グッドイヤー社とのアライアンス解消後の事業運営
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「１月から欧州での「DUNLOP」ブランドタイヤ販売を開始したことによる増販効果はあった」
Goodyear社から取得したDUNLOP商標権等を活用し、2026年1月から欧州でのDUNLOPブランドタイヤ販売を開始し、増販効果が現れたと記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらに、2025年12月、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤのDUNLOP商標権に加え、マレーシア・シンガポール・ブルネイにおけるDUNLOP商標使用権も取得し、グローバルで「DUNLOP」ブランドを展開する体制を整備しました。」
欧州・北米・オセアニアの商標権に加え、マレーシア・シンガポール・ブルネイの商標使用権を取得し、グローバル展開の対象地域を拡張した。 - FY2025前進有価証券報告書
「DUNLOPブランドタイヤの北米での販売は６月から予定通り開始しており、12月には自社生産の商品を発売しました。」
Goodyear社から取得したDUNLOP商標権等を活用し、北米での販売を2025年6月に開始し、12月には自社生産品を発売した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは中期計画を着実に実行し2025年のターニングポイントを迎えるなか、１月に欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤのDUNLOP商標権等の譲受契約を締結、５月７日に本取引をクロージングし、まずは北米・オセアニア地域にてDUNLOPビジネスをスタートいたしました。」
Goodyear社からの欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤDUNLOP商標権等の取得について、2025年5月7日にクロージングし、北米・オセアニアで事業を開始した。契約関連対価として商標権等631百万米ドル、初期在庫104百万米ドルを支払った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「1月には米国「Goodyear」社より、欧州・北米・オセアニア地域における四輪タイヤの「ダンロップ」商標権等を取得することを発表、一部の地域や商材を除き、当社がグローバルに「ダンロップ」ブランドでタイヤ事業を展開することが可能となります。」
アライアンス解消後の欧米での自由度を活用する段階から、Goodyear社からの商標権等取得により、欧州・北米・オセアニアを含むグローバルなDUNLOPブランド展開を可能にする段階へ方針が変化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「欧米での販売力強化に加えて、新市場・新分野に積極的に挑戦し」
アライアンス解消後の欧米での販売力強化を、VISION 2020に向けた施策として継続記載。 - FY2016再掲有価証券報告書
「海外市場におきましては、新興諸国での拡販を継続することに加えて、2017年１月５日に全株式の取得を発表し、2017年２月10日に買収手続きが完了しました、英国タイヤ販売会社「Micheldever Group Ltd.」を活用し、英国市場における「ファルケン」ブランドのプレゼンス向上を図ってまいります。そのほか、経営の自由度が増した欧米における拡販を積極的に展開するほか、」
グッドイヤー社とのアライアンス解消後に経営の自由度が増した欧米での拡販方針を継続記載。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、昨年10月の米国グッドイヤー社とのアライアンス解消に伴い、北米・欧州における合弁会社からの持分利益の計上が無くなったことなどにより、」
2015年10月のアライアンス解消と、北米・欧州の合弁会社からの持分利益がなくなった影響を引き続き記載。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「昨年10月の米国グッドイヤー社とのアライアンス解消に伴い、北米・欧州における合弁会社からの持分利益計上が無くなった」
2015年10月のアライアンス解消に伴う持分利益の消失を記載。別箇所では、解消により北米・欧州での事業運営の自由度が増したとしている。