中長期経営計画『Ｖ２０２０』の達成
FY2016に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ニッタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年3月期は、『SHIFT2030』フェーズ２の初年度でありましたが、売上高や営業利益は過去最高を更新しました。フェーズ２の最終年度（2028年３月期）の目標に対しては売上高の進捗に課題がありますが、営業利益率および資本効率の指標として導入した事業ROICは概ね順調です。」
SHIFT2030フェーズ２の初年度実績と進捗評価を示し、2028年3月期目標および2031年3月期のフェーズ３目標を新たに整理している。フェーズ２売上高目標は従来の1,150億円から1,050億円へ見直され、営業利益率・事業ROIC・新製品売上比率・海外売上高成長率についても新たな目標体系を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年３月期実績 2025年３月期目標 売上高 880億円 900億円 営業利益率 5.7% 5.0% 新製品売上比率 9.5% 10.0% 海外売上高成長率 2021年３月期比 +38.6％ 2021年３月期比 +30％」
SHIFT2030フェーズ１について、2023年３月期の実績を2025年３月期目標と比較して示した。売上高と新製品売上比率は目標未達の一方、営業利益率と海外売上高成長率は目標値を上回っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
SHIFT2030を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年３月期から2031年３月期の10年間を対象とする中長期経営計画『SHIFT2030』を策定し、全社一丸となってその達成に向けた取り組みを開始しました。2021年４月からスタートした『SHIFT2030』フェーズ１（2022年3月期～2025年3月期）の定量目標は、売上高900億円、営業利益率5.0％、新製品売上高比率10.0％、海外売上高は2021年3月期比+30％としています。」
SHIFT2030フェーズ１の計画、2025年3月期を期限とする定量目標、3大SHIFTを年次報告書で改めて示している。計画の新たな変更や目標達成は記載していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないと再確認しており、既存の中長期計画・課題の枠組みが継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないと再確認しており、既存の中長期計画・課題の枠組みが継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、2021年３月末をもって中期経営計画『V2020』を終了し、４月１日からは新中期経営計画『SHIFT2030』をスタートさせました。『V2020』最終年度の主要経営目標につきましては、新型コロナウイルスの感染症拡大や米中貿易摩擦など事業環境の急速な変化により、残念ながら達成する事ができませんでした。」
V2020を終了し、主要経営目標は達成できなかったと明記したうえで、2021年4月からSHIFT2030へ移行している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中長期経営計画を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「2020年度は『Ｖ２０２０』フェーズ３の最終年度にあたりますが、現在の経済状況は新型コロナウイルスの世界的な感染症拡大が、国内外の経済活動に大きな影響を与えており、先行き不透明な状況が続くと思われます。なお、現時点では、2020年度の連結業績予想は、合理的に算出することが困難であるため未定としております。」
フェーズ３最終年度と目標自体は維持しているが、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて2020年度の連結業績予想を未定とし、計画達成の見通しが弱まっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないと記載しており、既存の中長期計画・課題の枠組みが継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2018年度からスタートした『Ｖ２０２０』フェーズ３では、グループ力を結集し、変化の激しい時代への対応と『Ｖ２０２０』の成果を確実なものにしつつ、次なる成長を目指します。なお、2020年度の売上の目標はこれまでの成果を踏まえ、800億円から1,000億円としております。」
フェーズ３へ移行し、2020年度売上目標を800億円から1,000億円へ引き上げた。一方、業績目標では営業利益率8.0％、新事業・新製品売上比率25.0％、海外売上比率35.0％を設定しており、従前の海外売上比率40％目標からは見直されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
V2020に基づく施策の着実な実行を再確認している。計画変更や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
V2020に基づく施策の着実な実行を再確認している。計画の変更や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
V2020に基づく施策の着実な実行を再確認している。計画の変更や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
V2020に基づく施策の着実な実行を再確認している。計画変更や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
Ｖ２０２０に基づく施策の着実な実行を再確認している。計画の変更や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
中長期経営計画『V2020』に基づく施策の実行を再確認している。計画自体の変更や新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「業績目標（連結） 2017年度目標 2020年度目標 売上高 680億円 800億円＋α 営業利益率 6.8% 8% 海外売上比率 35% 40%」
Ｖ２０２０第２フェーズおよび2017年度・2020年度の連結業績目標を具体的な数値で再掲している。目標達成のための基本戦略も引き続き示しているが、目標達成や計画変更は記載していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり」
中長期経営計画の達成を前提とした状況説明が続いているが、計画自体の変更や新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
Ｖ２０２０に基づく施策の着実な実行を引き続き記載しているが、新たな達成事項や計画変更は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中長期経営計画『V2020』に基づく施策を着実に実行してまいりました。」
Ｖ２０２０に基づく施策を着実に実行していると再確認しているが、具体的な新規マイルストーンは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期経営計画『Ｖ２０２０』(2012年度～2020年度)策定」
2012年度から2020年度を対象とする中長期経営計画を掲げ、第２フェーズの目標達成を進めている。