自動車産業依存からの脱却
FY2021に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「主要顧客である自動車メーカー及び自動車部品メーカー向け製品につきましては、様々なコスト上昇要因に対応し採算性の確保を図るとともに、ＥＶ化の進展や顧客のＥＳＧ志向を見据えた新製品の拡販・投入を積極的に進めております。」
自動車産業への依存低減に向け、コスト上昇への採算確保と、EV化・顧客のESG志向を見据えた新製品の拡販・投入を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主要顧客である自動車メーカー向け製品につきましては、様々なコスト上昇要因に対する採算の確保に取り組むとともに、ＥＶ化・顧客のＥＳＧ志向の進行を見据えた新製品の投入を推進します。非自動車分野につきましては、需要増が見込まれる航空機分野の拡大や、新商材であるヒカリアクション・自己修復性素材の事業化といった長期テーマにも取り組んでまいります。」
自動車産業依存の低減に向け、EV・顧客のESG志向を見据えた新製品、航空機分野、ヒカリアクション・自己修復性素材などへの展開を第20次中期経営計画下で進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「もっとも、当社としては将来訪れるであろうＥＶ等の普及に備えるため、自動車関連業界への販売依存率を下げる方針であり、2018年に買収した米国クオリケムInc.が強みを持つ航空機・医療機器分野への販売拡大に努め、またヒカリアクション・自己修復性素材等の新規事業やＢ to Ｂ to Ｃ市場への参入の更なる推進に努める方針であります。」
自動車依存低減策として、航空機・医療機器、ヒカリアクション、自己修復性素材、BtoBtoC市場への展開を一体的に記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「自動車業界隣接分野（ＥＶ含む）及び他市場への参入・販売拡大」
自動車産業依存の低減策として、EVを含む隣接分野・他市場、航空機・医療・半導体分野への展開を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社としては将来訪れるであろうＥＶ等の普及に備えるため、自動車関連業界への販売依存率を下げる方針であり、2018年に買収した米国クオリケムInc.が強みを持つ航空機・医療機器分野への販売拡大に努め、また自己修復性ポリマー等の新規事業やＢ to Ｂ to Ｃ市場への参入の更なる推進に努める方針であります。」
EV普及による自動車関連需要の変化に備え、航空機・医療機器、新規事業、BtoBtoC市場への展開を進める方針を再掲している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その中、B to B to C 製品として注力している洗濯槽クリーナーの売上高は、前年同期比で30％以上の増加となり四半期ベースで初めて２億円を超える結果となりました。」
自動車産業依存からの脱却に向けたBtoBtoC製品について、洗濯槽クリーナーの売上高が前年同期比30％超増加し、四半期ベースで初めて2億円を超えた。 - FY2021初出有価証券報告書
「金属加工油剤分野における自動車産業依存からの脱却」
自動車関連業界への販売依存度が高いという構造に対する対応として、自動車産業依存からの脱却を第19次中期経営計画の経営基盤強化策に掲げている。