欧州の原材料価格高騰によるベルト・ゴム製品事業の利益圧迫
FY2018-Q2に初出。21回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-07。
ニッタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「人件費や運賃の上昇、損失補償による一時的なコスト計上などがありましたが、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁が進み、営業利益は25億８千万円と、前年同期比１千７百万円の増加(0.7%増)となりました。」
原材料価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだと記載しており、コスト上昇への対応が継続している。ただし、人件費・運賃上昇や一時的な損失補償コストの影響は残っている。 - FY2025対処有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格上昇について販売価格への転嫁が進み、また、付加価値の高い半導体製造装置向け製品の販売が増加するなど、プロダクトミックスの改善影響もあり、営業利益が増加しました。」
原材料・エネルギー価格上昇への販売価格転嫁が進展し、プロダクトミックス改善も加わって営業利益が増加した。コスト上昇の影響が消滅したとは記載されていない。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「損益面では、原材料価格高騰に対する販売価格への転嫁が進みましたが、半導体製造装置向けなどの高付加価値製品の売上が低調であった影響などにより、営業利益は38億３千４百万円と、前年同期比２億７千３百万円減(6.7%減)となりました。」
原材料価格高騰に対する販売価格への転嫁が進んだと記載しており、従来の原材料コスト上昇による利益圧迫への対応が一部進展している。ただし、高付加価値製品の売上低調などにより営業利益への影響は残っている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、増収となったものの、原材料価格高騰の影響に加え、半導体業界向けなどの高付加価値製品の売上が減少したことにより、営業利益は25億２千６百万円と、前年同期比３億３千４百万円減(11.7%減)となりました。」
原材料価格高騰が、高付加価値製品の売上減少とともに営業利益を圧迫する要因として当四半期の実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面では、増収となったものの、原材料価格高騰の影響に加え、半導体業界向けなどの高付加価値製品の売上が減少したことにより、営業利益は12億８千万円と、前年同期比１億８千６百万円減(12.7%減)となりました。」
原材料価格高騰が高付加価値製品の売上減少とともに営業利益を圧迫する要因として実績に現れており、原材料コスト上昇リスクが継続して顕在化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対して、販売価格への転嫁を進めていますが、原材料価格の上昇額を吸収するだけの転嫁は進んでいません。」
原材料価格上昇への販売価格転嫁を進めているものの、上昇額を吸収する水準には至っていないと明記しており、利益圧迫リスクが具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、売上高が増加したものの、原材料価格やエネルギー価格等の高騰の影響が継続、また営業活動の再開に伴う販管費の増加などの影響もあり、営業利益は41億７百万円と、前年同期比２億７千４百万円減(6.3%減)となりました。」
原材料価格の高騰がエネルギー価格高騰とともに営業利益への影響要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、売上高は増加したものの、原材料価格及び運賃の高騰、並びに営業活動の正常化に伴う販管費の増加の影響等により、営業利益は28億６千万円と、前年同期比２億４千２百万円減(7.8%減)となりました。」
原材料価格の高騰に加え、運賃の高騰が明示され、コスト上昇要因の範囲が広がった。これらの影響等により連結営業利益は前年同期比7.8％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益面では、売上高は増加したものの、原材料価格の高騰や販管費の増加に加え、ロシアの代理店向け債権に対し貸倒引当金を計上した影響などにより、営業利益は14億６千６百万円と、前年同期比３千４百万円減(2.3%減)となりました。」
原材料価格の高騰が貸倒引当金や販管費増加とともに営業利益を圧迫する要因として実績に現れており、原材料コスト上昇リスクが継続・具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の変異株の相次ぐ出現に対して、各国でのワクチン接種の普及や景気支援策により、防疫と経済活動の両立に進展がみられ、景気は回復基調で推移しました。国内経済におきましても、ワクチン接種の普及もあり、停滞していた経済活動が徐々に再開され、景気は持ち直しが見られました。一方、直近においては、ロシアによるウクライナ侵攻を起因とするさらなる原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱、急激な円安の進行がみられるなど、世界経済の不透明感は益々高まっています。」
従来の原材料価格上昇に加え、物流コスト上昇、ウクライナ侵攻を起因とするさらなる原材料価格高騰が記載され、原材料・物流コスト上昇リスクの範囲が広がっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「半導体部品の供給不足、原材料価格や輸送費の高騰などが続いており、景気の先行きは不透明感が高まっています。」
従来の原材料価格上昇に加えて輸送費高騰が明示され、これらが継続していると記載されている。原材料・物流コスト上昇リスクの範囲が広がっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減収により営業利益が落ち込んでおりますが、それに加え、原材料価格の上昇や先行投資による人件費や減価償却費のなどの固定費負担が、売上高の減少率よりも大きく営業利益を悪化させた要因です。」
原材料価格の上昇が先行投資関連の固定費負担とともに通期営業利益の悪化要因として実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は27億６千９百万円と、前年同期比21億２千７百万円減(43.4%減)となりました。」
原材料価格の上昇が先行投資関連費用とともに営業利益の減少要因として実績に現れている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、原材料価格の上昇や先行投資による人件費及び減価償却費が増加したことにより、営業利益は９億７千万円となり、前年同期比４億８千万円減(33.1%減)となりました。」
原材料価格の上昇が引き続き利益への影響要因として記載されている。今回は欧州に限定せず、連結営業利益への影響として示されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「先行投資による減価償却費の増加や欧州における原材料価格の高騰の影響などがありましたが、増収効果と販管費の伸びが抑えられたことが要因です。」
欧州における原材料価格高騰が通期の営業利益に影響したと記載している。一方、増収効果等により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、原材料価格上昇の影響を受けたものの、営業利益は31億２千５百万円と、前年同期比２億５千２百万円増(8.8%増)となりました。」
原材料価格上昇が引き続き営業利益への影響要因として実績に現れている。今回は営業利益全体への影響として記載されているが、営業利益は前年同期比で増加している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、原材料価格上昇の影響を受けたものの、営業利益は14億５千万円となり、前年同期比８千６百万円増(6.4%増)となりました。」
原材料価格上昇の影響が引き続き利益要因として記載されている。今回は欧州でのセグメント利益減少という限定的な記載ではなく、連結営業利益への影響として総括的に示されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、売上高は198億１千４百万円と、前年同期比15億３千１百万円増（8.4％増）となりましたが、セグメント利益（営業利益）は、製品構成の影響や欧州での原材料価格高騰の影響などもあり、16億２千７百万円と前年同期比１億５千６百万円減（8.8％減）となりました。」
欧州での原材料価格高騰が引き続きベルト・ゴム製品事業のセグメント利益の減少要因として実績に現れている。セグメント利益は前年同期比8.8％減となったが、製品構成の影響も併記されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「以上の結果、売上高は133億６千３百万円と前年同期比９億９千１百万円増（8.0％増）となりましたが、セグメント利益（営業利益）は、欧州での原材料価格の高騰や中期経営計画達成の為の先行コストの負担増もあり、12億３千８百万円と前年同期比３千２百万円減（2.6％減）となりました。」
欧州での原材料価格高騰がベルト・ゴム製品事業のセグメント利益減少要因として初めてテーマ化され、利益への影響が実績として顕在化している。原材料価格自体の上昇額ではなく、利益影響が数値化されている。