事業再構築に伴う特別損失と改善未達リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度に減損損失として計上した金額は48,011百万円です。」
減損損失は前年度の1,978億円から480億11百万円へ縮小した。ただし、機能材、電気、再生可能エネルギー等で個別の減損は発生している。 - FY2026-H1再エネ開発中止に伴う減損計上有価証券報告書
「減損損失 1,485 2,598」
当中間連結会計期間の減損損失は2,598百万円となり、再生可能エネルギーの一部プロジェクトでは開発中止に伴う減損損失等が計上された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度、「その他の費用」のうち減損損失として計上した金額は197,806百万円です。」
減損損失は前年度の468億81百万円から1,978億06百万円へ増加し、統合のれん等で大規模な減損が発生した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 17,082 40,183」
第3四半期累計の減損損失は前年同期の170億82百万円から401億83百万円へ増加した。PPC株式20％の売却契約に伴う処分グループの公正価値測定で152億09百万円の減損損失も計上された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 14,913 18,229」
第2四半期累計の減損損失は前年同期の149億13百万円から182億29百万円へ増加し、事業再構築・資産価値低下に伴う損失計上が拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 9,565 11,873」
当第1四半期の減損損失は前年同期の95億65百万円から118億73百万円へ増加し、事業再構築・資産価値低下に伴う損失計上が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「これにより、当連結会計年度、その他の費用のうち減損損失として計上した金額は137,188百万円です。」
減損損失は前期の470億円から1,372億円へ増加した。MLCCの売却目的保有への分類に伴う752億円、台湾洋上風力投資の271億円などが含まれる。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 95,643 13,286」
第3四半期累計の減損損失は前年同期の956億43百万円から132億86百万円へ大幅に減少した。なお、英国石油・天然ガス開発事業の売却契約に伴う減損損失107億80百万円は計上されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失は、主にエネルギーセグメントのＳＳや製油所再編に伴い精製設備に対して計上しています。」
第2四半期累計の減損損失は22億71百万円で、前年同期の251億55百万円から大幅に減少した。なお、製油所再編等に関連する費用の計上は継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 1,061 280」
第1四半期の減損損失は前年同期の1,061百万円から280百万円へ減少し、直近の大規模な減損計上に比べ、当四半期の事業再構築・資産価値低下の影響は小さかった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失は160,038百万円となりました。」
減損損失は前年度の113,211百万円から160,038百万円へ増加し、製油所再編、石油・天然ガス権益、カセロネス銅鉱山等で資産価値低下が実績化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失は、主に、金属セグメントのカセロネス銅鉱山事業の資産及びエネルギーセグメントのＳＳや製油所再編に伴い精製設備に対して計上したものです。」
第3四半期累計の減損損失は956億43百万円となり、カセロネス銅鉱山、SSおよび製油所再編に伴う精製設備で大規模な減損が発生した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失は、主にエネルギーセグメントのＳＳや製油所再編に伴い精製設備に対して計上しています。」
第2四半期累計の減損損失は251億55百万円となり、前年同期の32億70百万円から増加した。SSや製油所再編に伴う精製設備の減損に加え、リストラクチャリング関連費用も計上されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失は113,211百万円となりました。」
減損損失は前年度の422億円から1,132億円へ増加し、特に石油・天然ガス開発セグメントで893億円の減損を計上した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失は42,247百万円となりました。」
減損損失は前年度の1,794億円から422億円へ大幅に減少し、事業再構築に伴う資産価値低下の影響は縮小した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「減損損失は事業環境の変化及びリストラクチャリング計画等に基づき実施された減損テストから発生しています。」
事業構造改革費用はゼロとなった一方、減損損失は前年度の691億円から1,794億円へ増加し、事業再構築に伴う資産価値低下の影響が拡大した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 5,375 （注）22,841」
減損損失は前年同期の53億75百万円から当第3四半期累計期間には228億41百万円へ増加した。一方、事業構造改革費用は前年同期の17億57百万円に対し、当期は計上されていない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「事業構造改革費用 1,752 -」
前年同期に計上されていた事業構造改革費用は、当第2四半期累計期間には計上されていない。一方、減損損失は88億80百万円計上された。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「事業構造改革費用 1,568 -」
事業構造改革費用は前年同期の1,568百万円から当四半期は計上なしとなり、再構築に伴う特別損失の発生が縮小している。 - FY2017対処有価証券報告書
「事業構造改革費用（注２）1,769」
事業構造改革費用は前期の925億円から17.69億円へ大幅に減少したが、石油・天然ガス開発事業の資産売却・撤退関連損失はなお計上されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また、特別損失は、投資有価証券評価損109億円、事業構造改革費用103億円等により、合計で371億円となりました。」
事業構造改革費用を含む特別損失が第3四半期累計でも発生し、再構築に伴う損失計上が続いている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、事業構造改革費用103億円、投資有価証券評価損72億円等により、合計で280億円となりました。」
事業再構築に伴う特別損失が第2四半期累計でも発生し、事業構造改革費用は103億円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用は、石油・天然ガス開発事業における事業再構築に伴う資産売却・撤退関連損失です。なお、同費用には、固定資産の減損損失8,166百万円が含まれています。」
事業再構築に伴う特別損失が当四半期にも発生し、98億円の事業構造改革費用として計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、コスト削減、事業の集中と効率性の強化を図ることとしており、事業の再構築に伴う相当程度の特別損失が発生する可能性があります。」
当年度には事業構造改革費用846億円を計上しており、資産売却・撤退や家庭用燃料電池事業の販売体制見直しに伴う損失が発生している。