自動車関連事業への売上集中と自動車需要減少
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「新車用タイヤについては、当社製品装着車種である大型SUV車両のモデルチェンジ等により、販売量及び売上高はともに前年度を大きく上回りました。」
大型SUV車両のモデルチェンジ等により新車用タイヤの販売量・売上高が大幅に増加し、自動車需要の下押し影響は当該分野では緩和された。 - FY2025対処有価証券報告書
「自動車部品事業については、自動車メーカーの需要が安定したことにより、売上高は47,225百万円（前年度比1,699百万円増、3.7％増）と前年度を上回りました。」
自動車メーカーの需要安定により自動車部品事業は増収となり、直前年度に顕在化した自動車需要・メーカー稼働の影響は当年度には緩和された。一方、自動車関連事業への集中構造は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「新車用タイヤについては、当社製品装着車種の販売が低調であったことに加えて一部自動車メーカーの稼働停止影響を受けて、販売量及び売上高ともに前年度を下回りました。」
自動車関連事業への集中に伴う需要リスクについて、当社製品装着車種の低調に加え、一部自動車メーカーの稼働停止が新車用タイヤの販売減として現れた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新車用タイヤについては、半導体不足が緩和し自動車メーカーの生産が回復基調となり、販売量が前年度を大きく上回りました。」
自動車需要を下押ししていた半導体不足が緩和し、自動車メーカーの生産回復と新車用タイヤ販売量の大幅増加が記載された。自動車関連事業への集中という構造は継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新車用タイヤについては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けて、販売量は前年度を大きく下回り、売上高も前年度を下回りました。」
自動車関連事業への集中に関するリスクについて、部品供給不足・半導体不足による自動車メーカーの減産が新車用タイヤの販売減として現れた。 - FY2021-Q3半導体不足による減産影響下でも自動車関連販売が増加有価証券報告書
「新車用タイヤについては、新型コロナウイルス感染症や半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、販売量、売上高ともに前年度を上回りました。」
自動車メーカーの減産要因として新型コロナウイルス感染症に加え半導体不足が記載された。一方、新車用タイヤの販売量・売上高は前年度を上回った。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「自動車用部品については、国内・北米を中心に新車販売の回復を受け、受注車種の販売が好調でした。」
新車販売の回復によりタイヤ事業・自動車部品事業の販売が増加し、新型コロナウイルスによる自動車需要減少の影響は前年度から緩和された。一方、自動車関連事業への売上集中という構造は継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「自動車用部品において防振ゴムの売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大による完成車メーカーの生産調整の影響を受け、自動車部品事業の売上高は16,129百万円（前年同期比6,758百万円減、29.5％減）と前年同期を下回り、営業損失は1,805百万円（前年同期は756百万円の損失）となりました。」
自動車関連事業への集中に関するリスクについて、完成車メーカーの生産調整により自動車部品事業の減収と営業損失拡大が続いた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは2017年を起点とする４ヵ年の中期計画「中計'17」に基づく施策を実施する一方で、新型コロナウイルス感染拡大による需要減少、各国での外出制限措置等による販売活動の低下、完成車メーカーの生産調整の影響等を受けました。」
自動車関連事業への集中に関する従来の構造的リスクに対し、新型コロナウイルスによる需要減少、販売活動低下、完成車メーカーの生産調整の影響が実際に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、タイヤ事業及び自動車部品事業により構成されており、世界的な景気減速による自動車販売の落ち込みなどの自動車産業の景況は、連結業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループはグローバルな事業展開を進めており、特に北米・欧州・アジアなどの主要市場の経済状況は連結業績に影響を及ぼす可能性があります。国内需要については、景気の動向や暖冬による冬用タイヤ需要の減少に左右され、連結業績にも影響を及ぼす可能性があります。」
自動車関連事業への集中と海外主要市場の景気に加え、暖冬による冬用タイヤ需要減少がリスクとして記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、タイヤ及び自動車部品などの自動車関連事業で全体の90％以上を占めており、世界的な景気減速による自動車販売の落ち込みは、連結業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループはグローバルな事業展開を進めており、特に北米・欧州・アジアなどの主要市場の経済状況は連結業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車関連事業への売上集中と主要海外市場・国内需要の動向による業績影響可能性が年度リスクとして継続記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上高は、タイヤ及び自動車部品などの自動車関連事業で全体の90％以上を占めており、世界的な景気減速による自動車販売の落ち込みは、連結業績に影響を与える可能性があります。」
自動車関連事業が売上高の90％以上を占める構造と、自動車販売減少による業績影響可能性を記載している。