市況悪化による製造設備等の減損
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ニッタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失801百万円」
減損損失は前年度345百万円から801百万円へ増加した。不動産事業設備579百万円、山林事業設備136百万円、ホース・チューブ事業設備56百万円など、従来の製造設備以外にも対象が広がっている。 - 2026-05-08悪化決算
「減損損失は、ホース・チューブ製品事業で58百万円、その他産業用製品事業で579百万円、その他の事業で162百万円となりました。」
減損損失が前期の345百万円から801百万円へ増加し、対象もホース・チューブ、その他産業用製品、山林・牧場関連設備へ広がっている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失345百万円」
減損損失は前年度の31百万円から345百万円へ増加した。ホース・チューブ事業設備259百万円、化工品事業設備44百万円、牧場関連設備42百万円であり、減損の対象と金額が拡大している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失38百万円」
市況悪化を背景とする減損損失が当期も発生し、牧場関連設備23百万円及びホース・チューブ事業設備14百万円を計上した。前年度の396百万円から金額は減少している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「市況の悪化により営業活動から生じる損益またはキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
牧場関連設備361百万円、化工品事業設備35百万円、合計396百万円の減損損失を計上した。前期の牧場関連設備157百万円から対象・金額が拡大し、化工品事業設備にも減損が発生している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「特別損失は牧場設備などの減損損失１億５千７百万円の計上により２億７千４百万円となりました。」
市況悪化等により牧場関連設備について157百万円の減損損失を計上し、製造設備以外の資産にも減損が実際に発生している。なお、化工品事業では減損の兆候が生じているが、当期の減損損失は計上していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失は感温性粘着テープ製品製造設備などの減損損失１億２千２百万円の計上により１億５千４百万円となりました。」
感温性粘着テープ、化工品、センサ製品の製造設備について、市況悪化を背景に合計122百万円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「特別損失は空調製品製造設備、センサ製品製造設備などの減損損失１億４千１百万円の計上により２億１千１百万円となりました。」
市況悪化等を背景に、化工品工場建屋等94百万円、空調製品製造設備24百万円、感温式テープ製品製造設備16百万円、センサ製品製造設備6百万円、合計141百万円の減損損失を計上している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「市況の悪化により営業活動から生じる損益またはキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産グループの空調製品製造設備、感温式テープ製品製造設備について帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
市況悪化を理由に空調製品製造設備等について146百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが当期にも実際に発生している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載により再確認されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市況悪化による製造設備等の減損リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載がある。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の悪化により営業活動から生じる損益またはキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる見込みである資産グループの空調製品製造設備、感温式テープ製品製造設備について帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
空調製品・感温性テープ製品の設備などで市況悪化を背景に減損を計上し、当連結会計年度の減損損失は１億４千２百万円となっている。