原価低減による国内事業の利益改善
FY2017-Q3に初出。26回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「日本：販売は堅調に推移し、販売価格改定の効果やコスト抑制に努めた結果、増収増益」
日本事業について、販売価格改定とコスト抑制による増収増益が第1四半期の実績として示され、利益改善が進んだ。 - FY2026経費・人件費増による国内減益有価証券報告書
「一方で、原材料費は落ち着きを見せたものの、経費や人件費増の影響により、営業利益は前期比で減少しました。」
国内では販売価格改定や拡販により売上高は増加したが、経費・人件費の増加により営業利益は前期比28.6％減となった。 - 2026-05-15後退業績予想の修正
「市場全体では、国内自動車生産が総じて伸び悩む状況が続く中、販売価格の改定や拡販に取り組んだ結果、売上高は前期比でやや増加しました。一方で、原材料費は落ち着きを見せたものの、経費や人件費増の影響により、営業利益は前期比で減少しました。」
販売価格改定や拡販により日本の売上高は増加した一方、経費・人件費増により営業利益は減少し、国内事業の利益改善の進展が弱まっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「品質問題に端を発する自動車メーカーの生産減から回復が遅れたことなどによりわずかに減収となりましたが、価格改定や原価低減に努めた結果、増益となりました。」
日本セグメントは減収となったものの、価格改定・原価低減により営業利益が592百万円から814百万円へ増加し、国内事業の利益改善が進展した。 - FY2025-H1国内事業の減収減益有価証券報告書
「主要顧客である自動車メーカーにおける生産減の影響が長引いたこと、また、原材料価格が高止まりしていることや人件費の増加の影響もあって、減収・減益となりました。」
販売価格改定やコスト対応による従来の国内利益改善に対し、当中間連結会計期間は自動車生産減、原材料価格高止まり、人件費増加の影響により日本セグメントが減収・減益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売数量は前期並みにとどまり、年度終盤における一部原材料価格の上昇もありましたが、前期に行えなかった分の販売価格改定を今期行った影響もあり増収・増益となりました。」
国内セグメントは販売価格改定により増収・増益となり、営業利益は前期の37百万円から592百万円へ増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「半導体等の部材不足による自動車メーカーの減産の影響が緩和したことに加え、販売価格の改定の影響もあって増収となり、前年同期の営業赤字から大きく回復し営業黒字に転じました。」
国内事業では、部材不足による減産影響の緩和と販売価格改定により、営業黒字への転換を継続している。前四半期までに記載された利益改善の進展を再確認している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「半導体不足による自動車メーカーの減産の影響からの販売数量の本格的回復には至っていませんが、販売価格の改定の影響もあり増収となり、前年同期の営業赤字から大きく回復し営業黒字に転じました。」
日本セグメントは販売価格改定の影響により増収となり、前年同期の営業損失171百万円から営業利益479百万円へ転換した。国内事業の利益改善が具体的な数値を伴って進展している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「（日本） 半導体不足の影響からの販売数量の本格的回復には至っていませんが、販売価格の改定の影響もあり増収となり、営業黒字に転じました。」
日本セグメントは販売価格改定の影響で増収となり、前年同期の営業損失99百万円から営業利益215百万円へ転換した。価格改定による国内事業の利益改善が進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「原材料価格は高い水準で推移しましたが、販売価格の改定を進めたことにより増収となり、原価低減や経費節減の効果もあって営業黒字に転換しました。」
日本セグメントは前期の営業損失178百万円から営業利益37百万円へ転換し、価格改定・原価低減・経費節減による利益改善が具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「原材料価格は依然として高い水準にありますが、販売価格の改定を進めたことにより増収となり、原価低減や経費節減の効果もあって営業赤字は縮小しました。」
日本セグメントは販売価格改定、原価低減、経費節減により営業損失が前年同期の63百万円から3百万円へ縮小した。国内事業の利益改善が具体的な数値を伴って進展している。 - FY2023-Q2価格改定等でも国内営業損失継続有価証券報告書
「販売価格の改定を進めたことにより増収となりましたが、それ以上に原材料価格の高騰の影響が大きく営業損失となりました。」
日本セグメントは売上高が前年同期比6.5％増となった一方、販売価格改定を進めても原材料価格高騰の影響が上回り、営業損失171百万円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「販売価格の改定等により増収となりましたが、それ以上に原材料価格の高騰の影響が大きく営業損失となりました。」
