SBU(戦略的事業ユニット)組織体制の活用
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、当社グループではグローバル経営体制の更なる強化の一環として、インド事業のセグメント区分を変更しております。これにより、「中国・アジア・大洋州」セグメントを「アジア・大洋州・インド・中国」セグメントへ、「欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ」セグメントを「欧州・中近東・アフリカ」セグメントへ変更いたします。これにより、前中間連結会計期間の数値についても新たなセグメント区分に組み替えたうえで表示しております。」
グローバル経営体制強化の一環として、インド事業を含むセグメント名称・区分を実際に変更し、前年同期の数値も新区分へ組み替えて表示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、当社グループではグローバル経営体制の更なる強化の一環として、インド事業のセグメント区分を変更しております。」
グローバル経営体制の強化の一環として、インド事業を含む報告セグメントの区分を実際に変更した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、当社グループではグローバルサプライチェーンマネジメントへの日本の生産拠点の貢献を評価する目的から、一般タイヤ取引における日本の輸出損益について、「全社又は消去」から「日本」セグメントへ変更しております。これにより、前第3四半期連結累計期間の数値についても新たなセグメント区分に組み替えたうえで表示しております。」
日本の生産拠点によるグローバルサプライチェーンへの貢献を評価するためのセグメント区分変更と、前年同期数値の組替表示を継続して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、当社グループではグローバルサプライチェーンマネジメントへの日本の生産拠点の貢献を評価する目的から、一般タイヤ取引における日本の輸出損益について、「全社又は消去」から「日本」セグメントへ変更しております。これにより、前第2四半期連結累計期間の数値についても新たなセグメント区分に組み替えたうえで表示しております。」
日本の生産拠点によるグローバルサプライチェーンへの貢献を評価するためのセグメント区分変更と、前年同期数値の組替表示を継続して開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループではグローバルサプライチェーンマネジメントへの日本の生産拠点の貢献を評価する目的から、一般タイヤ取引における日本の輸出損益について、「全社又は消去」から「日本」セグメントへ変更しております。」
SBUを基礎とする経営管理について、日本の生産拠点のグローバルサプライチェーンへの貢献を評価する目的で、日本の輸出損益を日本セグメントへ組み入れる報告区分変更を実施した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、当社グループではポートフォリオ経営の観点により導入した新KPIであるROICに基づき各セグメントを評価する目的から、組織体制の変更を行ったことに伴い、特殊タイヤ事業、航空機用タイヤ事業、一部の化工品事業、スポーツ用品事業及び自転車事業について、セグメントの区分変更を行っております。」
ROICを基礎とするポートフォリオ経営と、それに伴うセグメント区分変更を継続して開示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、当社グループではポートフォリオ経営の観点により導入した新KPIであるROICに基づき各セグメントを評価する目的から、組織体制の変更を行ったことに伴い、特殊タイヤ事業、航空機用タイヤ事業、一部の化工品事業、スポーツ用品事業及び自転車事業について、セグメントの区分変更を行っております。」
ROICを基礎とするポートフォリオ経営について、2021年第1四半期から組織体制を変更し、特殊タイヤ・航空機用タイヤ等のセグメント区分を実際に変更したことを記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、2021年より、ポートフォリオ経営の観点に基づき、新KPIとして「ROIC」を導入いたします。ROICに基づき各セグメントのパフォーマンスを評価する目的から、2021年以降セグメントの区分を変更いたします。」
SBUを基礎とする経営管理について、2021年からROICを新KPIとして導入し、セグメント区分とパフォーマンス評価を変更することを記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、当社グループの経営管理上の区分である戦略的事業ユニット(SBU)別での事業損益としてより適切な業績開示を行うことを目的とし、従来2つの「事業別セグメント」及び4つの「所在地別セグメント」にて切り分けていた開示セグメント区分を、「日本」「米州」「欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ」「中国・アジア・大洋州」の4区分に統合しております。」
SBUを基礎とする経営管理に合わせ、従来の事業別・所在地別セグメントを4地域区分へ統合し、業績開示を変更した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「SBU(戦略的事業ユニット)組織体制」及び「中期経営計画」をツールとし」
経営改革を実行するツールとしてSBU組織体制を初めて明記している。