エネルギー・資源・素材を中核とする持株会社モデル
FY2016に初出。32回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-07再掲決算
「当該事業再編は、カーボンニュートラル社会の実現に向けた移行期における低炭素エネルギーの重要性が高まっていることを踏まえ、ENEOS Xplora株式会社が上流であるガス田開発から下流である販売に至る天然ガス事業を一元的に運営することにより、経営資源の最適配分を実現することを目的としています。」
天然ガスの液化事業及び国内販売事業をENEOS Xploraへ移管・統合し、上流から下流まで一元運営する再編が、第1四半期のセグメント開示でも確認された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「また、2026年４月１日付で、ENEOSの天然ガス事業をENEOS Xploraに移管・統合し、上流から下流まで一元的に運営する体制としました。」
主要5事業会社を基礎とする体制を維持しつつ、天然ガス事業をENEOS Xploraへ統合し、電気・再生可能エネルギー事業も一体運営へ移行する再編が示された。 - 2026-05-20再定義株主総会
「注) ENEOS株式会社は、2026年4月1日付で、天然ガス事業（ただし、中流権益事業および国内販売事業を除く。）ENEOS Xplora株式会社に移管・統合しました。」
天然ガス事業の移管・統合により、主要事業会社の事業分担が変更された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
グループの主要事業および主要関係会社に重要な変更がないと記載され、持株会社を中心とする事業構造が維持されている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社の強いリーダーシップの下、ポートフォリオ経営を強力に推進するべく、当社を持株会社とし、その下に各主要な事業を推進するための５つの事業会社を配置するという体制をとります。」
JX金属の上場・持分法適用会社化を経て、主要事業会社は6社体制から5社体制となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、ＥＮＥＯＳグループ長期ビジョン実現に向けた経営基盤強化のため、従来のエネルギーセグメントに属するＥＮＥＯＳ株式会社の３事業（機能材、電気、再生可能エネルギー）を分社化しました。これに伴い、報告セグメントを変更しており」
2024年4月に移行した分社化型のグループ運営体制が、機能材・電気・再生可能エネルギーを独立した報告セグメントとして開示する形で引き続き確認されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月、従来はＥＮＥＯＳ株式会社（以下、ＥＮＥＯＳ）傘下にあった機能材事業、電気・都市ガス事業及び再生可能エネルギー事業を当社の直下に配置し、主要な事業会社を６社とする分社化型のグループ運営体制に移行しました。」
ENEOSとの実質的一体運営を解消し、6つの主要事業会社を持株会社直下に置く分社化型体制へ再構成した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
持株会社を中心にエネルギー、石油・天然ガス開発、金属を営むグループ構造について、重要な変更がないと再確認された。ただし、MLCCはLundin Mining社への株式譲渡により連結子会社から持分法適用会社へ移行した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
エネルギー、石油・天然ガス開発、金属を中核とするグループの事業構造および主要関係会社に重要な変更がないと記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、エネルギー事業を中心に据えたグループ運営体制をとるため、当社とＥＮＥＯＳ株式会社について、役員の兼任、会議体の一体的運営、管理部門の統合等により経営を一体化します。」
エネルギー事業を中心に、ENEOSとの一体運営と、JX石油開発・JX金属の自律性を組み合わせる持株会社体制が維持されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
エネルギー、石油・天然ガス開発、金属を中核とするグループ構造に重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
エネルギー、石油・天然ガス開発、金属を中核とするグループ構造に重要な変更がないと記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、当社グループの事業活動の基礎となる「ＥＮＥＯＳグループ理念」を定め、」
持株会社がグループ理念、中長期計画、経営資源配分および主要事業会社の経営管理を担う構造が維持されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
エネルギー、石油・天然ガス開発、金属を中核とする事業構造に重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
子会社の商号変更やＪＸビジネスサービスの吸収合併による連結範囲除外はあったが、エネルギー・石油天然ガス開発・金属を中核とする事業構造に重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、エネルギー事業を中心に据えたグループ運営体制をとるため、当社とＥＮＥＯＳ株式会社について、役員の兼任、会議体の一体的運営、管理部門の統合等により経営を一体化します。ＪＸ石油開発株式会社及びＪＸ金属株式会社は、当社が定める経営の基本方針の下、それぞれの事業特性に応じて、自律性・機動性・独立性を高めた業務執行体制を構築します。」
ENEOS株式会社との実質的な経営統合を継続しつつ、石油開発・金属事業会社には自律性を持たせる運営体制が年次報告書で確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
エネルギー、石油・天然ガス開発、金属を中核とする事業構造に重要な変更がないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