国内事業では販売価格改定等を進めているものの、原材料価格高騰の影響が上回り、当第1四半期も日本セグメントは営業損失となった。 - FY2022原材料高騰により国内営業損失有価証券報告書
「（日本）売上高は自動車生産台数の回復により増収となりました。しかし営業利益は急激な原材料価格の上昇に価格転嫁が追いつかず営業損失となりました。」
国内事業は売上高が前期比12.2％増となった一方、価格転嫁が原材料高騰に追いつかず営業損失178百万円となった。 - FY2022-Q3原材料高騰下で営業損失継続有価証券報告書
「自動車生産台数の回復により増収となりました。しかし営業利益は、前年同期比較では増加致しましたが原材料価格高騰の影響により営業損失となりました。」
日本セグメントは売上高が回復したものの、原材料価格高騰により第3四半期累計の営業損失が継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「半導体不足の影響が若干ありましたが自動車生産台数の回復により増収となりました。営業利益も増収効果により増益となりました。」
日本セグメントは営業利益が前年同期の215百万円の損失から19百万円の利益に転換し、自動車生産回復による増収効果が国内事業の利益改善として現れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「自動車生産台数の回復により大きく増収も、原材料価格が上昇傾向にある為、営業利益の増加額は小幅に留まりました。」
日本セグメントは前年同期の営業損失157百万円から当期62百万円の営業利益へ転換した。自動車生産回復により国内事業の利益が改善した一方、原材料価格上昇が制約となっている。 - FY2021感染症影響で通期利益が大幅減少有価証券報告書
「主要顧客の稼動率はかなり回復しておりますが、新型コロナウイルス感染症拡大による第１四半期の減収が大きく影響し前期比15.6％減の14,409百万円、セグメント利益は第３四半期までは損失ではありましたが前期比95.8％減の31百万円となりました。」
価格改定や費用削減による従来の国内利益改善に対し、感染症による第1四半期の減収が通期の日本セグメント利益を31百万円まで押し下げた。 - FY2021-Q3感染症影響で国内事業が減収減益有価証券報告書
「主要顧客の稼動率は回復傾向にありますが、新型コロナウイルス感染症拡大による４月、５月の落ち込みが大きく影響し前年同期比20.4％減の10,453百万円、セグメント利益は99百万円の損失（前年同期は656百万円の利益）となりました。」
これまで価格改定や費用削減等による国内事業の利益改善が記載されていたが、当第3四半期累計では感染症初期の顧客稼働率低下により日本セグメントが営業損失となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高は、日系自動車メーカーへのシェア拡大を進めましたが、自動車生産台数の減少が響き、計画を上回ることができませんでした。利益は、価格改定を進めたこと、費用の削減等が寄与し、業績予想を上回りました。」
価格改定と費用削減が利益改善に寄与し、営業利益・経常利益・純利益はいずれも業績予想を上回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は販売製品の価格改定が進んだことで前年同期比6.5％増の470百万円となりました。」
日本セグメントで販売製品の価格改定が進み、セグメント利益が前年同期比6.5％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は販売製品の価格改定が進んだことで前年同期比5.0％増の243百万円となりました。」
日本セグメントで販売製品の価格改定が進み、セグメント利益が前年同期比5.0％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、販売数量増加の効果に加えて価格改定による収益改善の結果、前年同期比47.5％増の879百万円となりました。」
国内事業では販売数量の増加と価格改定による収益改善により、セグメント利益が前年同期比47.5％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は原材料価格の下落や採算改善、コスト削減努力により、前年同期比124.8％増の265百万円となりました。」
国内セグメントで採算改善とコスト削減努力を進めた結果、セグメント利益が前年同期比124.8％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原価低減等に努めた結果、前期比25.3％増の754百万円となりました。」
国内セグメントでの原価低減の取り組みが、通期の営業利益前期比25.3％増という測定可能な成果として記載されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、原価低減等に努めた結果、前年同期比17.5％増の596百万円となりました。」
国内セグメントで原価低減を進め、その結果として営業利益が前年同期比17.5％増となった取り組みと成果を初めて独立したテーマとして記録する。