日本精蝋（5010）・施策前進
管理職・現場力の教育強化
FY2019に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成973社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1014社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1056件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「役割とミッションに応じ報酬を決定する役割等級制度への改定」
役割等級制度、ハラスメント・評価者・心理的安全性に関する研修、安全教育、健康管理など、管理職教育から人事・職場環境施策へ取り組みを広げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「各々の役割と成果に応じた処遇、脱年功序列、働き甲斐向上による人材確保等を目的とした人事評価制度刷新プロジェクトを総務部中心に企画・推進し、2022年度から新制度を導入いたします。」
人事評価制度刷新プロジェクトを進め、2022年度から新制度を導入する予定を明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「年央には管理職へのアンケートを通じて、教育の効果が表れてきていることを確認しております。しかしながら、新型コロナウィルス感染症拡大の影響を受け、集合教育を一時中断せざるを得ない状況となりました。また制度疲労もあり、これからの働き方を意識した新たな人事評価制度の素案の策定も開始しております。」
管理職教育を継続し、年央のアンケートで教育効果を確認した。さらに、これからの働き方を意識した新たな人事評価制度の素案の策定を開始している。 - FY2019初出有価証券報告書
「まず第一歩として、外部講師による管理職教育を実施。意識変革、OJTを牽引できる管理職育成に向け、社内での効果的な教育を継続致します。また、製造全監督職クラス対象に、経営方針、方向性に関し、小グループ教育にて年間を通じて実施し、意識の向上を期待しております。」
個人力・現場力を高めるため、外部講師による管理職教育と、製造部門の監督職を対象とした年間の小グループ教育を実施している。