ジョンソントレーディングの子会社化によるペット用品・園芸用品事業の拡充
FY2016-Q3に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1ケア用品等伸長もペット部門減収有価証券報告書
「ペット用品分野においては、飼い主のペットに対する健康意識の高まりやペットの住環境の充実等を受け、一頭あたりにかける費用は増加傾向にあり、ペット関連市場は好調さを維持しています。こうした状況下、猫砂などのケア用品や機能性フードの売上が伸長しました。」
ペット関連市場の好調とケア用品・機能性フードの売上伸長が示された一方、ペット用品・その他部門全体の売上高は前年同期比1.8%減となった。 - FY2025ペットケア増収も部門減収有価証券報告書
「こうした状況の中、ケア用品の売上が伸長しましたが、ペット用虫ケア用品や機能性フードの売上が前年を下回りました。以上の結果、当部門の売上高は113億92百万円(前期比1.1%減)となりました。」
ペット用品・その他部門はケア用品が伸長した一方、ペット用虫ケア用品・機能性フードの減収により前期比1.1%減となった。 - FY2025-H1ペット用品微増・ケア用品等伸長有価証券報告書
「こうした状況下、ペット用虫ケア用品の売上は前年を下回りましたが、ケア用品や機能性フードの売上が伸長しました。」
ペット用虫ケア用品は前年を下回った一方、ケア用品と機能性フードが伸長し、ペット用品・その他部門は前年同期比0.6%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「ペット用品・その他部門について、売上高は115億16百万円(前期比17.8%増)となりました。」
ペット用品・その他部門は、ペット用虫ケア用品、猫砂等のケア用品、機能性フードの好調により前期比17.8%増収となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「プレミアムフードや猫砂などのケア用品が売上を伸ばしたことにより、当部門の売上高は97億76百万円(前期比10.6%増)となりました。」
ペット用品・その他部門について、プレミアムフード及び猫砂等のケア用品を軸に通期売上高が前期比10.6%増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ペット用品分野においては、猫砂などのケア用品やプレミアムフードが伸長し、売上高は74億14百万円(前年同期比10.4%増)となりました。」
猫砂などのケア用品やプレミアムフードの伸長により、ペット用品・その他部門は前年同期比10.4%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ペット用品分野においては、猫砂や消臭スプレーなどのケア用品やプレミアムフードが伸長し、売上高は49億84百万円(前年同期比5.8%増)となりました。」
猫砂、消臭スプレーなどのケア用品やプレミアムフードの伸長により、ペット用品・その他部門の売上高が前年同期比5.8%増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ペット用品分野においては、飼育頭数の増加に伴い、猫砂などのペットケア用品への需要が高まっていることで売上を伸ばし、売上高は22億91百万円(前年同期比6.5%増)となりました。」
ペットケア用品、とくに猫砂への需要増を背景に、ペット用品・その他部門の売上高が前年同期比6.5%増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「ペット用品分野においては、在宅時間の増加によりペット飼育頭数が増加し、ペットと過ごす時間が増えています。こうした状況下、ペットが快適に過ごせるように、タオル・クリーナーなどのペットケア用品が売上を伸ばしました。また、ペットケアのアンテナショップ『あーす・ぺっとはうす』の出店などの積極的な販売施策により、売上高は88億43百万円となりました。」
ペットケア用品の販売伸長に加え、アンテナショップ出店という販売施策が示され、ペット関連事業の事業基盤拡充が進んだ。 - FY2022-Q3ペットケア増収・虫ケア減収有価証券報告書
「ペット用品分野においては、ペットの飼育頭数の増加や、在宅時間が増えたことで家庭でのペットとのコミュニケーションが深まったことにより、ネコ砂やタオル・クリーナーなどのペットケア用品が売上を伸ばしました。一方、天候不順の影響からペット用の虫ケア用品の売上は前年を下回り、売上高は67億18百万円となりました。」
ペット用品・その他部門では、ペット飼育頭数の増加や在宅時間の増加を背景にネコ砂・ペットケア用品が伸長した一方、ペット用虫ケア用品は天候不順の影響で前年を下回った。 - FY2021増収継続・伸び率鈍化有価証券報告書
「また、既存製品のリニューアル、新機能商品の投入によりお客様の認知を高めるなどの積極的な販売施策により、当部門の売上高は93億38百万円(前期比1.3%増)となりました。」
ペット関連事業は既存製品のリニューアル、新機能商品の投入、販売施策により増収を続けたが、伸び率は鈍化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ペット用品分野においては、既存製品のリニューアルや積極的な販売促進施策によりタオル・クリーナーなどのペットケア用品が引き続き売上を伸ばし、当部門の売上高は50億67百万円(前年同期比7.1%増)となりました。」
