上流資産の採算悪化・探鉱開発投資の回収リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ENEOSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、ベトナム沖15-２鉱区における新たな生産分与契約締結に伴う権益比率の上昇や中東プロジェクトでの増産等により、前年同期比増加しました。」
既存プロジェクトの減退等による上流生産量低下リスクに対し、ベトナム沖鉱区の権益比率上昇や中東プロジェクトの増産により、生産量が前年同期比で増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、一部プロジェクトで減退及び定期修繕に伴う操業停止影響があったものの、インドネシアのタングープロジェクトにおける第３系列液化ガス設備の稼働開始による増産影響等により、前年同期に比べ増加しました。」
一部プロジェクトの減退・定期修繕による減産要因がある一方、タングー第3系列液化ガス設備の稼働開始等により、原油・天然ガス生産量は前年同期比で増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、一部プロジェクトにおける減退及び定期修繕に伴う操業停止影響等により、前年同期に比べ減少しました。」
一部プロジェクトの自然減退と定期修繕に伴う操業停止により、原油・天然ガス生産量の減少が続いている。 - FY2023-Q3英国事業売却等による生産量減少有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、英国事業の売却（2022年３月完了）の影響等により、前年同期に比べ減少しました。」
英国事業の売却等により、石油・天然ガス開発セグメントの生産量が前年同期比で減少した。一方、販売価格上昇により同セグメントの営業利益は増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「既存事業の価値最大化に向け石油・天然ガスの安定生産を維持するとともに、他社とのアライアンスを活用しながら、ＣＣＳ／ＣＣＵＳ技術を梃子に、成長事業と位置付ける環境対応型事業を推進しました。」
安定生産の維持と英国事業の売却により、上流資産の採算・生産リスクへの対応が進められている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、主として油田・ガス田の自然減退等により、前年同期に比べ減少しました。」
自然減退等による原油・天然ガス生産量の前年同期比減少が実績化し、前期までの新規・追加開発による増加局面から悪化した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、油田・ガス田の自然減退等による減少があったものの、生産が好調であったこと等により、前年同期に比べ増加しました。」
自然減退がある一方、生産が好調であったことなどにより、原油・天然ガス生産量は前年同期比で増加した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、自然減退等による減少があったものの、既存プロジェクトの追加開発からの生産貢献等もあり、前年同期に比べ増加しました。」
既存プロジェクトの追加開発による生産寄与により、自然減退がある中でも原油・天然ガス生産量は前年同期比で増加し、生産量低下圧力が一時的に低減した。 - FY2021対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の流行下においても安定生産を維持し、マレーシア及びパプアニューギニアのプロジェクトでは、それぞれの事業年度において過去最大の年間生産量を達成しました。」
既存油田・ガス田の自然減退や権益売却の影響がある一方、新規プロジェクトの寄与等により、原油・天然ガス生産量は日量12万5千バーレルまで増加した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、油田・ガス田の自然減退等による減少があったものの、2019年に生産を開始したプロジェクトにおける貢献等もあり、前年同期に比べ増加しました。」
自然減退は続いているが、2019年に生産開始したプロジェクトの貢献等により、上流生産量は前年同期比で増加した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、油田・ガス田の自然減退が見られる中、前年、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献から前年同期に比べ増加しました。」
既存油田・ガス田の自然減退は続いているものの、新規生産プロジェクトの貢献により原油・天然ガス生産量は前年同期比で増加し、上流生産量の減少圧力が一時的に低減した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献があったものの、その他の油田・ガス田の自然減退などの影響により、前年同期に比べ減少しました。」
新規プロジェクトの貢献がある一方、既存油田・ガス田の自然減退による上流生産量の減少が第3四半期累計でも実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献があったものの、その他の油田・ガス田の自然減退などの影響により、前年同期に比べ減少しました。」
新規プロジェクトの貢献がある一方、既存油田・ガス田の自然減退により上流生産量の減少が当第2四半期にも実績化している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量については、油田・ガス田の自然減退が見られる中、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献から前年同期に比べ増加しました。」
既存油田・ガス田の自然減退は続く一方、新規プロジェクトの貢献により上流生産量は前年同期比で増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「石油・天然ガスの生産量は、前連結会計年度を下回る日量10万５千バーレルとなりました。」
カナダのシンクルード権益売却、パプアニューギニア地震等を背景に、上流生産量の減少が通期実績として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産量は、前年同期に比べ減少しました。これは、2018年２月のカナダのシンクルード・オイルサンド・プロジェクトの全保有権益の売却及び同月パプアニューギニアで発生した地震による生産減、その他プロジェクトにおける油田・ガス田の自然減退などの影響によるものです。」
上流生産量の減少が、権益売却、地震及び既存油田・ガス田の自然減退の影響として当第1四半期にも実績化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるＪＸ石油開発株式会社の生産量は、マレーシアのラヤン油ガス田及びアラブ首長国連邦のヘイル油田で生産を開始したものの、選択と集中の方針の下で権益売却を進めたことに加えて、パプアニューギニアでの地震の影響等により、前連結会計年度を下回る日量11万９千バーレルとなりました。」
新規油田の生産開始があった一方、権益売却やパプアニューギニアの地震等により上流生産量が前年を下回った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産については、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献があったものの、その他の油田・ガス田の自然減退などの影響により前年同期に比べ減少しました。」
新規プロジェクトの寄与がある一方、既存油田・ガス田の自然減退による生産量減少が続いている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産については、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献があったものの、その他の油田・ガス田の自然減退などの影響により前年同期に比べ減少しました。」
新規プロジェクトの寄与がある一方、既存油田・ガス田の自然減退により上流生産量の減少が実績として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「原油及び天然ガスの生産については、新規に生産を開始したプロジェクトの貢献があったものの、その他の油田・ガス田の自然減退などの影響により前年同期に比べ減少しました。」
新規プロジェクトの寄与がある一方、既存油田・ガス田の自然減退により上流生産量が前年同期を下回った。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「石油・天然ガス開発セグメントにおいて、油田・ガス田権益に関連する資産に対して54,751百万円の減損損失を計上しています。」
上流事業では、経済情勢の変化や商業生産可能な埋蔵量の確保見込みの低下に伴う減損が当期にも発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用は、石油・天然ガス開発事業における事業再構築に伴う資産売却・撤退関連損失です。なお、同費用には、固定資産の減損損失8,705百万円が含まれています。」
上流事業の再構築に伴う資産売却・撤退関連損失と減損が第3四半期累計でも実際に発生し、事業構造改革費用は102億74百万円となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用は、石油・天然ガス開発事業における事業再構築に伴う資産売却・撤退関連損失です。なお、同費用には、固定資産の減損損失8,692百万円が含まれています。」
上流事業の再構築に伴う資産売却・撤退関連損失と減損が第2四半期累計でも実際に発生し、事業構造改革費用は102億77百万円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用98億円、固定資産除却損16億円等により、合計で136億円となりました。」
石油・天然ガス開発事業の事業再構築に伴う資産売却・撤退関連損失として、事業構造改革費用98億円を計上し、そのうち81億66百万円は固定資産の減損損失である。 - FY2016初出有価証券報告書
「石油・天然ガス開発事業における事業再構築に伴う資産売却・撤退関連損失」
石油・天然ガス探鉱及び生産資産について2,305億円の減損損失を計上しており、低油価に伴う採算悪化が実績として現れている。