半導体不足による自動車メーカーの減産
FY2021-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2023対処有価証券報告書
「半導体など部品不足がほぼ解消し自動車メーカーの生産が回復基調となり、販売量が前年度を大きく上回りました。」
半導体不足・部品不足による自動車メーカー減産の影響はほぼ解消し、生産回復と新車用タイヤ販売量の大幅増加が記載された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「半導体不足が緩和し自動車メーカーの生産が回復基調となり、販売量が前年度を大きく上回りました。」
半導体不足による自動車メーカーの減産影響が緩和し、生産回復と新車用タイヤ販売量の大幅増加が記載された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「半導体不足が緩和し自動車メーカーの生産が回復基調となり、販売量が前年度を大きく上回りました。」
半導体不足による自動車メーカーの減産影響が緩和し、生産回復と新車用タイヤ販売量の大幅増加が記載された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「新車用タイヤについては、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響が残ったものの、販売量は前年度を大きく上回りました。」
半導体不足による減産影響は残っているが、新車用タイヤの販売量は前年度を大きく上回り、影響の現れ方が前回から緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「新車用タイヤについては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、販売量は前年度を上回りました。」
部品供給不足・半導体不足による減産影響は継続しているが、新車用タイヤの販売量は前年度を上回り、前回の販売量前年割れから影響の現れ方が緩和された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新車用タイヤについては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けて、販売量は前年度を下回りました。」
半導体不足に加えて部品供給不足が明示され、自動車メーカーの減産影響が新車用タイヤの販売量減少として現れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新車用タイヤについては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けて、販売量は前年度を大きく下回り、売上高も前年度を下回りました。」
半導体不足に加えて部品供給不足が明示され、自動車メーカーの減産影響が新車用タイヤの販売量・売上高の減少として現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「自動車部品事業については、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、車種ミックスの改善が進み、売上高は38,979百万円（前年度比1,868百万円増、5.0％増）と前年度を上回り、営業損失は2,008百万円（前年度は2,020百万円の営業損失）となりました。」
半導体不足による自動車メーカーの減産影響が年度業績にも実際に現れた。一方、車種ミックス改善により自動車部品事業は増収となった。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「自動車用部品については、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、自動車部品事業の売上高は28,816百万円（前年同期比2,718百万円増、10.4％増）と前年度を大きく上回り、営業損失は1,497百万円（前年同期は1,980百万円の営業損失）となりました。」
半導体不足により自動車メーカーが減産し、自動車部品事業がその影響を受けたと初めて明示された。影響が実際の事業状況に現れている一方、自動車部品事業の売上高は前年同期を上回り、営業損失も縮小した。