ファインケミカル製品の価格競争
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-10-09。
北興化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「ファインケミカル事業の売上高は、樹脂分野等が海外経済減速や価格競争の影響を受け減少したものの、医農薬分野の回復等や電子材料分野の受注増により、17,785百万円、前連結会計年度比178百万円（1.0％）の増収となりました。営業利益は、価格競争の影響を受けた樹脂分野の減収や中国子会社の減益の影響もあり、4,004百万円、前連結会計年度比55百万円（1.4％）の減少となりました。」
価格競争が樹脂分野の減収およびファインケミカル事業の営業利益1.4％減少の要因として、通期業績に引き続き現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ファインケミカル事業の売上高は、医農薬分野の需要が回復したものの、樹脂分野等が、海外経済減速や価格競争の影響を受けて減少したことや、中国子会社における中国国内販売が減少したことから、8,407百万円、前年同期比179百万円（2.1％）の減収となりました。営業利益は、樹脂分野（石化用触媒等）等の売上高減少に加え、前年度第２四半期（３～５月）が好業績であった影響もあり、1,908百万円、前年同期比283百万円（12.9％）の減少となりました。」
価格競争が樹脂分野等の売上高減少およびファインケミカル事業の営業利益12.9％減少の要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少に加え、中国子会社の主力品目である石化用触媒（ＴＰＰ）の価格競争の影響や物流費の増加等により、2,191百万円、前年同期比258百万円（10.5％）の減少となりました。」
中国子会社の石化用触媒（TPP）における価格競争が引き続き利益減少要因となっている。前四半期からリスクは継続しているが、今回新たな競争要因の拡大は記載されていない。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少に加え、中国子会社の主力品目である石化用触媒（ＴＰＰ）の価格競争の影響等により、854百万円、前年同期比499百万円（36.9％）の減少となりました。」
ファインケミカル事業では、中国子会社の主力品目である石化用触媒（TPP）の価格競争が利益減少要因として具体化し、営業利益は前年同期比36.9％減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ファインケミカル製品の市場は、新規企業の市場参入や、廉価製品あるいは新規商品の台頭などにより、価格競争にさらされております。当社グループでは、得意とするグリニャール反応を活用し、顧客のニーズに合わせた付加価値の高い製品を市場に提供しておりますが、想定外の技術革新や急激な市場変化が発生した場合には、当社グループの事業が影響を受ける可能性があります。」
価格競争および技術革新・市場変化による影響のリスクと、グリニャール反応を活用した付加価値製品による対応を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、得意とするグリニャール反応を活用し、顧客のニーズに合わせた付加価値の高い製品を市場に提供しておりますが、想定外の技術革新や急激な市場変化が発生した場合には、当社グループの事業が影響を受ける可能性があります。」
価格競争リスクを再掲しつつ、グリニャール反応を活用した付加価値製品の提供を対応策として記載している。競争リスク自体の消失や縮小は記載されていない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「品質と価格の両面において顧客の要望が高度化する医薬・農薬分野や、急速に成長しているスマートフォンや電気自動車向けの電子材料においては、生き残りをかけた開発競争や価格競争が激しさを増しています。」
ファインケミカル事業における開発競争・価格競争が、医薬・農薬および電子材料分野で激化していると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ファインケミカル製品の市場は、新規企業の市場参入や、廉価製品あるいは新規商品の台頭などにより、価格競争にさらされており、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性があります。」
新規参入、廉価製品および新規商品の台頭によるファインケミカル事業の価格競争リスクを明示している。