デジタル・ITインフラの再構築
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、生産設備増強や合理化及び品質向上を中心に24,878百万円、デジタル・ＩＴインフラの再構築、並びに基礎研究技術の強化を中心に5,116百万円の設備投資を実施しました。」
デジタル・ITインフラ再構築等に51億16百万円を投資し、翌年度は全社共通で64億71百万円を計画している。 - FY2024北米次期基幹システムの方針変更に伴う減損有価証券報告書
「新たな基幹システムとして設計開発しておりました北米拠点の次期基幹システムのプロジェクトの方針変更があったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。」
デジタル・ITインフラ再構築の一環で開発していた北米次期基幹システムについて方針変更があり、将来キャッシュ・フローが見込めないとして1,071百万円の減損損失を計上した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産のほか無形固定資産を含む）は、総額34,102百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire Serbia d.o.o.の立ち上げ、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.の生産設備増強を中心に24,483百万円、自動車部品事業については、合理化及び品質向上を中心に1,858百万円、その他については、デジタル・ITインフラの再構築、並びに基礎研究技術の強化を中心に7,760百万円の設備投資を実施しました。」
デジタル・ITインフラ再構築等を含む全社共通投資を77億60百万円実施し、翌年度は全社共通で120億44百万円を計画している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産のほか無形固定資産を含む）は、総額47,303百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire Serbia d.o.o.の立ち上げ、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.の生産設備増強を中心に43,355百万円、自動車部品事業については、合理化及び品質向上を中心に1,467百万円、その他については、デジタル・ITインフラの再構築、並びに基礎研究技術の強化を中心に2,480百万円の設備投資を実施しました。」
デジタル・ITインフラ再構築等を含む全社共通投資を24億80百万円実施した。翌年度の全社共通設備投資計画も76億30百万円とされ、前年度の投資・計画から規模と計画が具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「その他については、デジタル・ITインフラの再構築、並びに基礎研究技術の強化を中心に2,222百万円の設備投資を実施しました。」「全社 (共通) 5,926 デジタル、ITインフラ再構築、基礎研究、技術開発の強化」
デジタル・ITインフラの再構築を設備投資の対象として明示し、当年度に基礎研究技術強化等を含む22億22百万円を投資、翌年度に全社共通で59億26百万円を計画している。