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住友ゴム工業(5110)・施策前進

納入車種拡大による国内新車用タイヤのシェアアップ

FY2017-Q2に初出。28回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

28記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q1悪化FY2024-Q1 – FY20242017: 220172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 220232024: 120242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
乗用車メーカー向け新車装着用タイヤの拡大2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは中東情勢の影響により自動車生産の下振れはありましたが、新規モデルへの高シェア参入もあり前年同期を上回りました。」

    国内新車用タイヤで新規モデルへの高シェア参入を実現し、自動車生産の下振れ要因がある中でも販売が前年同期を上回った。
  2. FY2025対処有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、前期に一部自動車メーカーにおいて減産があったことに加え、当期は自動車生産が堅調であったこともあり販売本数は前期を上回りました。」

    一部自動車メーカーの減産により販売量が落ち込んだ前年度から、自動車生産の堅調推移を背景に国内新車用タイヤ販売が前期を上回った。
  3. FY2024悪化有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、一部自動車メーカーにおける減産の影響に加え、8月末の台風の影響などもあり、販売量は前期を大きく下回りました。」

    国内新車用タイヤは、一部自動車メーカーの減産と台風の影響により販売量が前期を大きく下回った。
  4. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、一部の自動車メーカーにおける減産の影響などにより、販売量は前年同期を大きく下回りました。」

    納入車種拡大や高機能商品の拡販という従来の方向性に対し、一部自動車メーカーの減産により国内新車用タイヤ販売量が前年同期を大きく下回った。
  5. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの生産制約は続いているものの、その影響は緩和してきており、足元の販売状況は前年同期を上回っています。」

    自動車メーカーの生産制約は続くものの、半導体不足等による影響が緩和し、国内新車用タイヤの足元の販売状況は前年同期を上回った。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの減産が続いていることの影響を受け低調に推移しましたが、足元の販売状況は前年同期を上回るなど回復傾向が見られました。」

    半導体不足等による自動車メーカーの減産で全体は低調だが、足元の販売状況は前年同期を上回る回復傾向を記載した。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足等により自動車メーカーの減産が続いていることの影響を受け低調に推移しました。足元の販売状況は前年同期を上回るなど若干の回復傾向はみられるものの、累計の販売は前年同期に比べて下回りました。」

    半導体不足等による自動車メーカー減産の影響が続き、国内新車用タイヤの累計販売は前年同期を下回った。一方、足元では若干の回復傾向を記載。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少した影響があったことなどにより販売は前年同期を下回りました。」

    国内新車用タイヤでは、自動車メーカーの生産減少による販売への影響が続き、納入車種拡大や高機能商品の拡販による従来方針の成果は販売全体の前年同期超過には至っていない。
  9. FY2021後退有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少したことが受注に影響し、販売は前期を下回りました。」

    納入車種拡大・高機能商品の拡販方針は続くが、半導体不足による自動車メーカーの減産が受注に影響し、国内新車用タイヤ販売は前期を下回った。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどの影響はありましたが、前年は新型コロナウイルス感染症の影響で販売が落ち込んだこともあり、売上収益は前年同期を上回りました。」

    半導体不足による自動車メーカーの生産減少が続く一方、前年の感染症影響による販売低迷との比較で国内新車用タイヤは増収となった。
  11. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響等により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどの影響はありましたが、前年第2四半期に新型コロナウイルス感染症の影響で販売が落ち込んだこともあり、売上収益は前年同期を上回りました。」

    半導体不足による自動車メーカーの生産減少の影響が残る一方、前年の販売落ち込みとの比較で国内新車用タイヤの売上収益は前年同期を上回った。
  12. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大や低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、世界的な半導体不足や福島県沖地震の影響により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどにより、売上収益は前年同期を下回りました。」

    納入車種拡大・高機能商品の拡販を継続したが、半導体不足と福島県沖地震による自動車メーカーの生産減少で国内新車用タイヤは減収となった。
  13. FY2020後退有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により自動車メーカーの生産台数が大幅に減少したことから、売上収益は前期を下回りました。」

