事業体制・生産体制の見直しと業務品質向上による競争力強化
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「稼働後順次対象製品の内製化を推進し、2026年３月末時点、約80％の製品が内製化完了。引き続き全製品内製化に向けて推進し、収益性の改善ならびに、価格競争力を強化し、新規受注の拡大を図っていきます。」
インドネシア子会社で押出生産設備の移設・稼働後、2026年3月末時点で対象製品の約80％の内製化を完了した。北米でも原価改善プロジェクトと拠点間協力を実施し、合理化・効率化の成果が拡大している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その一環として、内製化比率を高めるため、樹脂製品の押出生産設備をタイ子会社から移設し、2025年８月設置が完了しました。現在、2026年１月からの稼働開始に向けて試作品の生産、社員教育を推進しており、収益性の改善ならびに、価格競争力の強化に努めてまいります。」
東南アジアで、タイからインドネシアへの押出生産設備移設・設置が完了し、2026年1月稼働に向けた試作と社員教育に進んだ。内製化、収益性および価格競争力の向上に向けた生産体制の見直しが具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は120,639百万円（前期比2.3％増）、営業利益は7,324百万円（前期比11.7％増）」
合理化・効率化活動を継続する中で、通期売上高は前期比2.3％増、営業利益は前期比11.7％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「しかしながら、合理化活動の継続により、営業利益は70百万円（前年同期比479.7％増）となりました。」
東アジアで合理化活動の継続により営業利益が前年同期比479.7％増となり、東南アジアでも合理化活動の継続により営業利益が前年同期比14.7％増となった。全社営業利益も4,102百万円（前年同期比193.0％増）となり、業務効率化・合理化の成果が測定可能な形で示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は117,904百万円（前期比20.1％増）、営業利益は6,555百万円（前期は営業損失105百万円）となりました。」
全社員による合理化・効率化活動を継続した結果、売上高が前期比20.1％増加し、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、全員経営をかかげ、精力的に取り組みをすすめております合理化・効率化活動の継続と、為替の影響などにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は89,953百万円（前年同期比22.0％増）、営業利益は4,371百万円（前年同期は営業損失1,162百万円）」
全員経営を掲げ、合理化・効率化活動を継続した結果、当第3四半期累計期間は売上高が前年同期比22.0％増、営業利益が前年同期の営業損失1,162百万円から4,371百万円へ改善した。日本と東南アジアの利益増加、北米の営業損失縮小も記載されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「自動車生産台数が想定以上に回復したことで、全社員が取り組んできた新組織の中でのスピード感を持った課題への対応、合理化・効率化活動がより効果的に表れ、当第２四半期連結累計期間の業績は売上高57,148百万円（前年同期比23.9％増）、営業利益1,216百万円（前年同期は営業損失1,001百万円）」
新組織の下での課題対応、合理化・効率化活動の効果がより顕在化し、売上高が前年同期比23.9％増、営業損失から営業利益への転換という測定可能な成果が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の業績は売上高27,309百万円（前年同期比21.5％増）、営業利益731百万円（前年同期は営業損失379百万円）」
全社では売上高が前年同期比21.5％増となり、営業損失から営業利益へ転じた。一方、北米では営業損失691百万円、東アジアでは営業損失65百万円となっており、地域別の収益状況には差がある。 - FY2023通期売上増加と営業利益減少有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度に比べ13,664百万円増加し、98,167百万円（前期比16.2％増）となりました。営業利益は、原材料および物流費高騰の影響などにより、前連結会計年度に比べ1,704百万円減少し、768百万円（前期比68.9％減）となりました。」
通期売上高は前期比16.2％増となった一方、原材料・物流費高騰により営業利益は前期比68.9％減となった。売上拡大と利益悪化が併存している。 - FY2023-Q3売上増加と営業損失拡大有価証券報告書
「その結果、為替の影響も加わり、当第３四半期連結累計期間の売上高は73,704百万円（前年同期比21.1％増）となりました。一方、損益につきましては、継続している原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う労務費の増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,162百万円（前年同期は営業利益1,801百万円）」
売上高は前年同期比21.1％増加した一方、営業損失は前年同期の営業利益1,801百万円から1,162百万円へ拡大した。売上拡大に対して、原材料・輸送・エネルギーコスト高騰や北米の要員不足に伴う労務費増加が利益を圧迫している。 - FY2023-Q2売上増加と営業損失への転落有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は46,137百万円（前年同期比12.7％増）となりました。一方、損益につきましては、原材料・輸送コスト・エネルギー価格高騰などの影響を大きく受けたことに加え、北米セグメントにおいての要員不足に伴う追加・臨時コストの増加などの影響を受けた結果、営業損失は1,001百万円（前年同期は営業利益1,940百万円）」
