新型コロナウイルス感染症による事業・サプライチェーン影響
FY2020に初出。15回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
アキレスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「新たな感染症等が発生・蔓延した場合には、当社グループの仕入先からの調達、生産・物流拠点の操業停止などサプライチェーンに影響を及ぼし、事業活動が停滞する可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を中心とした従来のリスク記載から、新たな感染症全般による調達・生産・物流への影響という表現へ整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が軽減し、個人消費やインバウンド需要の回復の動きが見られたものの」
新型コロナウイルス感染症の影響が軽減し、社会経済活動や需要が回復する方向との認識を継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が軽減し回復が見られたものの」
新型コロナウイルス感染症の影響が軽減し、日本経済に回復が見られたと記載しており、感染症による事業環境への影響が一部緩和している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「日本経済も、新型コロナウイルス感染症が５類に移行し、社会経済活動の正常化に伴う回復が見られたものの、原材料価格・エネルギーコストの上昇や為替レートの大幅な変動など、先行き不透明な状況が継続しました。」
感染症の5類移行と社会経済活動の正常化による回復を継続して記載する一方、感染症以外のコスト・為替要因による不透明感も示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴い社会経済活動の正常化が一段と進み、感染症の影響は収束していくことが想定されます。」
新型コロナウイルス感染症の影響は収束方向と想定する一方、新たな感染症等による調達・生産・物流停止の可能性と、供給確保・代替品検討を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、各国のウィズコロナ政策により正常化に向かいましたが」
各国のウィズコロナ政策により経済が正常化に向かったと記載し、感染症による事業環境への影響が一部緩和した状況を示している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染者数減少に伴う市況の回復により、主力である衝撃吸収素材「ソルボセイン」搭載のコンフォートシューズ「アキレス・ソルボ」や、ジュニアスポーツシューズ「瞬足」、世界有数のランニングシューズブランド「ＢＲＯＯＫＳ（ブルックス）」の販売が好調に推移し、前年売上を上回りました。」
感染者数減少に伴う市況回復と主要シューズブランドの販売回復を記載し、感染症による需要影響が一部緩和した状況を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合には、仕入先からの調達が困難になることや生産・物流拠点の操業停止など当社グループのサプライチェーンに影響を及ぼす可能性があり、その結果、当社グループの事業活動が停滞するなど、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の長期化による需要、生産、物流、調達への影響可能性を継続して記載する一方、ワクチン接種・行動制限緩和による経済回復も併記している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「世界経済は、新型コロナウイルス感染症の流行が継続したものの、特に欧米ではワクチン接種の進展により行動制限が緩和され、回復傾向となりました。日本経済も、経済活動再開による持ち直しが見られたものの、新型コロナウイルスの変異株の流行や緊急事態宣言の再発令にともなう行動制限に加え、半導体不足などの影響により、緩やかな回復にとどまりました。」
感染症の流行継続と変異株・緊急事態宣言の再発令による影響を記載する一方、欧米の行動制限緩和や経済活動再開による回復傾向も併記している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「日本経済も、経済活動再開による持ち直しが見られたものの、新型コロナウイルスの変異株の流行や緊急事態宣言の再発令などにより、先行き不透明な状況となりました。」
感染症の変異株流行と緊急事態宣言の再発令が新たな影響要因として明示され、感染症による事業環境の不透明感が継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「サプライヤーとの強固な信頼関係の下、供給の確保と供給不能な資材に対する代替品の検討等を推進しております。また、調達基本方針説明会を開催し、サプライヤー各社へＢＣＰ（事業継続計画）対策への理解と協力を依頼しております。」
感染症による調達・生産・物流リスクが継続する中、供給確保、代替品検討およびサプライヤーのBCP協力要請という対応策を具体化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、一部の地域で回復が見られたものの、欧米で新型コロナウイルス感染症の再拡大が見られるなど、全体としては、企業業績や雇用・所得環境の改善が停滞し、厳しい状況が続きました。」
感染症再拡大により事業環境の厳しさが継続している。国内で緊急事態宣言が再発出されたことを受け、会計上の見積りに用いる仮定も「今後も新型コロナウイルス感染症の影響が当面継続する」へ見直している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、海外におけるフィルム等の販売拡大による粗利の増加、国内においては原材料価格の低下による粗利の好転、物流費減少などによる販売費及び一般管理費の減少があったものの、新型コロナウイルス感染症の流行拡大による減収による粗利の減少に伴い、前年同四半期に比べ319百万円減少し、357百万円（前年同四半期比47.2％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の流行拡大による減収と粗利減少が営業利益の前年同期比47.2％減として実際の業績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減収に伴う物流費の減少と、広告宣伝費・旅費交通費等の抑制などにより販売費及び一般管理費は減少したものの、新型コロナウイルス感染症の流行拡大による減収に伴う粗利の減少により、営業損失92百万円(前年同四半期は営業利益236百万円)となりました。」
新型コロナウイルス感染症による減収と粗利減少が営業損失として実際の業績に現れている。シューズ、車輌内装用資材、建装資材、断熱資材など複数分野への需要影響も記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による社会的な混乱が拡大し長期化した場合、仕入先からの調達が困難になることや、生産・物流拠点の操業停止など、当社グループのサプライチェーンに影響を及ぼす可能性があり、その結果、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立した事業等のリスクとして初めて記載している。シューズ、車輌内装用資材、建装資材、断熱資材への需要影響に加え、調達、生産、物流拠点への影響を挙げている。また、年度末に経済活動の停滞と景気の急減速が生じたため、本文上は影響が実際に現れている。