様化や交渉力強化により原価低減を進めてまいりました。また、海外では、中国の集中購買による入札制度が全省に拡大された影響により、一部製品の販売に影響がみられましたが、新たな市場としてインド及び東南アジアへの販路拡大に取り組み、売上拡大に努めてまいりました。」
中期経営計画の達成に向け、製造機能最適化、新規事業、国内営業、経費削減、原価低減、インド・東南アジアの販路拡大を組み合わせる方針を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社10年後のありたい姿ならびに今後の事業発展を目指して将来構想を策定し、このフェーズ１として新たに中期経営計画2027を公表いたしました。」
50周年を契機とする将来構想と、そのフェーズ1としての中期経営計画2027を公表し、2027年の数値目標達成に向けて改革と実行を進める方針を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年の当社設立50周年を機に、10年後を見据えた将来構想を策定し、「目指すべき姿」に向けたバックキャスト戦略を立案しました。また、2025年度は当社の中期経営計画2025の３年目にあたりますが、新たに「中期経営計画2027」を策定し、これを基に次期３カ年の事業戦略を進めて参ります。」
持続的成長の枠組みが、50周年を契機とした10年後の将来構想と、2025～2027年を対象とする中期経営計画2027へ再整理された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社10年後のありたい姿、ならびに事業発展に資する将来構想の検討を進めております。今後も当社グループは、経営理念の実現に向け、医療現場への貢献に資する事業活動を行うとともに、持続可能な社会の実現に向けた活動も行ってまいります。」
設立50周年を契機とした10年後のありたい姿と将来構想の検討、経営理念の実現、医療現場への貢献、持続可能な社会に向けた活動を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社は、本年８月に50周年を迎えます。この50年を通過点として“10年後のありたい姿”を創造した将来構想を検討し、経営理念の実現に向け、今後の持続的成長、医療市場への貢献に資する事業活動を行ってまいります。」
創立50周年を契機に10年後のありたい姿を検討し、経営理念の実現、持続的成長、医療市場への貢献を目指す方向性を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、営業面ではＷＥＢを活用した営業活動、オンラインセミナーなどのマーケティング活動を展開し、さらに、医療機関等の訪問規制が緩和されたことを受けて営業活動を再開し、医療現場のニーズにお応えできるよう積極的な販売活動に取り組んでまいりました。」
WEB営業・オンラインセミナー、訪問営業の再開、重点分野の新製品開発、安定供給に向けた生産対応を組み合わせる従来の成長方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、営業面ではＷＥＢを活用した営業活動、オンラインセミナーなどのマーケティング活動を展開し、さらに、医療機関等の訪問規制が緩和されたことを受けて、営業活動も徐々に再開いたしました。」
WEB営業・オンラインセミナー・訪問営業の再開、重点分野の新製品開発、調達ルート開拓を組み合わせる従来の成長方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、国内営業では原材料や輸送費の高止まりを背景に価格改定に向けた調整を実施してまいりました。また、医療機関における営業活動の規制緩和の動きがある中で、訪問活動等を一部再開したほか、引き続きホームページを活用した情報発信やＷＥＢセミナー等のコロナ禍に対応した営業活動も推進し、医療現場のニーズにお応えができるよう積極的な販売活動に取り組んでまいりました。」
国内価格改定、訪問営業の一部再開、ホームページ・WEBセミナーを組み合わせた販売活動を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年の創立50周年を機に、経営理念「からだにやさしい未来の医療を築く」の深化、医療課題への貢献と将来の持続的成長に向けて、次期３か年の「中期経営計画・2025」を策定いたしました。」
持続的成長に向けた計画が「中期経営計画・2022」から「中期経営計画・2025」へ切り替わり、創立50周年、理念の深化、医療課題への貢献が新たな枠組みに加わった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、新型コロナウイルス感染症対策として、引き続き医療機関の訪問規制など営業活動が制限されるなか、ＷＥＢによる営業活動やオンラインセミナー等を実施いたしました。また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系の製品ラインナップ充実に向けた新製品開発に注力するとともに、国内外の薬事規制や欧州の医療機器規則の強化に対応したライセンスの維持、新規認証取得にも対応してまいりました。」