ＥＮＥＯＳホールディングスへの商号変更および主な子会社の商号変更は行われたが、事業内容・グループの中核事業構造には重要な変更がないと記載されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年６月25日以降、現在の純粋持株会社の下に３つの中核事業会社を有する体制を改め、グループで最も重要なＪＸＴＧエネルギー株式会社と当社の経営を実質的に統合して運営する体制に変更しました。」
従来の純粋持株会社の下に3中核事業会社を置く体制から、エネルギー事業会社との経営を一体化し、石油開発・金属には大幅な権限委譲を行う運営体制へ再構成した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社を持株会社とする当社グループは、３つの中核事業会社を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「エネルギー」、「石油・天然ガス開発」及び「金属」を事業セグメント及び報告セグメントとしています。」
持株会社の下にエネルギー、石油・天然ガス開発、金属の３中核事業を置くグループ構造が引き続き示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社を持株会社とする当社グループは、３つの中核事業会社を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「エネルギー」、「石油・天然ガス開発」及び「金属」を事業セグメント及び報告セグメントとしています。」
持株会社の下にエネルギー、石油・天然ガス開発、金属の3中核事業を置くグループ構造が引き続き示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社を持株会社とする当社グループは、３つの中核事業会社を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「エネルギー」、「石油・天然ガス開発」及び「金属」を事業セグメント及び報告セグメントとしています。」
持株会社の下にエネルギー、石油・天然ガス開発、金属の３中核事業を置く構造が引き続き示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＪＸＴＧグループは、エネルギー、石油・天然ガス開発及び金属の各事業を中核事業とする企業集団であるところ、これら３事業は、それぞれ事業形態が大きく異なることから、当社を持株会社とし、その下に各中核事業を推進するための３つの事業会社を配置するという体制をとります。」
持株会社が中長期経営計画、経営資源配分及び各中核事業会社の経営管理を担い、各事業会社が機動的に事業を遂行する体制が、年次報告書でも維持されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＪＸＴＧグループは、エネルギー、石油・天然ガス開発及び金属の各事業を中核事業とする企業集団であるところ、これら３事業は、それぞれ事業形態が大きく異なることから、当社を持株会社とし、その下に各中核事業を推進するための３つの事業会社を配置するという体制をとる。」
持株会社が中長期経営計画、経営資源配分及び中核事業会社の経営管理を担い、各事業会社が機動的に事業を遂行する構造が引き続き示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ＪＸホールディングス株式会社と東燃ゼネラル石油株式会社は、平成29年４月１日付で経営統合し、ＪＸＴＧホールディングス株式会社となりました。これにより、エネルギーセグメントにおいて主要な関係会社が増加しています。」
経営統合後も、持株会社の下にエネルギー、石油・天然ガス開発、金属等の事業を置くグループ構造が維持されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社を持株会社とする当社グループは、３つの中核事業会社を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「エネルギー」、「石油・天然ガス開発」及び「金属」を事業セグメント及び報告セグメントとしています。」
経営統合後も、持株会社の下にエネルギー、石油・天然ガス開発、金属の中核事業を置く構造が維持されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ＪＸホールディングス株式会社と東燃ゼネラル石油株式会社は、平成29年４月１日付で経営統合し、ＪＸＴＧホールディングス株式会社となりました。」
経営統合後も、エネルギー、石油・天然ガス開発、金属を中核とする持株会社グループの構造が維持されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＪＸＴＧグループは、エネルギー、石油・天然ガス開発及び金属の各事業を中核事業とする企業集団であるところ、これら３事業は、それぞれ事業形態が大きく異なることから、当社を持株会社とし、その下に各中核事業を推進するための３つの事業会社を配置するという体制をとる。」
ＪＸＴＧへの移行後も、持株会社が中期経営計画・経営資源配分・中核事業会社の経営管理を担う構造が明示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「事業の内容 エネルギー事業、石油・天然ガス開発事業、金属事業を行う子会社およびグループ会社の経営管理ならびにこれに付帯する事業」
平成29年4月1日の経営統合後も、エネルギー・石油天然ガス開発・金属事業を行う子会社等を持株会社が管理する構造が示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「事業の内容 エネルギー事業、石油・天然ガス開発事業、金属事業を行う子会社及びグループ会社の経営管理並びにこれに付帯する業務」
経営統合後のＪＸＴＧホールディングスについても、エネルギー・石油天然ガス開発・金属事業を行う子会社等の経営管理を担う持株会社モデルが示されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容およびグループの事業構成に重要な変更がないと記載され、エネルギー・資源・素材を中核とする構造が維持されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＪＸグループは、エネルギー、石油・天然ガス開発及び金属の各事業を中核事業とする企業集団であるところ、これら３事業は、それぞれ事業形態が大きく異なることから、当社を持株会社とし、その下に各中核事業を推進するための３つの事業会社を配置するという体制をとる。」
グループ全体の中期経営計画、経営資源配分、事業会社の経営管理を持株会社が担う体制を示している。