ENEOSホールディングス（5020）・方針再掲
社外取締役を活用した透明性・客観性の確保
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
10記載
11年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外取締役を活用した監督・リスク管理体制86社が書いているテーマ・逆風0社・追い風86社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、社外取締役の割合を50％超とし、かつ取締役会議長を社外取締役から選定する体制を継続することにより、ガバナンスの透明性の一層の向上に努めています。」
社外取締役比率50％超・社外取締役議長というガバナンス方針が継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期は、社外取締役の割合を50％超に引き上げ、かつ取締役会議長を社外取締役から選定することにより、ガバナンスの透明性の一層の向上を図りました。」
社外取締役比率50％超と社外議長という前年度の方針が、当期の取締役会運営として実施された。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「社外取締役の比率を50％超とするとともに、取締役会の議長を社外取締役にします。」
従来の社外取締役活用方針に加え、社外取締役比率50％超と社外議長という、透明性・客観性に関する方針をより具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、社外取締役の豊富な知識・経験を経営に活かすとともに、意思決定の透明性・客観性を確保するため、次の取組みを行います。」
社外取締役の関与、指名・報酬諮問委員会および独立・客観的な監督を重視する方針が維持されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、社外取締役の豊富な知識・経験を経営に活かすとともに、意思決定の透明性・客観性を確保するため、次の取組みを行う。」
社外取締役の意見を経営方針・重要な業務執行・人事報酬の決定に反映し、透明性と客観性を確保する方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「社外取締役は、その高い見識と豊富な経験を基に、当社の経営に対して指導・助言を行うとともに、独立した客観的な観点から、経営に対する監督を行う役割を担います。」
統合後も社外取締役4名を置き、独立・客観的な監督と助言をガバナンスの基本方針としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、社外取締役の豊富な知識・経験を経営に活かすとともに、意思決定の透明性・客観性を確保するため、次の取組みを行う。」
社外取締役４名、社外監査役３名を置き、指名諮問委員会・報酬諮問委員会にも社外取締役を参画させている。