新型ウイルス感染症の蔓延による消費低迷・サプライチェーン混乱
FY2019に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響について、リスクの重要な変更はないと扱われている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが展開に注力するアジア地域においても、断続的な新型コロナウイルス感染症の拡大懸念に加え、サプライチェーンの停滞による原材料・資源価格の高騰、ロシア・ウクライナ情勢に伴う影響など、依然として注視が必要な状況が続いております。」
感染症の拡大懸念が続く中、サプライチェーン停滞、原材料・資源価格高騰、ロシア・ウクライナ情勢が事業環境への影響要因として加わった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、収束までの期間が長期化した場合、社員・取引先への感染やサプライチェーンの混乱などにより、当社グループの事業活動及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染予防策を実施し事業を継続している一方、感染収束長期化、社員・取引先への感染、サプライチェーン混乱のリスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。新型コロナウイルスの感染拡大による影響については引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響を引き続き注視する姿勢を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による影響については引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響を引き続き注視する姿勢を示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による影響については引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響を引き続き注視する姿勢を示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、時差通勤やテレワークの推奨、ウェブ会議等を利用した社内外のコミュニケーションの実施、マスクの着用や事務所に消毒液を設置するなど感染予防対策を実施し、社員の健康管理を徹底したうえで事業を継続しております。」
感染症リスクは継続しているが、時差通勤、テレワーク、ウェブ会議、マスク・消毒液など具体的な感染予防策を実施し事業を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による影響については引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による事業活動・業績への影響を引き続き注視する姿勢を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大による影響については引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の蔓延による事業活動・業績への影響を引き続き注視する姿勢を示している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、当社グループが展開に注力するアジア地域も、アメリカ・中国間の通商問題の動向に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、人やモノの移動が制限され経済活動が大きく停滞し、景気は減速傾向で推移しております。」
前年度に可能性として記載した新型コロナウイルス感染症の蔓延リスクについて、人・モノの移動制限と経済活動の大幅停滞という影響が実際に発生したと記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、新型ウィルスなどの感染症の蔓延による消費の低迷、サプライチェーンの混乱などにより、当社グループの事業活動及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害リスクに加え、新型ウイルス等の感染症蔓延による消費低迷とサプライチェーン混乱を新たな事業リスクとして記載した。