業務改革・働き方改革・ダイバーシティーの推進
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、2024年２月よりエンゲージメントサーベイを導入しております。導入初回のスコアは66でありましたが、2026年２月時点では70となっております。また、2026年３月には女性管理職比率が10.6％に向上しております。」
人的資本経営をエンゲージメントサーベイや女性管理職登用に具体化し、エンゲージメントスコア70、女性管理職比率10.6％という実績を開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画「Growing Global for Sustainability（GGS）」に取り組み、事業戦略の深化、環境経営の高度化および人的資本経営の推進を行い、社会全体と当社グループの持続可能性の両立を目指しました。」
GGSのもとで、事業戦略の深化、環境経営の高度化、人的資本経営の推進を行い、持続可能性の両立を目指す方針を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらに、従業員がそれぞれの個性や能力を活かし、個々人の価値観にあわせた働き方が実現できるよう、年２回の定期的なエンゲージメントサーベイによる従業員との対話を通じて職場環境の整備と企業風土の変革に取り組んでおります。」
従来の働き方改革・ダイバーシティーを、年2回のエンゲージメントサーベイ、職場環境整備、企業風土変革へ具体化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画「Growing Global for Sustainability（GGS）」に取り組み、事業戦略の深化、環境経営の高度化および人的資本経営の推進を行い、社会全体と当社グループの持続可能性の両立を目指しました。」
従来の業務改革・働き方改革・ダイバーシティーの文脈から、GGSでは人的資本経営の推進として位置付けている。今回の filing では具体的な人事施策や数値目標は記載されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「人事考課制度、福利厚生など、既存制度の抜本的な見直しを行い、さらにいつでもどこでも働けるオフィス環境を構築するなどソフト、ハード両面で従業員の生産性向上に向けた環境整備を行い、従業員のやりがいを向上させます。」
制度見直し、柔軟な勤務環境、生産性向上、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン、人財開発を引き続き推進している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人事考課制度、福利厚生など、既存制度の抜本的な見直しを行い、さらにいつでもどこでも働けるオフィス環境を構築するなどソフト、ハード両面で従業員の生産性向上に向けた環境整備を行い、従業員のやりがいを向上させます。また、ダイバーシティ＆インクルージョンへの取り組みも強化し、グローバルで活躍できる人財開発を推進させます。」
制度見直し、柔軟な勤務環境、生産性向上、ダイバーシティ＆インクルージョン、人財開発を引き続き業務・働き方改革の施策としている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「人事考課制度、福利厚生など、既存制度の抜本的な見直しを行い、さらにいつでもどこでも働けるオフィス環境を構築するなどソフト、ハード両面で従業員の生産性向上に向けた環境整備を行い、従業員のやりがいを向上させます。また、ダイバーシティ＆インクルージョンへの取り組みも強化し、グローバルで活躍できる人財開発を推進させます。」
業務改革・働き方改革を、既存制度の抜本的見直し、場所にとらわれない勤務環境、ダイバーシティ＆インクルージョン、人財開発へ具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「これまで脈々と受け継がれてきた業務内容を抜本的に見直す業務改革を推進します。業務改革によって得られた余力を活用し、働き方改革を実現します。さらに多様な価値観を受容する企業風土を醸成し、ダイバーシティーを推進し、企業価値向上に繋げます。」
EGG2021の施策として、業務内容の抜本的見直し、働き方改革、ダイバーシティー推進、従業員の成長を実感できる施策を初めて明示している。