    納入車種拡大・高機能商品の拡販を継続したが、自動車メーカーの生産台数大幅減少により、国内新車用タイヤは減収となった。
  14. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により自動車メーカーの生産台数が大幅に減少したことから、売上収益は前年同期を下回りました。」

    納入車種拡大によるシェアアップと高機能商品の拡販を継続したが、自動車メーカーの生産台数大幅減少により国内新車用タイヤは減収となった。
  15. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により自動車メーカーの生産台数が大幅に減少したことから、売上収益は前年同期を下回りました。」

    納入車種拡大によるシェアアップと高機能商品の拡販を継続したが、自動車メーカーの生産台数が大幅に減少し、国内新車用タイヤは減収となった。
  16. FY2020-Q1後退有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、自動車メーカーの生産台数が減少したことから、売上収益は前年同期を下回りました。」

    納入車種拡大によるシェアアップと高機能商品の拡販を継続したが、自動車メーカーの生産台数減少により国内新車用タイヤは減収となった。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売数量が増加し、売上収益は前年同期を上回りました。」

    納入車種拡大によるシェアアップと高付加価値商品の拡販を継続し、国内新車用タイヤの販売数量・売上収益が前年同期を上回った。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売数量が増加し、売上収益は前年同期を上回りました。」

    納入車種拡大によるシェアアップと高付加価値商品の拡販を継続し、国内新車用タイヤの販売数量・売上収益が前年同期を上回った。
  19. FY2019-Q1後退有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、納入車種拡大によるシェアアップや低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売数量が増加しましたが、売上収益は前年同期を下回りました。」

    納入車種拡大・高付加価値商品の拡販により販売数量は増加したが、国内新車用タイヤの売上収益は前年同期を下回った。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前期並みで推移しましたが、低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売数量が増加したため、売上収益は前期を上回りました。」

    高付加価値商品の拡販により、国内新車用タイヤの販売数量・売上収益が前期を上回ったとの説明を継続。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前年同期並みで推移しましたが、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販により販売数量が増加したため、売上収益は前年同期を上回りました。」

    低燃費・高付加価値タイヤの拡販による国内新車用タイヤの販売数量増加と増収を継続記載。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前年同期並みで推移しましたが、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販により販売数量が増加したため、売上収益は前年同期を上回りました。」

    低燃費・高付加価値タイヤの拡販による国内新車用タイヤの販売数量増加と増収を継続記載。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前年同期並みで推移しましたが、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販により販売数量が増加したため、売上収益は前年同期を上回りました。」

    低燃費・高付加価値タイヤの拡販による国内新車用タイヤの販売数量増加と増収を継続記載。
  24. FY2017再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前期を上回る状況のなか、引き続き低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の納入拡大に努めた結果、売上収益は前期を上回りました。」

    低燃費・高付加価値商品の納入拡大を通じた国内新車用タイヤの販売拡大を継続。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前年同期を上回ったことに加えて、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販による納入車種の拡大に努めた結果、販売数量、売上収益は前年同期を上回りました。」

    低燃費・高付加価値タイヤの拡販を通じた納入車種拡大と、国内新車用タイヤの販売数量・売上収益増加を継続記載。
  26. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「国内新車用タイヤは、軽自動車を中心に自動車生産台数が前年同期を上回ったことに加えて、納入車種の拡大によるシェアアップに努めた結果、販売数量、売上収益は前年同期を上回りました。」

    国内新車用タイヤについて、納入車種の拡大を通じたシェアアップを施策として初めて明示し、販売数量・売上収益が前年同期を上回ったと記載。
一緒に動いた変遷

「スリクソン・ゼクシオによるスポーツ事業の拡販」は、この変遷が動いた28回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1スリクソン・ゼクシオによるスポーツ事業の拡販6回
  3. 2グッドイヤー社とのアライアンス解消後の事業運営5回
  4. 3円高進行による業績・収益への影響5回
  5. 4成長投資拡大に伴うフリーキャッシュ・フローのマイナス5回
  6. 5事業利益・営業利益・親会社帰属利益の減益5回
  7. 6ゴルフ・テニス用品販売減によるスポーツ事業の減収減益5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
住友ゴム工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
納入車種拡大による国内新車用タイヤのシェアアップ|住友ゴム工業(5110)の変遷 | Komori