全社共通の事業評価ガイドラインによる資源配分・リスク把握
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。
- FY2023前進有価証券報告書
「また、事業の適切なマネジメント遂行を点検するために全社共通の「事業評価ガイドライン」も定めています。これに基づく評価によって、当該事業の全社収益に対する貢献度やリスクの所在を見極め、経営資源の適正配分を促進するという運用を定着させています。」
事業評価ガイドラインに基づく収益貢献度・リスク評価と経営資源配分の運用が定着したとの表現に進んだ。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに、適切な事業マネジメントを推進していくことを目的として、経営資源の適正配分を促進するとともに、全社収益への貢献度やリスクの所在を見極めるため、全社共通の事業評価ガイドラインを策定し運用しております。」
全社共通の事業評価ガイドラインによる資源配分・収益貢献度・リスク評価が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「さらに、適切な事業マネジメントを推進していくことを目的として、経営資源の適正配分を促進するとともに、全社収益への貢献度やリスクの所在を見極めるため、全社共通の事業評価ガイドラインを策定し運用しております。」
全社共通の事業評価ガイドラインによる資源配分・収益貢献度・リスク評価が継続記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当該事業は、当社連結子会社の株式会社東洋ソフラン及び株式会社エフ・シー・シーを中心に、技術力への評価と安定的な需要に支えられ、これまで長年にわたって、その知名度と堅固な事業基盤を築いてきました。今回、当該事業の評価・検証及び方策検討にあたっては、当社グループが置かれた昨今の市場競争環境の中で、さらなる事業発展と企業価値向上を実現していく必要性を確認するとともに、その目的に資する方策を継続検討してまいりました。」
事業評価・検証に基づく最適方策の検討が、軟質ウレタン事業の外部パートナーへの譲渡完了として年度内に進展した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、当社自動車部品事業セグメントの軟質ウレタン事業（バンパーの販売事業を除く、以下「当該事業」）を株式会社東洋クオリティワンに譲渡することを決定し、平成30年８月３日付で株式会社東洋クオリティワンと株式・事業譲渡契約を締結しました。」
事業評価ガイドラインに基づく事業評価・最適方策の検討が、軟質ウレタン事業の外部譲渡契約という新たな具体策に進んだ。承継会社の株式35％を当社が保有する予定である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、適切な事業マネジメントを推進していくことを目的として、経営資源の適正配分を促進するとともに、全社収益への貢献度やリスクの所在を見極めるため、全社共通の事業評価ガイドラインを策定し運用しております。」
全社共通の事業評価ガイドラインによる資源配分・収益貢献度・リスク評価が継続記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社は、お客様に対する十分な事業要件を満たすことを前提とした「事業評価ガイドライン」を策定し、市場成長性や事業継続性など、さまざまな観点から全事業領域を対象として個別に評価・検証を行うとともに、それぞれの事業価値の向上を目指し、必要な最適方策の検討を実施することとしています。」
全事業領域の評価・検証に基づく最適方策の検討が、化工品事業および硬質ウレタン事業の譲渡決定として具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営資源の適正配分を促進するとともに、全社収益への貢献度やリスクの所在を見極めるため全社共通の事業評価ガイドラインを策定し運用しております。」
経営資源の配分、収益貢献度、リスク所在を評価する全社共通ガイドラインの策定・運用を記載している。