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デクセリアルズ(4980)・施策前進

業績連動型株式報酬制度(BBT)の導入

FY2017-Q2に初出。32回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q32016: 12017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 220232024: 220242025: 220252026: 22026
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BBTによる取締役向け株式給付信託98社が書いているテーマ・逆風0社・追い風98社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている98社のうち14社を表示しています。上の文は98社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「取締役等に付与される5事業年度当たりのポイント数の合計は、204万ポイント(うち取締役分として99万ポイント)を上限とします。」

    BBT-RSについて、5事業年度当たりのポイント上限を204万ポイントとし、RSとPSUに分けて給付する制度運用を具体化した。2025年5月には1,000百万円を追加拠出し、500,800株を取得している。
  2. 2026-05-22再掲株主総会

    「取締役(社外取締役および監査等委員である取締役を除く。以下「業務執行取締役」という。)および執行役員に対する株式給付信託(BBT-RS)を設定しております」

    BBT-RSの対象者および制度運用の会計処理が継続して記載された。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「「株式給付信託(BBT-RS(=Board Benefit Trust-Restricted Stock))」の信託財産として、株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有している当社株式407,200株(議決権4,072個)が含まれております。」

    BBT-RSについて、信託財産による株式保有と議決権数が開示され、制度運用が継続している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「さらに、2025年3月末日で終了する事業年度から2029年3月末日で終了する事業年度までの5事業年度(以下、当該5事業年度の期間を「BBT-RS当初対象期間」といい、BBT-RS当初対象期間及びBBT-RS当初対象期間の経過後に開始する5事業年度ごとの期間を、併せて「対象期間」という。)及びその後の各対象期間を対象として、現行BBT制度を本制度に改定して継続します。」

    BBTからBBT-RSへの制度改定後、2025年3月期から2029年3月期までの5事業年度を対象期間として運用する段階に進んだ。2025年5月には追加拠出1,000百万円、500,800株の取得も行われた。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「更に、2024年6月25日開催予定の第12期定時株主総会において、更なる効果的な中長期インセンティブとして運用すべく、BBT制度の一部を改定し、業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT-RS(=Board Benefit Trust-Restricted Stock))」に改定することといたしました。」

    従来のBBTをBBT-RSへ改定する議案を予定し、毎年一定時期の株式給付、退任時の金銭給付、譲渡制限契約、5事業年度当たり68万ポイント(うち取締役分33万ポイント)を組み込む制度へ再設計した。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「本信託が所有する当社株式は、連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しており、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,038百万円、316千株、当第3四半期連結会計期間988百万円、303千株であります。」

    取締役・執行役員を対象に、役位・業績達成度等に応じて原則として3連結会計年度ごとまたは退任時に給付するBBTの仕組みが継続した。信託保有株式は303千株となった。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び執行役員(但し、監査等委員である取締役及び社外取締役は除く。以下同じ。)に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として3連結会計年度毎又は退任時とします。」

    BBTの対象、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として3連結会計年度ごとまたは退任時に給付する仕組みが継続した。信託保有株式は303千株となった。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び執行役員(但し、監査等委員である取締役及び社外取締役は除く。以下同じ。)に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時又は3連結会計年度毎とします。」

    取締役・執行役員を対象に、役位・業績達成度等に応じて退任時または3連結会計年度ごとに給付するBBTの仕組みが継続した。信託保有株式は316,300株、帳簿価額は1,038百万円である。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び執行役員(但し、監査等委員である取締役及び社外取締役は除く。以下同じ。)に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度54百万円、67千株、当第2四半期連結会計期間1,038百万円、316千株であります。」

    取締役・執行役員を対象に、役位・業績達成度等に応じて退任時または3連結会計年度ごとに給付するBBTの仕組みが継続した。信託保有株式は316千株となった。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度54百万円、67千株、当第1四半期連結会計期間1,053百万円、320千株であります。」

    BBTの対象を取締役および執行役員とし、原則として退任時または3連結会計年度ごとに給付する仕組みが継続した。信託保有株式は320千株となっている。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「これに基づき、2022年3月末時点における本信託の保有株式67,100株に対し、2022年5月17日付で1,000百万円を追加拠出し、252,900株を追加取得しており、2022年5月末時点における本信託の保有株式は320,000株です。」

    BBTについて、対象期間に対応する追加信託として1,000百万円を拠出し、252,900株を追加取得した。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び執行役員(但し、監査等委員である取締役及び社外取締役は除く。以下同じ。)に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時又は3連結会計年度毎とします。」

    取締役および執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて原則として退任時または3連結会計年度ごとに給付する仕組みが継続した。信託に残存する株式は67千株、帳簿価額は54百万円となった。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び執行役員(但し、監査等委員である取締役及び社外取締役は除く。以下同じ。)に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時又は3連結会計年度毎とします。」

    取締役および執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて原則として退任時または3連結会計年度ごとに給付するBBTの仕組みが継続した。信託に残存する株式は67千株、帳簿価額は54百万円となった。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び執行役員(但し、監査等委員である取締役及び社外取締役は除く。以下同じ。)に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時又は3連結会計年度毎とします。」