売上高は前年同期比12.7％増加した一方、営業利益1,940百万円から営業損失1,001百万円へ転じた。コスト高騰および北米の要員不足に伴う追加・臨時コストが利益を圧迫している。 - FY2023-Q1売上微増と営業損失への転落有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高22,478百万円（前年同期比0.8％増）、営業損失379百万円（前年同期は営業利益1,796百万円）、経常利益450百万円（前年同期比76.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益253百万円（前年同期比71.2％減）となりました。」
売上高は前年同期比0.8％増にとどまる一方、営業利益は前年同期の1,796百万円から営業損失379百万円へ転じた。事業運営上、売上拡大に対して利益面が悪化した状態が示されている。 - FY2022通期の売上増加と営業利益減少有価証券報告書
「売上高は84,503百万円（前期比5.3％増）となりました。利益につきましては、営業利益は2,473百万円（前期比47.8％減）」
通期では売上高が前期比5.3％増となった一方、原材料および物流費高騰の影響などにより営業利益は47.8％減少した。 - FY2022-Q3売上増加と営業利益減少有価証券報告書
「売上高は60,871百万円（前年同期比7.8％増）となりました。利益につきましては、営業利益は1,801百万円（前年同期比12.0％減）」
第3四半期連結累計期間は売上高が前年同期比7.8％増となった一方、営業利益は同12.0％減となった。地域別では日本と東南アジアの利益が増加した一方、北米は営業損失が拡大し、東アジアは営業利益が減少している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は40,954百万円（前年同期比25.0％増）となりました。利益につきましては、営業利益は1,940百万円（前年同期は営業損失782百万円）、経常利益は2,436百万円（前年同期は経常損失509百万円）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,155百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失864百万円）となりました。」
売上高が前年同期比25.0％増となり、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。事業運営上の回復が測定可能な形で示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の業績は売上高22,290百万円（前年同期比41.6％増）、営業利益1,796百万円（前年同期は営業損失920百万円）、経常利益1,923百万円（前年同期は経常損失1,054百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益878百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失1,163百万円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、当四半期はそれぞれ利益に転じ、売上高も前年同期比41.6％増となった。事業運営上の回復が測定可能な形で示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「（東アジア）自動車生産台数はほぼ前期並みに回復し、売上高は13,303百万円（前期比2.0％減）となりました。また、営業利益は原価低減活動が奏功し、2,232百万円（前期比83.8％増）となりました。」
原価低減活動により、東アジアでは売上高が前期比2.0％減となる一方、営業利益は前期比83.8％増となった。生産・収益改善施策の成果が通期数値で示されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「中国での自動車生産台数が減少したことなどにより、売上高は8,971百万円（前年同期比3.5％減）となりましたが、営業利益は原価低減活動が奏功し1,352百万円（前年同期比106.8％増）となりました。」
自動車生産台数と売上高が減少する環境下で、原価低減活動により東アジアの営業利益が前年同期比106.8％増となったという具体的成果が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「中国での自動車生産台数が減少したことなどにより、売上高は5,052百万円（前年同期比18.2％減）となりましたが、営業利益は原価低減活動などが奏功し536百万円（前年同期比43.7％増）となりました。」
自動車生産減少により売上高が減少する環境下で、原価低減活動などにより東アジアの営業利益が前年同期比43.7％増となったという具体的成果が示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「（北米） 自動車生産台数が前年同期比で減少した事などにより、売上高は5,650百万円（前年同期比23.1％減）となりましたが、営業利益は原価低減活動などにより176百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
自動車生産台数と売上高が減少する環境下で、原価低減活動などにより北米の営業利益が前年同期比3.9％増となったという、施策の具体的な成果が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「自動車生産台数は前年比で減少しましたが、中国での当社受注車種の生産台数が好調に推移したことにより、売上高は13,576百万円（前期比7.2％増）となりました。また、営業利益は合理化活動および当第4四半期より本格稼働した湖北西川密封系統有限公司の操業効果などにより、1,214百万円（前期比43.6％増）となりました。」
