マーケティング機能強化とECチャネル活用
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年８月末に主力の洗口液『モンダミン』シリーズの大幅リニューアルを実施し、合わせて若年層をターゲットとした積極的な広告宣伝の投入が奏功した結果」
マーケティング機能強化が、モンダミンの大幅リニューアルと若年層向け広告宣伝による売上拡大へ具体化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「本計画では、利益・キャッシュフローの創出（収益力の向上）を最優先課題として国内の構造改革及び日用品のブランド力向上により収益力の強化を図るとともに、現地法人を通じたアジア市場での展開及び中東などへの輸出事業を成長ドライバーと捉え、海外売上高の拡大を目指してまいります。」
マーケティング・ブランド強化の位置付けを、新中期経営計画における日用品のブランド力向上と海外売上拡大の施策として引き続き示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後、注力カテゴリの選択と集中を行い、入浴剤・洗口液などへマーケティングの資源配分を高めブランド力・WTP(Willingness to Pay：支払意思額）向上による収益力強化を図ります。」
マーケティング施策が、全般的な新製品・販促から、入浴剤・洗口液等の注力カテゴリへの資源集中とブランド力・支払意思額向上へ整理された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「家庭用品事業におきましては、既存製品のリニューアルなどによる製品価値の向上、高付加価値製品の投入、SNSなどを利用した効果的なプロモーションなどを実施しました。」
新製品・リニューアル・SNSプロモーションを組み合わせたマーケティング施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「家庭用品事業におきましては、高付加価値製品の投入による潜在ニーズの掘り起こし、既存製品のリニューアルなどによる製品価値の向上、SNSなどを利用した効果的なプロモーションなどを実施しました。」
新製品・リニューアル・SNSプロモーションを組み合わせたマーケティング施策を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「SNSでのプロモーション効果もあり、掃除用品の新製品『くるくるバブルーンお風呂まるごと』が売上に寄与したことに加えて、消臭芳香剤『スッキーリ！』シリーズが引き続き好調に推移しました。」
SNSプロモーションと新製品『くるくるバブルーンお風呂まるごと』の売上寄与が示され、デジタル販促と新製品を結び付けた実績が具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの収益源である国内虫ケア用品については、コロナ禍で変容した市場を通じて、新たに掘り起こされたお客様の需要は今後も継続するものと予測しています。その中で、「予防」をコンセプトにした高単価・高付加価値製品の拡充、製造コストの低減、SNSなどを利用した効果的なプロモーションの実施、販売コストの効率化、年間定番製品の拡大などによる返品率の低減などを進めてまいります。」
従来の新製品・広告宣伝・EC活用に加え、予防をコンセプトとした高単価製品、SNSプロモーション、年間定番製品の拡大を通じた販売・返品管理へ具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「日用品については、口腔衛生用品、入浴剤、衣類ケア、消臭芳香剤など主たるカテゴリーにおいて、規模と収益を確保します。これらに向けて、新製品投入・プロモーションの実施による話題提供、ECやBtoBなど新たな販売チャネルの開拓を進めてまいります。」
新製品、プロモーション、EC・BtoBチャネルによる販売拡大の方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「家庭用品事業におきましては、新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなど、お客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。」
新製品・リニューアル・広告宣伝・売場づくりを通じたマーケティング施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなど、お客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。」
新製品、リニューアル、広告宣伝、売場づくりを通じたマーケティング施策を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「増収及び売上構成比の変化に伴う原価率の改善により売上総利益が増加したことに加え、マーケティング費用を抑制したことで」
マーケティング費用の抑制を継続し、原価率改善と合わせて家庭用品事業の利益増加に寄与した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「マーケティング費用の抑制、活動費の減少により、販管費比率が前年・計画ともに下回ったこと」
マーケティング費用の抑制と活動費の減少により、販管費比率が前年および計画を下回った状況を継続して示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなどお客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。」
新製品、リニューアル、広告宣伝、売場づくりを通じたマーケティング施策を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「マーケティング費用の抑制を図り、販管費比率が前年・計画ともに下回ったこと」
マーケティング費用の抑制を実施し、販管費比率が前年および計画を下回ったと記載している。販売促進費の効率的活用という従来の課題に対する結果が示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなどお客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。」
新製品、リニューアル、広告宣伝、売場づくりを通じたマーケティング施策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなどお客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。」
新製品、リニューアル、広告宣伝、売場づくりによるマーケティング施策を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなどお客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。」
新製品、リニューアル、広告宣伝、売場づくりを通じたマーケティング施策を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「販売促進費の管理については、可視化するシステムを導入し、使用実態の分析をもとにした効率化に取り組んでおりますが、現状、売上高に占める販促費比率が上昇しており、販売促進費の運用そのものに課題を抱えております。今後は、売上に連動した費用の投入など、運用そのものにメスを入れ、販売促進費の効果的な活用を図ってまいります。」
販促費可視化システムの導入後、売上高に占める販促費比率上昇という課題を認識し、売上連動型の費用投入へ運用改善を進める方針を示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新製品の発売、各種プロモーション施策の実施などにより国内市場の活性化に努めるとともに」
新製品と各種プロモーション施策を通じたマーケティングによる国内市場活性化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新製品の発売、各種プロモーション施策の実施などにより国内市場の活性化に努めるとともに」
新製品とプロモーション施策を通じたマーケティングによる市場活性化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「日本国内において新製品の発売、積極的なプロモーション施策の実施などにより市場の活性化に努めるとともに」
プロモーション施策を含むマーケティングによる市場活性化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、お客様の購買動向の変化に対応するため、マーケティング機能を強化し、製品情報や使用シーンなどの訴求方法を多様化するとともに、昨今重要性を増しているＥＣ(電子商取引)の活用にも注力してまいります。」
マーケティング機能の強化、訴求方法の多様化、EC活用を引き続き進めている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「日本国内において新製品の発売や製品のリニューアル、デジタルを中心とした新規プロモーションの実施により市場の活性化に努めるとともに」
マーケティング機能強化の具体策として、デジタルを中心とした新規プロモーションを追加的に明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「マーケティング機能を強化し、製品情報や使用シーンなどの訴求方法を多様化するとともに、昨今重要性を増しているＥＣチャネルの活用にも注力してまいります。」
購買動向の変化への対応策として、訴求方法の多様化とECチャネル活用を明示している。