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西川ゴム工業(5161)・リスク対処

外貨建取引に伴う為替変動リスク

FY2018に初出。24回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。

24記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2019-Q3 – FY2020-Q3対処FY2022-Q1 – FY20242018: 120182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 220232024: 320242025: 220252026: 12026
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為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「為替差益 - 1,227」

    当年度は為替差益1,227百万円を計上し、前年度の為替差損1,264百万円から利益方向へ転じた。外貨建取引の為替変動リスク自体は残るが、当年度の損益影響は改善した。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「また、前年の為替差損が為替差益に転じたことにより、経常利益4,736百万円(前年同期比26.6%増)となりました。」

    前年同期の為替差損879百万円から、当中間期は為替差益156百万円へ転じ、外貨建取引に伴う損益影響は損失方向から利益方向へ改善した。ただし、為替変動リスク自体は継続している。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「為替差損 - 1,264」

    前年同期の為替差益1,425百万円から、当年度は為替差損1,264百万円へ転じ、為替変動による損益影響が利益方向から損失方向へ悪化した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「為替差損 - 879」

    前年同期の為替差益1,292百万円から、当中間連結会計期間は為替差損879百万円へ転じた。外貨建取引に伴う為替変動の損益影響が利益方向から損失方向へ変化している。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「為替差益 557 1,425」

    為替差益は前年度の557百万円から1,425百万円へ増加し、為替変動による当年度の損益影響は利益方向となった。ただし、為替変動リスク自体は継続している。
  6. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「また、為替差益を816百万円計上したことなどにより、経常利益は5,883百万円(前年同期は経常損失197百万円)」

    為替差益816百万円を計上し、前年同期の為替差益82百万円から利益方向の影響が拡大した。外貨建取引に伴う為替変動リスク自体は継続している。
  7. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 467 701」

    為替差益は前年同期の467百万円から701百万円へ増加し、為替変動による当第1四半期の損益影響は前年同期比でさらに利益方向となった。ただし、為替変動リスク自体は継続している。
  8. FY2023対処有価証券報告書

    「為替差益 22 557」

    為替差損であった前年度から、当年度は為替差益557百万円となり、為替変動による損益影響は前年より縮小・反転した。ただし、外貨建取引に伴う為替変動リスク自体は継続している。
  9. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 - 583」

    前年同期の為替差損10百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益583百万円となり、為替変動による損益影響は前年同期比で縮小・反転した。ただし、外貨建取引に伴う為替変動リスク自体は継続している。
  10. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 - 467」

    前年同期の為替差損174百万円から、当第1四半期は為替差益467百万円となり、為替変動による損益影響は前年同期比で縮小・反転した。ただし、北米・東アジアの売上高には為替の影響が記載されており、為替変動リスク自体は継続している。
  11. FY2022対処有価証券報告書

    「為替差益 - 22」

    前年同期に計上されていた為替差損が当年度は為替差益22百万円となり、為替変動による損益影響は前年より縮小・反転した。ただし、為替変動リスク自体は継続している。
  12. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差損 600 69」

    第3四半期連結累計期間の為替差損は69百万円で、前年同期の600百万円から減少した。為替変動による損益影響は前年同期比で縮小しているが、為替差損自体は計上されている。
  13. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 634 10」

    為替差損は前年同期の634百万円から10百万円へ減少し、為替変動による損益影響は前年同期比で大きく縮小した。ただし、北米売上高には円安による為替影響が記載されている。
  14. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損 591 174」

    為替差損は前年同期の591百万円から174百万円へ減少し、為替変動による損益影響は前年同期比で縮小した。ただし、当四半期も為替差損は計上されている。
  15. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損 24 600」

    為替差損は前年同期の24百万円から600百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大している。
  16. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差損 40 634」

    為替差損が前年同期の40百万円から634百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大している。
  17. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「為替差損 91 591」

    為替差損が前年同期の91百万円から当第1四半期の591百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大している。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「市場状況の変化によって大幅な通貨変動の影響を受けた場合、当社グループの業績および財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    外貨建取引と通貨バランスによる対応、および大幅な為替変動による業績・財政状態への影響リスクが継続している。
  19. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「(北米) 米国およびメキシコでの自動車生産台数は堅調に推移したものの、当社の受注車種の生産台数が減少したこと、および為替の影響などにより、売上高は19,593百万円(前年同期比6.5%減)となり、営業利益は34百万円(前年同期比92.3%減)となりました。 (東アジア) 中国での当社の受注車種の生産台数が好調に推移したものの、為替の影響により、売上高は9,298百万円(前年同期比1.1%減)となりました。」

    北米では為替の影響などにより売上高が前年同期比6.5%減、営業利益が92.3%減となり、東アジアでも為替の影響が売上高の減少要因として記載されている。為替変動の影響が実際にセグメント業績へ表れている。
  20. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「米国およびメキシコでの自動車生産台数は堅調に推移したものの、為替の影響などにより、売上高は14,039百万円(前年同期比0.1%減)となりました。」

    北米事業で為替の影響が実際に売上高の減少要因として記載され、営業外費用にも為替差損40百万円が計上されている。
  21. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差益 124 - 固定資産除却損 14 30 為替差損 - 91」

    当第1四半期に為替差損91百万円が計上され、為替変動の影響が実際に損益へ及んでいる。
  22. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度における経常利益は、前連結会計年度に比べ1,083百万円減少し、8,465百万円(前期比11.3%減)となりました。これは主に為替差損の増加や受取配当金の減少によるものです。」

    為替差損の増加が実際に経常利益の減少要因となり、経常利益は前年同期比11.3%減少した。
  23. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益につきましては、営業利益は5,797百万円(前年同期比2.1%減)となり、経常利益は一部のセグメントにおいて為替の影響を受けた結果、6,530百万円(前年同期比7.7%減)となりました。」

    一部セグメントで為替の影響が実際に経常利益に及んだと説明され、損益計算書でも為替差損44百万円が計上されている。
  24. FY2018初出有価証券報告書

    「当社グループの取引には外国通貨も使用しており、なるべく為替変動の影響を受けないよう使用する各通貨のバランスをとっておりますが、市場状況の変化によって大幅な通貨変動の影響を受ける場合があります。」

    外貨建て取引について、通貨のバランスをとる対応を行っている一方、大幅な為替変動が業績に影響するリスクを独立項目として記載している。
一緒に動いた変遷

「円高・個人消費停滞・中国景気減速による事業環境リスク」は、この変遷が動いた24回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

977554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・個人消費停滞・中国景気減速による事業環境リスク9回
  3. 2事業体制・生産体制の見直しと業務品質向上による競争力強化7回
  4. 3連結財務体質の改善7回
  5. 4新技術・新製品・新サービスによる市場開拓5回
  6. 5製造ラインの効率化・省エネと環境配慮製品の開発5回
  7. 6北米セグメントの要員不足による追加・臨時コスト4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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