ICTインフラ投資・DX推進
FY2020-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、当社の㈱バスクリンとの統合によるシステム構築及び白元アース㈱のマスク製造設備の取得で、総額3,736百万円の設備投資を実施しました。」
ICT・DX投資が、バスクリン統合に伴うシステム構築として具体化し、家庭用品事業で37億36百万円の設備投資を実施した。 - FY2024-H1達成有価証券報告書
「なお、その他の無形固定資産とソフトウエアの増減要因は、刷新した基幹システムの稼働開始に伴い、その他の無形固定資産としていたソフトウエア仮勘定からソフトウエアに振り替えたことによるものです。」
ICT・DX施策の中核である刷新基幹システムについて、稼働開始が会計上のソフトウエア振替として反映され、運用開始のマイルストーンが確認された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「なお、その他の無形固定資産とソフトウエアの増減要因は、刷新した基幹システムの稼働開始に伴い、その他の無形固定資産としていたソフトウエア仮勘定からソフトウエアに振り替えたことによるものです。」
ICT・DX施策の中核である刷新基幹システムについて、2024年1月の稼働開始が確認され、ソフトウエア仮勘定からソフトウエアへの振替として会計上も反映された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は6,473百万円(工事ベース)であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
基幹システム更新を含む設備投資を継続し、2023年度の設備投資総額は64億73百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
ICTインフラ刷新・DX推進を含む選択的投資により中長期のキャッシュ・フロー拡大を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
ICTインフラ刷新・DX推進を含む選択的投資によって中長期のキャッシュ・フロー拡大を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに、資本コストを上回る選択的な投資によってキャッシュ・フローの拡大を目指してまいります。」
ICTインフラ刷新・DX推進を含む選択的投資によって中長期のキャッシュ・フロー拡大を目指す方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、当社の入浴剤『温泡』生産ラインなどの生産設備と金型及び研究機器等の購入、基幹システムの更新で、総額5,673百万円の設備投資を実施しました。」
ICT・基幹システム刷新を含む家庭用品事業の設備投資が、2022年度に56億73百万円の実績として示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「働き方改革の推進による労働生産性の向上へ向けて、基幹システムやグループICTインフラの刷新など過去最大規模のIT投資を行っており」
ICTインフラ刷新・DX推進について、基幹システムおよびグループICTインフラへの過去最大規模のIT投資として進展を示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長に向け、アジア収益基盤の拡大、ESG・オープンイノベーション、ICTインフラ刷新・DX推進などをターゲットに」
ICTインフラ刷新・DX推進を中長期成長に向けた投資対象として継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「グループ各社で統一された業績評価基準の整備・明確化を進め、働き方改革の推進による労働生産性の向上へ向けて、基幹システムやグループICTインフラの刷新などのデジタルトランスフォーメーションを積極的に推進し、経営資源の適切な配分によって、利益・キャッシュを効率的に創出してまいります。」
ICTインフラ投資・DX推進について、基幹システムとグループICTインフラの刷新、統一評価基準、労働生産性向上を結び付けた施策へ具体化した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「③ ICTインフラ投資・DX推進 1,500」
新株予約権による調達資金の使途として、ICTインフラ投資およびDX推進に15億円を配分する計画を初めて明示した。