合理化活動、新会社の本格稼働、受注車種への対応により、東アジアで売上高・営業利益の増加が測定可能な形で示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「（東アジア） 中国での当社の受注車種の生産台数が好調に推移したものの、為替の影響により、売上高は9,298百万円（前年同期比1.1％減）となりました。利益につきましては、合理化活動により、営業利益は653百万円（前年同期比22.1％増）となりました。 （東南アジア） ASEAN地域において自動車生産台数が堅調に推移したことにより、売上高は8,632百万円（前年同期比7.4％増）となり、営業利益は2,415百万円（前年同期比14.0％増）となりました。」
東アジアでは合理化活動により営業利益が前年同期比22.1％増加し、東南アジアでも売上高が7.4％増、営業利益が14.0％増となった。地域別の収益改善と受注・生産対応の成果が測定可能な形で示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、国内および東南アジアでの受注が増加した結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は49,496百万円（前年同期比3.4％増）となりました。利益につきましては、営業利益は3,874百万円（前年同期比11.4％増）、経常利益は4,109百万円（前年同期比5.3％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,573百万円（前年同期比0.8％増）となりました。」
世界の自動車生産台数が減少する中、国内および東南アジアの受注増加により、売上高、営業利益、経常利益および親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「(2) 売上拡大・収益改善 ① シール部品の一括発注に対応した開発と受注活動 ② 防音、断熱・遮熱製品の受注拡大 ③ 業務の自動化推進および生産のIoT推進」
従来のグローバル拡販・コスト低減に加え、一括発注対応、防音・断熱・遮熱製品の受注拡大、業務自動化および生産IoTという具体的な売上・収益改善施策を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内におきましては、当社の2020年ビジョン売上目標達成に向け、新型車のドアシール部品受注活動によりシェアを拡大した結果、国内自動車生産台数対前年増加率を上回る売上高増加となりました。また、海外におきましては、主要顧客である日系自動車メーカーの海外生産拡大に追従すべく、当社グループ海外生産拠点の生産能力の増強ならびにグローバル受注活動によるグローバルカーの受注拡大により、売上高増加となっております。」
新型車の受注活動による国内シェア拡大、海外生産拠点の能力増強、グローバルカーの受注拡大が具体的に記載されている。全社売上高は962億56百万円、前年同期比3.7％増となった一方、労務費・原材料費の増加により営業利益は前年同期比9.2％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「（一般産業資材）建住および土木関連製品などの一般産業資材につきましては、政府による住宅ローン減税や住宅取得支援策の継続により住宅着工戸数は概ね横ばいで推移したものの、売上高は21億54百万円（前年同期比5.3％減）となりましたが、生産性向上およびコスト低減活動に注力した結果、営業利益は2億72百万円（前年同期比28.4％増）となりました。」
生産性向上・コスト低減活動への注力が継続され、一般産業資材では営業利益が前年同期比28.4％増となったと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループはグローバルでの拡販活動および西川ゴムグループ総コスト低減活動を継続的に推進した結果、当期の売上高は928億44百万円（前年同期比3.2％増）、営業利益は93億93百万円（前年同期比41.7％増）、経常利益は96億11百万円（前年同期比45.4％増）となりました。」
グローバル拡販と総コスト低減活動を継続し、通期の営業利益が前年同期比41.7％増となったと説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は641億46百万円（前年同期比3.4％減）となりました。利益につきましては、生産性向上およびコスト低減活動に注力した結果、営業利益は61億31百万円（前年同期比31.5％増）、経常利益は66億37百万円（前年同期比42.2％増）となりました」
体制見直し・業務品質向上に加え、生産性向上およびコスト低減活動への注力を継続し、その結果として当第3四半期連結累計期間の営業利益が前年同期比31.5％増となったと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「a. 事業体制や生産体制、グループ体制の見直しおよび業務品質の向上に継続的に取組み、市場競争力の強化および顧客満足度のより一層の向上を目指しております。」
事業・生産・グループ体制の見直しと業務品質向上を継続する施策として再掲されている。当四半期は同活動への注力により営業利益38億86百万円、前年同期比56.7％増となったと説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「事業体制や生産体制、グループ体制の見直しおよび業務品質の向上に継続的に取組み、市場競争力の強化および顧客満足度のより一層の向上を目指しております。」
体制見直し、業務品質向上、市場競争力・顧客満足度向上を継続施策として示している。また当四半期は生産性向上およびコスト低減活動により営業利益が前年同期比93.6％増となった。