訪問規制下でのWEB営業、重点分野の新製品開発、薬事規制対応という成長に向けた従来の施策を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、新型コロナウイルス感染症対策として、引き続き医療機関の訪問規制など営業活動が制限されるなか、ＷＥＢによる営業活動やオンラインセミナー等を実施いたしました。また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系の製品ラインナップ充実に向けた新製品開発に注力するとともに、国内外の薬事規制や欧州の医療機器規則の強化に対応したライセンスの維持、新規認証取得にも対応してまいりました。」
営業活動、重点分野の新製品開発、薬事規制対応を通じて持続的成長を目指す従来の方向性を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、営業面ではWEBを活用した営業活動やオンラインセミナー、マーケティング活動を展開いたしました。また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系の製品ラインナップ充実に向けた新製品開発に注力するとともに、国内外の薬事規制や欧州の医療機器規則の強化に対応したライセンスの維持、新規認証取得にも対応してまいりました。」
営業・マーケティング、重点分野の新製品開発、薬事規制対応を組み合わせ、持続的成長に向けた従来の方向性を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、営業面ではＷＥＢを活用したオンラインセミナーや製品勉強会を開催するとともに、ＷＥＢ面談による営業活動を段階的に進めてまいりました。また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系の製品ラインナップ充実に向けた新製品開発に注力いたしました。」
オンライン営業と重点分野の新製品開発を継続し、持続的成長に向けた従来の方向性を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の対策として医療機関への訪問規制など営業活動が制約されるなか、ＷＥＢを活用したオンラインセミナーや製品勉強会を開催するとともに、ＷＥＢ面談による営業活動を段階的に進めてまいりました。また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系を中心に製品ラインナップの充実を目的とした新製品開発を推進いたしました。」
感染症下でもオンライン営業、重点分野の新製品開発を通じて、持続的成長に向けた従来の方向性を再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「これらの影響により、中期経営計画の最終年度となる2022年12月期の業績目標は当初計画である売上高12,700百万円、経常利益1,400百万円から下方修正し、売上高11,540百万円、経常利益850百万円としております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を受け、2022年12月期の売上高・経常利益目標が当初計画から下方修正された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期３ヵ年の経営計画「中期経営計画・2022」を基に、①次代の長期戦略ビジョンの構築、②グローバル事業の推進、③中長期的な会社発展に向けた構造改革に着手し、自社販売では消化器系製品の営業活動や、海外販売では中国の重点都市への販売拡大に積極的に取り組むとともに、生産面の原価低減と品質向上に注力して参りました。」
中期経営計画・2022に基づく長期戦略、グローバル事業、構造改革の3領域と、販売・生産面の施策を引き続き記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは、国内事業の持続的な成長とグローバル事業の更なる躍進に向けて、中期経営計画「中期経営計画・2022」を策定いたしました。」
国内事業の持続的成長とグローバル事業の躍進に向け、新たに「中期経営計画・2022」を策定した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、自社販売の重点分野である泌尿器系製品の営業活動を推進し、海外販売では中国の重点都市への販売拡大に積極的に取り組むとともに、生産面の原価低減と品質向上に注力して参りました。」
泌尿器系製品、海外販売の拡大、生産面の原価低減・品質向上を組み合わせ、成長に向けた従来の運営方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、国内の自社販売については、中期経営計画において重点分野と位置付けた泌尿器系製品を中心に販売強化に注力しました。また、海外販売では営業体制を強化するとともに、マーケティングに注力し、売上増強に努めてまいりました。一方、生産では引き続き原価低減活動を推進するとともに、品質の向上・安定に努めてまいりました。」
