グループ共通の業績評価・投資基準による選択と集中
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
アース製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-06再定義決算説明資料
「国内、海外、総合環境衛生、MA-Tの4本柱による収益拡大を目指す。」
事業ポートフォリオが、国内・海外・総合環境衛生・MA-Tの4本柱による収益拡大という枠組みに整理された。 - FY2024前進有価証券報告書
「ブランド・品目の選択と集中に当たり、当期は目標として掲げていた品目数30％の削減を実施しましたが、更なる効率化を目指すべく、今後も上市品目の見直しを進めてまいります。」
選択と集中について、掲げていた品目数30％削減を当期に実施した。さらに上市品目の見直しを継続し、収益構造改革を進める方針である。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「家庭用品事業においては、中期経営計画に基づいた収益構造改革を行うべく、収益性と将来性を軸にしたブランド・SKUの選択と集中の推進、ブランド強化と市場拡大を目指した施策について検討を進めています。」
収益性・将来性を軸としたブランド及びSKUの選択と集中、ブランド強化・市場拡大施策の検討を引き続き進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「家庭用品事業においては、中期経営計画に基づいた収益構造改革を行うべく、収益性と将来性を軸にしたブランド・SKUの選択と集中の推進、ブランド強化と市場拡大を目指した施策について検討を進めています。」
従来の共通評価基準・投資基準による選択と集中が、収益性・将来性を軸としたブランド及びSKUの選択と集中、ブランド強化・市場拡大施策の検討へ具体化された。 - FY2023前進有価証券報告書
「全社最適の観点で変革をリードする「経営戦略本部」を設置いたしました。この体制のもと、機能強化と効率化の観点から抜本的な組織体制の見直しを行い、グループ全体でのガバナンス強化、成長分野へのリソースの再配分、撤退を視野に入れた不採算事業・資産の見直しを行ってまいります。」
選択と集中の方針が、経営戦略本部の設置、組織体制見直し、成長分野への資源再配分、不採算事業・資産の見直しへ具体化された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
資本コストを意識した選択的投資により、アジア、ESG・オープンイノベーション、ICT・DXへ資本を配分する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
資本コストを意識した選択的投資により、アジア、ESG・オープンイノベーション、ICT・DXへ資本を配分する方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
資本コストを意識した選択的投資により、アジア、ESG・オープンイノベーション、ICT・DXへ資本を配分する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的な取り組みとして、事業部別・カテゴリー別に評価単位を細分化し、利益管理指標を段階的に設け収益性を綿密に管理するとともに、投資案件ごとに資本コストを意識したハードルレートを設定し、投資効率を高めてまいります。」
事業部・カテゴリー別の評価、利益管理指標、資本コストを意識した投資判断による選択と集中を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
資本コストを意識した選択的投資により、アジア、ESG・オープンイノベーション、ICT・DXへ資本を配分する方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとして、事業部別・カテゴリー別に評価単位を設定し、当社独自の利益管理指標である営業限界利益（売上総利益から販売促進費及び物流費を控除した利益）などにより収益性を綿密に管理するとともに、投資案件ごとに資本コストを意識したハードルレートを設定し、投資効率を高めてまいります。」
共通の業績評価・投資基準の整備方針が、事業部・カテゴリー別の評価単位、営業限界利益、投資案件別ハードルレートによる収益管理へ具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「グループ各社に共通の業績評価基準や投資基準などの整備を進め、これらの基準を明確にすることで経営資源配分の「選択と集中」を図り、利益・キャッシュを効率的に創出してまいります。」
グループ各社共通の業績評価基準・投資基準を整備し、採算性などを基準に商品アイテム数を削減して、生産効率・在庫効率を高める新たな経営管理施策を示した。