モビリティを中心とした事業への経営資源重点投下
FY2017-Q2に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに57社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは2021年を起点とする５ヵ年の中期計画「中計'21」を策定し、その中で掲げた各種経営指標を実現するため、これまで培ってきた得意分野や独自性、研鑽してきた機能別組織機能、変革・強化を図ってきたガバナンスやコンプライアンス体制をベースに置きながら、取り巻く変化に迅速、かつ柔軟に適応する力を当社グループ全体で強化することに取り組みました。」
中計'21に基づく既存事業基盤の強化と、環境変化への迅速・柔軟な適応力強化が継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「第二の創業」と位置づける2019年より、次の企業ステージに向けた成長戦略を描き、「生産」「技術」「販売」「コーポレート」の連携によって、さらなる企業価値の向上に挑戦しております。」
モビリティをコア事業領域とする従来方針に加え、2019年を「第二の創業」とする新たな企業ステージの成長戦略へ整理されている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社は事業評価に基づく上記方策を実施する一方、タイヤと自動車用防振ゴム事業をコア事業領域として捉え、経営資源を重点投下することにより、事業経営の推進力を強化し、ひいては、さらなる企業価値の向上を実現してまいります。」
従来の「モビリティを中心とした事業」という表現から、コア事業領域をタイヤと自動車用防振ゴム事業へ具体化している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「タイヤ事業部門・自動車部品事業部門・中央研究所の連携強化により、未来モビリティ（EV、自動運転車等）を見据え、自動車用タイヤを含め、単一機能製品群を組み合わせた「足回りモジュール」の開発に着手いたしました。」
モビリティをコア事業領域とする方針に沿って、EV・自動運転車等を見据えた足回りモジュールの開発に着手した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は事業評価に基づく上記方策を実施する一方、「モビリティを中心とした事業」を当社のコア事業領域として据え、経営資源を重点投下することにより、事業経営の推進力を強化し、ひいては、さらなる企業価値の向上を実現してまいります。」
化工品事業・硬質ウレタン事業の譲渡を実施する一方、モビリティをコア事業領域として経営資源を重点投下する方針が年度報告で具体化した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「「モビリティを中心とした事業」を当社のコア事業領域として据え、経営資源を重点投下することにより、事業経営の推進力を強化し、ひいては、さらなる企業価値の向上を実現してまいります。」
事業評価に基づく非中核事業の譲渡と並行して、モビリティをコア事業領域とし、経営資源を重点投下する方針が新たに明示された。