泌尿器系製品の国内販売強化、海外営業体制・マーケティング、生産の原価低減・品質向上を組み合わせて成長を目指す方向性を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、国内の自社販売においては泌尿器系分野を中心に販売活動に注力しました。また、海外販売では営業体制を強化するとともにマーケティングに注力し、売上増強に努めてまいりました。一方、生産では原価低減活動を推進するとともに、一層の品質の安定、向上にも取り組みました。」
国内の泌尿器系販売、海外営業体制・マーケティング、生産の原価低減・品質向上を通じて成長を目指す従来の方向性を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、経営理念である「からだにやさしい未来の医療を築く」のもと徹底した品質管理に努めるとともに、経営資源の選択と集中による収益力の向上に加え、海外事業の更なる成長を目指してまいりました。」
徹底した品質管理、経営資源の選択と集中による収益力向上、海外事業の更なる成長という従来の成長方針を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、経営理念である「からだにやさしい未来の医療を築く」のもと、中期経営計画の２年目にあたり、経営資源の選択と集中を図り、収益力を向上させるとともに、海外事業の更なる成長を目指してまいりました。」
中期経営計画の2年目において、経営資源の選択と集中、収益力向上、海外事業の成長を通じて持続的成長を目指す方向性を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、経営理念である「からだにやさしい未来の医療を築く」のもと、中期経営計画の２年目にあたり、経営資源の選択と集中を図り、収益力を向上させるとともに、海外事業の更なる成長を目指してまいりました。」
中期経営計画の2年目において、経営資源の選択と集中、収益力向上、海外事業の成長を通じて成長を目指す方向性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループの成長力の維持拡大、原価等コストの低減により業績基盤を確実なものとし、長期的な発展・成長への礎とすべく、以下の中期経営戦略を推進してまいります。」
持続的な成長に向け、経営資源の選択と集中、販売・開発、生産効率化、原価低減を組み合わせる方向性を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、経営資源の選択と集中を掲げ、自社販売においては泌尿器系を最重点分野とし、販売・開発活動に取り組むとともに、海外販売では営業体制を強化し、更なる販売拡大に努めてまいりました。また、収益面では生産拠点における原価低減にも積極的に取り組みました。」
経営資源の選択と集中、泌尿器系の最重点化、海外営業体制の強化を引き続き掲げ、原価低減への取り組みも併記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、経営資源の選択と集中を掲げ、自社販売においては泌尿器系を最重点分野とし、販売・開発活動に取り組むとともに、海外販売では営業体制を強化し、更なる販売拡大に努めてまいりました。」
経営資源の選択と集中、自社販売における泌尿器系の最重点化、販売・開発活動、海外営業体制の強化を、前四半期と同じ内容で再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、経営資源の選択と集中を掲げ、自社販売においては泌尿器系を最重点分野とし、販売・開発活動に取り組むとともに、海外販売では営業体制を強化し、更なる販売拡大に努めてまいりました。」
持続的成長に向けた具体的な運営として、経営資源の選択と集中、自社販売の重点化、販売・開発活動、海外営業体制の強化を引き続き記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、持続的な成長に向け、マーケティング力、開発力の強化に取り組むとともに、国内工場の統合や外注政策の見直しを推進し、原価低減と利益体質の改善に努めてまいりました。」
持続的成長と、そのためのマーケティング・開発、生産体制、外注政策、原価低減の組み合わせを年次報告でも再確認している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、持続的な成長に向け、マーケティング力、開発力の強化に取り組むとともに、国内工場の統合や外注政策の見直しを推進し、原価低減と利益体質の改善に努めてまいりました。」
持続的成長を掲げ、マーケティング・開発、生産体制、外注政策、原価低減を組み合わせる方針を前四半期と同様に記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、持続的な成長に向け、マーケティング力、開発力の強化に取り組むとともに、国内工場の統合や外注政策の見直しを推進し、原価低減と利益体質の改善に努めてまいりました。」
持続的な成長を目標として掲げ、マーケティング・開発、工場、外注、原価の各施策を結び付けている。