    BBTについて、取締役および執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて原則として退任時または3連結会計年度ごとに給付する仕組みが開示された。
  15. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「なお、本制度の対象期間をこの中期経営計画の実施期間に合わせることで、中期経営計画達成に対するインセンティブを高め、在任中に株式の給付を受け、保有することで株主の皆様との株価連動のメリットとリスクの共有を更に進めることを目的に、2021年6月18日開催の第9期定時株主総会において、本制度の一部改定をしております。また、2021年7月から執行役員も本制度の対象として追加しております。」

    BBTは対象期間を中期経営計画の実施期間に合わせ、在任中給付を可能とする形へ改定され、執行役員も対象に追加された。取締役等の3事業年度当たりのポイント上限は26.1万ポイントとされた。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び上席執行役員に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び上席執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時とします。」

    BBTの対象、役位・業績達成度に応じた給付、原則退任時の給付という仕組みが継続した。信託に残存する株式は77千株、帳簿価額は62百万円となった。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び上席執行役員に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び上席執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時とします。」

    取締役及び上席執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて原則退任時に給付するBBTの仕組みが継続した。信託に残存する株式は92千株、帳簿価額は74百万円となった。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び上席執行役員に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び上席執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時とします。」

    取締役及び上席執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて退任時を原則として給付するBBTの仕組みが継続した。信託に残存する株式は105千株である。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び上席執行役員に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。」

    取締役及び上席執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて退任時を原則として給付するBBTの仕組みが継続した。FY2020の業績連動報酬指標の目標と実績も開示された。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び上席執行役員に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。」

    取締役及び上席執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて退任時を原則として給付するBBTの仕組みが継続した。信託に残存する株式は105千株、帳簿価額は85百万円となった。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役及び上席執行役員に対して、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役及び上席執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時とします。」

    取締役及び上席執行役員を対象とし、役位・業績達成度等に応じて退任時を原則として給付するBBTの仕組みが継続した。信託に残存する株式は105千株、帳簿価額は85百万円となった。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。」

    BBTの仕組み、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として退任時に給付する制度が継続した。信託に残存する株式は132千株、帳簿価額は106百万円である。
  23. FY2019再掲有価証券報告書

    「なお、当事業年度における業績連動報酬に掛かる指標の目標は、連結売上高65,500百万円、連結営業利益8,000百万円、ROE13%であり、実績は連結売上高60,580百万円、連結営業利益3,724百万円、ROE8%であります。」

    BBTを含む業績連動報酬の仕組みは継続し、評価指標として連結売上高・営業利益・ROEを用いること、および当事業年度の目標と実績が開示された。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として取締役の退任時とします。」

    BBTの仕組み、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として退任時に給付することが継続して開示された。信託に残存する株式は132千株、帳簿価額は106百万円である。
  25. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として取締役の退任時とします。」

    BBTの仕組み、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として退任時に給付することが継続して開示された。信託に残存する株式は132千株である。
  26. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として取締役の退任時とします。」

    BBTの仕組み、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として退任時に給付することが継続して開示された。信託に残存する株式は132千株である。
  27. FY2018再掲有価証券報告書

    「取締役に付与される1事業年度当たりのポイント数の合計は、4.5万ポイントを上限とします。」

    BBTの仕組みが継続して開示され、取締役への年間ポイント上限、3事業年度の当初対象期間、退任時給付などの具体的内容が示された。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として取締役の退任時とします。」

    BBTの仕組み、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として退任時に給付することが継続して開示された。信託に残存する株式は132千株である。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。なお、当社の取締役が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として取締役の退任時とします。」

    BBTの仕組み、役位・業績達成度等に応じた給付、原則として退任時に給付することが継続して開示された。信託に残存する株式は132千株である。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。」

    BBTの仕組みと、取締役の役位・業績達成度等に応じて給付する制度であることが継続して開示された。信託に残存する株式は132千株、帳簿価額は106百万円である。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、平成28年6月23日開催の第4期定時株主総会決議に基づき、当社取締役(社外取締役を除きます。以下同様とします。)の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的に継続した業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度(以下、「本制度」といいます。)を導入することといたしました。」

    BBTの導入目的・仕組みが継続して開示され、信託に残存する株式は132千株、帳簿価額は106百万円とされた。
  32. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当社は、平成28年6月23日開催の第4期定時株主総会決議に基づき、当社取締役(社外取締役を除きます。以下同様とします。)の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落によるリスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的に継続した業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度(以下、「本制度」といいます。)を導入することといたしました。本制度としては、「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下、「本信託」といいます。)と称される仕組みを採用します。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が本信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、当社取締役会が定める役員株式給付規程に従って、役位及び業績達成度等に応じて当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭(以下「当社株式等」といいます。)が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度です。」

    平成28年6月23日の株主総会決議に基づき、取締役の報酬を業績・株式価値と連動させる制度を導入した。信託に残存する株式は132千株、帳簿価額は106百万円とされている。
一緒に動いた変遷

「栃木事業所の新生産設備の稼働」は、この変遷が動いた32回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1栃木事業所の新生産設備の稼働4回
  3. 2差異化技術製品のシェアアップとスパッタ製品の用途拡大4回
  4. 3研究開発活動の継続4回
  5. 42022年3月期以降の営業キャッシュ・フロー年100億円以上4回
  6. 54つのマテリアリティに基づくサステナビリティ経営3回
  7. 6変革を支える組織づくりと次世代人材・エンジニアの育成3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
デクセリアルズの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-22の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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