減価償却費減少による利益の底上げ
FY2025に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026-H1。直近の記載は2026-10-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-10-15前進決算
「これは主に、無形固定資産に計上しているソフトウエアが14,585千円及び本社移転に係る敷金の返還等により投資その他の資産に計上している敷金が17,695千円減少したことによるものであります。」
ソフトウェア残高の減少を開示している。また、減価償却費は前年同期の35,843千円から18,371千円へ減少しており、過年度の開発投資に係る償却負担の減少が進んでいる。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「固定資産は178,836千円となり、前事業年度末に比べ42,048千円減少しました。これは主に、無形固定資産に計上しているソフトウエアが14,585千円及び本社移転に係る敷金の返還等により投資その他の資産に計上している敷金が17,695千円減少したことによるものであります。」
当中間会計期間にソフトウェアが14,585千円減少した。過年度の開発投資に係る償却費が逓減し、2027年2月期の利益改善に寄与するとの見通しに関連する進展が示されている。 - 2026-07-15前進決算
「当第１四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。」
減価償却費は前年同期の18,882千円から10,372千円に減少し、減価償却費減少による利益改善の前提が進展した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社におけるソフトウエアの償却年数は３年としており、過年度の開発投資に係る減価償却費は今後逓減する見込みであります。これにより、2027年２月期において売上原価の低減を通じた利益の改善に寄与するものと見込んでおります。」
過年度の大規模なソフトウェア開発投資に係る償却費が減少局面に入り、2027年2月期の売上原価低減・利益改善への寄与見通しを示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは主に、有形固定資産として計上している工具、器具及び備品の償却により3,260千円減少したこと及び無形固定資産として計上しているソフトウエアが17,776千円、ソフトウエア仮勘定が12,865千円減少したことによるものです。ソフトウエアが減少している理由は、新規のソフトウエア開発が前期で概ね終了したことから新たにソフトウエアとして計上される金額が減少しており、ソフトウエア償却がソフトウエア計上額を上回ったことによるものです。」
新規ソフトウェア開発が前期で概ね終了し、ソフトウェア17,776千円及びソフトウェア仮勘定12,865千円が減少した。ソフトウェア償却が新規計上額を上回ったと説明しており、減価償却費減少による利益底上げの前提となる開発投資終了が進展している。 - FY2025初出有価証券報告書
「当社は当該ソフトウエアの償却年数を３年と設定しているため、2026年２月期と2027年２月期にかけて減価償却費が大幅に減少していく見通しとなっており、原価低減すなわち利益の底上げに寄与するものと想定しております。」
新規ソフトウェア開発投資が概ね終了したことを前提に、2026年2月期から2027年2月期にかけて減価償却費が大幅に減少し、利益の底上げに寄与するとの見通しを示している。