既存製品のリニューアルと販売促進により、ペット用品・その他部門の売上高が前年同期比7.1%増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当該吸収分割は、ペット関連用品の内製化や物流拠点化、ペットを介したコミュニティの設置などを視野に、ペット関連ビジネスの基盤強化を図り、また、内製化に伴うコスト削減や商品の安定供給など、工場経営の更なる効率化を図ることを目的としております。」
ペット関連事業について、2020年10月1日の吸収分割により内製化、物流拠点化、コミュニティ設置を視野に入れた基盤強化へ進展した。 - FY2020-Q3増収継続・伸び率上昇有価証券報告書
「ペット用品分野においては、既存製品のリニューアルや積極的な販売促進施策によりタオル・クリーナーなどのペットケア用品が売上を伸ばし、当部門の売上高は70億55百万円(前年同期比 8.9%増)となりました。」
ペットケア用品のリニューアルと販売促進により部門売上は増加し、前年同期比の伸び率は第2四半期累計の8.1%増から8.9%増となった。 - FY2020-Q2増収継続・伸び率鈍化有価証券報告書
「ペット用品分野においては、既存製品のリニューアルや積極的な販売促進施策によりタオル・クリーナーなどのペットケア用品が売上を伸ばし、当部門の売上高は47億29百万円(前年同期比 8.1%増)となりました。」
ペットケア用品のリニューアルと販売促進により部門売上は増加したが、前年同期比の伸び率は第1四半期の14.9%増から8.1%増へ鈍化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ペット用品分野においては、既存製品のリニューアルや積極的な販売促進施策により、タオル・クリーナーなどのペットケア用品が売上を伸ばし、当部門の売上高は20億61百万円(前年同期比 14.9%増)となりました。」
ペット用品・その他部門では、既存製品のリニューアルと販売促進によりペットケア用品が伸長し、部門売上高が前年同期比14.9%増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「ペット関連事業の経営統合により発足したアース・ペット㈱が経営資源を有効に活用し、売上を伸ばしました。」
アース・バイオケミカルとジョンソントレーディングの統合後、アース・ペットとして経営資源を活用し、ペット用品・その他部門の売上高が前期比12.2%増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「ペット事業関連子会社であるアース・バイオケミカル㈱のペット事業及びジョンソントレーディング㈱の全事業を統合し、ペット事業に特化した迅速かつ機能的な経営を実現し、効率的な事業投資と人材の活用を行うことで、同事業の更なる成長を図ることを目的としております。」
平成29年7月1日付でペット事業関連子会社とジョンソントレーディングの事業を統合し、ペット事業特化の経営体制へ進展した。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「追加取得した株式の議決権比率は35%であり、当該取引によりジョンソントレーディング㈱を当社の完全子会社といたしました。当該追加取得は、ペット事業関連の子会社である同社の株式を100%取得することで、迅速かつ機能的な経営を実現し、更なる同事業の成長を図るためであります。」
平成29年4月5日に35%を追加取得し、ジョンソントレーディングの完全子会社化が実現した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「ペット用品・その他部門においては、昨年11月に連結子会社化したジョンソントレーディング㈱による売上寄与などにより、売上高は19億18百万円(前年同期比20.3%増)となりました。」
ジョンソントレーディングの子会社化後、ペット用品・その他部門の売上高が前年同期比20.3%増となり、売上寄与が明示された。 - FY2016達成有価証券報告書
「ジョンソントレーディング㈱の株式65%を取得し子会社化」
前四半期に開示した追加取得計画が平成28年11月22日に実行され、持分比率65%の子会社化と連結が実現した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社は、平成28年11月9日開催の取締役会において、以下のとおり、㈱ニチリウ永瀬が保有するジョンソントレーディング㈱の発行済株式の30%を追加取得し子会社化することを決議し、同日に株式譲渡契約を締結いたしました。ジョンソントレーディング㈱は、ペット用品及び家庭用園芸用品の分野において安定した地位を築いており、当社グループの企業価値の向上と事業領域の拡充に貢献すると判断したため、当該会社の株式を取得し、当社の子会社とすることといたしました。取得価額:528百万円、取得後の持分比率:65.0%、株式取得の時期:平成28年11月22日(予定)」
発行済株式の30%を追加取得し、持分比率65.0%の子会社とする計画を初めて開示している。目的として企業価値の向上とペット用品・家庭用園芸用品による事業領域の拡充を挙げている。